11月12日、最近学会等で九州産業大学に行く事が多いのだが、一度足を運んでみたいと思っていた学食にいけるチャンスがあった。学食に行くと結構その大学のカラーがわかって面白いと思ったのは、学部生の頃母校の隣りの大学に行って以来だろうか。 さて、この日は"新しい学芸員養成と大学間連携"と題されたシンポジウムが実施された。会場となってる九州産業大学と九州大学・西南学院大学との共催である。タイトルと内容からこれら大学間での連携した学芸員課程の事を扱うのかと思っていたのだが、内容は同じ大学内での学芸員養成課程と大学博物館での連携の話が主であったのがちょっとアレレ...。 文化庁の栗原祐司氏の講演"新しい学芸員養成について"は、前半は氏が文部省による大学への説明会をはじめ、他の学会や講座でも話している内容であったが、氏が口酸っぱく話されているお陰で、大学の直接の担当教員である僕は事務方にