新たな“電子書籍”の時代を切り開くタブレット端末が出そろった。さっそくシャープの「GALAPAGOS（ガラパゴス）」、ソニーの「Reader」、米Amazon.comの「Kindle」、NTTドコモ「GALAXY Tab」の4機種について、記者の試用レポートをお届けする。操作感やディスプレイの表示品質、電子書籍リーダーならではの機能など、気になるところをチェックしてもらいたい。 シャープの「GALAPAGOS」 「GALAPAGOS」は電子書籍に特化したタブレット端末だ。新聞、雑誌、書籍など約2万コンテンツを取りそろえる電子ブックストア「TSUTAYA GALAPAGOS」と一緒に、12月10日に出荷が始まった。5.5型ディスプレイを搭載するモバイルモデルと10.8型のホームモデルがある。新聞や月刊誌などを定期購読できる「自動定期配信サービス」や、レイアウトを維持したまま文字サイズを変更で

2010年も残りわずか。年末になると仕方なく大掃除を始める人も多いだろう。そんなとき、頭の片隅に置いておいてほしい言葉がある。「断捨離」だ。これで、だんしゃりと読む。家の片づけについての新しい考え方である。徹底した物の絞り込みを通して、家の中やオフィスの机といった「見える世界」から、人の意識や頭の中といった「見えない世界」に自己変革を働きかける。 断捨離は2010年の流行語の1つにもなったので、ご存知の読者も多いだろう。書店では断捨離本が平積みされ、発行から丸1年たった今も売れ続けている。メディアもこぞって断捨離を取り上げ、2010年はテレビや雑誌で断捨離の文字を見かける機会が幾度もあった。 そうした話題の断捨離だが、ITproとは特に関係がないように思える。しかし、2010年12月29日に発行する『日経情報ストラテジー』の特集で断捨離を取り上げているので、ここで紹介したい。決して無関係な

ガジェットなのか新種のパソコンなのか、そのOSや独特のフォームファクターゆえにどの既存製品カテゴリーにも入らないと言われる「iPad」。2010年はこの端末の登場によってタブレット型コンピュータという新市場が誕生した。 米国の調査会社Gartnerによると、iPadに代表されるようなコンテンツ消費型タブレットの世界販売台数は、2010年の1950万台から、2011年には5480万台となり、2012年には1億300万台、2014年には2億800万台にまで達する。毎年2倍以上という勢いで加速していくという予測だが、Gartnerが根拠としているポイントは二つある。 一つはネットブックの衰退だ。企業や消費者向けパソコンの市場には、文書作成や表計算などを行う1台目のパソコンのほか、ネット閲覧やデジタルコンテンツを消費するための2台目以降の需要があり、これまではネットブックがその役割を担ってきた。そ

「スマートフォン活用法を聞き逃げされましたよ」。あるITベンダーに取材した際、このような話を聞いた。あるときこのITベンダーに、iPhoneやAndroid端末の導入を検討したいという企業から問い合わせがあり、相談に乗ったところ、アイデアだけ取られて連絡が途絶えてしまったというのだ。 この10月から11月にかけて、スマートフォンに関連した取材をしている中で、これまでの取材ではあまり耳にすることがなかった話をいくつか聞いた。冒頭のITベンダーによる発言は、その一つである。 スマートフォンやタブレット端末を導入しようと考え、検討する企業は増えているようだ。主な用途はメールやスケージュールの確認のようだが、一歩進んで商品説明やプレゼンテーション用のコンテンツを見せたり、専用のアプリケーションを開発したりする企業も現れている。 ところが企業のIT部門にとって、スマートフォンやタブレット端末は簡単に

紙代、印刷代、配送費が不要。誰でも簡単に出版できる。出版後の修正やアップデートも容易。検索から入手まであっという間――。紙の書籍と比べた電子書籍の優位性として、このようなことが語られている。 Webサイトを運営する立場でこれらの論を聞くと「何を今さら」という印象を受ける。Webの世界では10年以上前から当たり前の話だからだ。では、ここに来て盛り上がりを見せている電子書籍は、Webのメディアサイトと何が違うのだろうか。 Webは「放射状に好きなところに移動できる」が「体系的な整理」は不得手 電子書籍には様々なタイプがあるが、記事を表示する機能そのものは電子書籍もWebサイトもほとんど変わらない。大きく違うのは、記事の周りの部分である。 例えばITproであれば、今この記事を表示しているページからは100カ所以上、トップページからだと150カ所以上のページにリンクが張られている。約4分の3はI

総務省の「グローバル時代におけるICT政策に関するタスクフォース」（ICTタスクフォース）は2010年11月30日、「過去の競争政策のレビュー部会」「電気通信市場の環境変化への対応検討部会」の合同会合を開いた（写真）。この会合では、2015年までにブロードバンドの100％普及を目指す「光の道」構想（関連記事）実現に向けた取りまとめ案を示した。 取りまとめ案は、11月22日に同会合が示した骨子案から大きな変更はない（関連記事）。事業者間の競争の促進によって「光の道」実現を目指し、NTTの組織形態は、NTT東西のアクセス部門の「機能分離」を求める内容だ。ソフトバンク案も、骨子案のときと同様に「不確実性が高い」と退けた。前回の会合で構成員の間から「ターゲット年月の記述をもっと明確にすべき」という意見が寄せられたが、光ファイバの接続料算定方法について「平成23年度以降の見直しに向けた具体的な検討を

1年近くにわたって通信業界を揺るがした「光の道」論争。「2015年までにブロードバンド利用率100％を目指す」というビジョンの実現方法を巡り、巨大NTTの組織形態を含めて議論は紛糾した。総務省のICTタスクフォースが打ち出した施策の骨子は、細部の詰めに物足りなさが残るものの、基本的な方向性は間違っていないと考える。最も重要なことは、NTTの動きを早めるという競争の視点と、非採算地域ではできるだけ効率化を図るという視点ではないか。 ソフトバンク構想が発端となった「光の道」 まず、「光の道」論争とは何だったのかを振り返ろう。ことの発端は、原口一博・前総務大臣が2009年末に突然発表した「原口ビジョン」にある（関連記事）。ここで原口前大臣は、「2020年までにすべての世帯（4900万世帯）でブロードバンド・サービスの利用を実現」という目標をぶち上げた。その後、原口前大臣は2010年3月に開催され

携帯端末向けOS「Android」を搭載したスマートフォンやタブレット端末の新製品が次々と発表され、ちまたでは空前のスマートフォンブームに沸き立っている。筆者も早速大手家電量販店にて、NTTドコモが販売しているサムスン電子製の「GALAXY S」を操作してみた。 調節しても輝度が高そうに感じる、Webブラウザの動作がたまにカクカクする、外観がiPhone 4に比べて安っぽく見える、といった個人的な不満はあるものの、軽量で持ち運びやすく、操作中もストレスを感じることはほとんどなかった。昨年秋に出荷されたAndroid搭載端末と比較すると、相当作り込まれている印象を受けた。端末の性能だけを見れば「今度こそiPhoneを追撃する態勢が整った」のではないか。 では、スマートフォン入門者から「端末は同じようなスペックなのだから、iPhoneよりもAndroid搭載端末を選ぶべきか」と問われたら、みな

アップルが2010年11月22日に公開した、「iOS 4.2」。タブレット型コンピューター「iPad」や携帯電話機「iPhone」向けの最新OSである。iPad/iPhoneユーザーは、無償で入手できる。特にiPadユーザーにとっては、待ち望んだアップグレードだろう。iPhoneに比べ、iPadはOSのバージョンが一世代古かったからだ。もちろん、iPhone向けに提供していたiOS 4.1にはなかった機能もあるだけに、iPhoneユーザーにとっても強化のポイントは気になるだろう。 そこで、2回に分けて、iOS 4.2の見所をフォトレビューとしてお届けする。1回目となる今回は、主にiPadユーザーにとって、旧バージョンから進化したと感じる機能について見ていく。

本格的な“情報爆発”時代を迎え、企業や社会における情報活用戦略は大きく変わろうとしている。並行して、情報システムの構築・運用手法も“所有から利用へ”と確実に変化している。いずれもが、テクノロジーの進化によってもたらされている。クラウドコンピューティングの最新動向と、取り組み方について、ITリサーチ最大手、米ガートナー リサーチの主席アナリストであるエリック・ニップ氏に聞いた。（聞き手は志度昌宏＝ITpro） 様々なITベンダーが、クラウドと銘打った製品・サービスを投入してきた。利用企業の側も、既存のアウトソーシング環境を「プライベートクラウド」と呼んだりしている。 様々な「クラウド」の定義が存在することが、市場の混乱を招いている。最大の犯人は、米オラクルや米IBM、独SAPといったITベンダーだ。彼らは、これまでの製品やサービスを中身はそのままに、「クラウド」の名前を付けて売り出している。

かなり前から気になっている問題を書く。それについて何度か書いたことがあるが、いずれも分かりやすく書けずに終わっていた。 問題とは「距離感の喪失」である。距離感を「立体感」あるいは「分離感」と言い換えてもよい。ある物があった時に、その物と自分との距離をうまくつかめない。二つの事柄があった時、それぞれの違いや位置関係を認識できない。渾然一体となっている事象の構造を把握できず、自分に関係ある点と関係ない点を分けられない。 のっけから硬い話になったが、距離感の喪失とは次の状態を指す。 技術、手法、製品、考え、規則、姿勢、何でもよいが、それを「白（しろ）」とする。「白」に初めて触れ、「白」を理解した時、「これこそ私が望んでいたものだ」と感激し、「白」が好きになる。率先して「白」に取り組み、実践する。成果が出て、ますます「白」への思いを強くし、研鑽（けんさん）を積む。他人に「何々をするなら白です」と勧

「トヨタ、次代の敵はグーグル」---。こう題するコラムが、2010年10月13日付の日経産業新聞に掲載された。米グーグルは弊社のようなメディア産業だけでなく、広告産業やソフトウエア産業の既存企業に深刻な打撃を与えてきた。そして今や、世界最大の自動車メーカーであるトヨタ自動車さえも、グーグルを脅威と見なし始めているというのだ。 トヨタはグーグルの何を脅威と感じているのか。トヨタは10月5日、スマートグリッド（次世代送電網）の中核となる独自の情報システム「トヨタ スマート センター」を開発したと発表した（発表資料）。日経産業新聞によれば、トヨタの幹部は「スマートグリッドで（グーグルに）攻め込まれたら、事業の根幹が崩れる」との危機感から、自社によるスマートグリッドシステムの開発に取り組んでいるのだという。 電気自動車を充電するためのインフラを他社に押さえられ、規格や仕様を支配されると、「車を自由

「3～4年後にはスマートフォンとフィーチャーフォン（従来型の携帯電話端末）の販売台数を半々にしたい」――。2010年度第二四半期決算の席上、NTTドコモの山田隆持社長はぶち上げた。「スマートフォンはパケットARPU（ユーザー当たりの平均収入）を引き上げる大本命」と位置付ける。 NTTドコモの2010年度の端末販売台数は1870万台の計画。過去の実績では2008年度の総端末販売台数は2013万台、2009年度は1804万台と、1年間で2000万台弱を売り上げている。山田社長の計画が実現すれば、3～4年後にはドコモ1社だけで年間1000万台近いスマートフォンを売りさばくことになる。 iPhoneを抱えるソフトバンクモバイルは、以前からNTTドコモ以上にスマートフォンの販売に力を入れている。2010年秋冬端末では、Android端末を6機種も投入するなどスマートフォンへの力の入れようが伺える。a

米Appleが2010年10月20日に開催した特別イベントのテーマは「Macへの還流」――。このイベントで同社は来夏にもリリースするというMac（Macintosh）の次期OS「Mac OS X Lion」を発表し、その代表的な機能を紹介した。なかでも皆をあっと驚かせたのはMac用のアプリケーション（アプリ）配信／販売サービス「Mac App Store」だ。 スマートフォン「iPhone」やタブレット端末「iPad」のアプリ配信／販売サービス「App Store」のパソコン版という位置づけで、2011年の1月末までに現行OSの「Mac OS X 10.6 Snow Leopard」から使えるようにし、次期OSでは標準機能にする。ソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）やゲーム、ビジネス、ニュース、電子書籍や雑誌など、端末にダウンロードしてさまざまなサービスや機能を追加できるアプリ

Androidの普及は、世界的に加速度が付いてきた。その勢いは日本にも届きつつある。国内Android搭載機種の選択肢は急増し、日本のAndroidアプリ開発者の活発さは世界的な水準にある。 目次

「Windowsの出来映えには舌を巻くね。iTunesも大したものだ。日本人はこういうものを作れないでしょう」。 こう言い切られて「はい、その通りです」と同意するわけにはいかない。ITpro読者の皆様も同じだと思う。早速反論を試みた。 「Windowsはシェアこそ高いですけれども、さほど出来がいいOSとはいえません。ハードウエア資源をむやみに消費しますし、いつまでたってもバグが出てきます。iTunesは、商売まで含めた全体の仕掛けはよく出来ていますが、ソフトウエアだけ見れば先行していた製品がありますから、アップルの独創とはいえません」。 先方はまったく動じない。 「ソフトだからバグはあるでしょう。マイクロソフトの技術者はバグの存在を知って対処を進めている。個々のバグの話ではなく、あれほど膨大かつ複雑な機能を持つ巨大なものを我々日本人は作りうるのか、ということです。iTunesの先行製品を作

出版業界は電子書籍を巡って大騒ぎとなっている。さまざまなプラットフォームが乱立し、これまで静観していた出版社が電子書籍に乗り出してきた。電子書籍を取り上げた雑誌や書籍も目立つ。こうした動きのきっかけとなったのは、米アップルの新型端末iPadであることは明らかだろう。出版業界としては、恐れと同時に期待も大きく、何かせずにはいられないという気持ちも正直なところだ。 今回、我々もiPad上で読める電子書籍を出すことにした。タイトルは「ネットワーク開発物語」（画面）。「IP」「イーサネット」「Web」の3大ネットワーク技術がいかにして開発されたのかをつぶさに追ったネットワーク開発史だ。ビント・サーフ、ボブ・メトカフ、ティム・バーナーズ＝リーなど、直接開発にかかわった技術者を取材し、本人にしか語れない内容を盛り込んだ。これ自体は有料で販売するが、コンテンツの一部は無料版の「インターネット開発物語」と

視覚情報を利用して検索を行う米Googleの「Goggles（ゴーグル）」が米Appleのスマートフォン「iPhone」でも使えるようになった。同社が米国時間2010年10月5日に公式ブログで明らかにした。 Gogglesはスマートフォンのカメラで撮影した画像を認識して、Googleの検索サービスを実行するツール。これまでGoogle主導のモバイルOS「Android」のみに対応していた（関連記事：Googleがモバイル検索を拡充，「撮影したもの」を検索可能に）。 iPhone向けには、Googleの各種サービスを利用できるアプリケーション「Google Mobile App」新版の機能の一部として提供を始めた。Appleの「App Store」から無料でダウンロードできる。 「視覚情報処理の技術には課題があり、Gogglesはまだ実験段階にあるが、特定の分野の被写体ではうまく機能する」と

米国生まれの個人向けクラウドサービス「Evernote」が今、日本で急速に経済圏を形成しつつある。 Evernoteは文書、写真、音声、動画など種別を問わず様々なファイルを保存でき、後から検索しやすいように整理してくれるサービス。スマートフォンをはじめ、様々な端末から参照できる個人向けのクラウドサービスだ。 単純に保管するだけではない。例えば、名刺や書類を撮影して保存しておけば、サーバー上で文字を認識し、後からキーワードで検索可能になる。有償版と無償版があり、保存できるファイル形式や検索機能、保存可能な容量が異なる。有償版は月額5ドル、もしくは年間45ドルだ。 米エバーノートの設立は2006年8月。「Evernote」のベータ版を開始したのは2008年6月だ。約2年で約450万人の会員を獲得するその成長力には凄まじいものがある。米国に次いで利用者の多い国が日本ということもあり、NTT東西、

米アップルの多機能携帯端末「iPad」の登場をきっかけに、多くの本や雑誌が続々と電子化されている。さらに印刷会社や流通会社、通信事業者から端末メーカーまで、多くの企業が電子書籍をキーワードに提携などを発表。2010年はまさに電子書籍元年といった様相を呈している。 ここでいう電子書籍とは、おおよそ従来の紙でできた本や雑誌を電子化したものを指す。つまり紙の延長である。筆者は正直なところ、単なる紙の延長であるなら、読むときは紙のままでいいと思っている。ただ保管時のことを考えたり、検索性を考慮したりしたとき、電子版を手元に置いておきたいとも感じる。 一方、同じiPadの登場をきっかけに、紙の書籍の延長とは一線を画す動きも出てきている。電子化することで、これまでにない新しい“本”の形を追求する---紙の制約を乗り越え、本の枠組みを超えた「オルタナティブ電子書籍」とも言うべき新メディアの胎動が感じられ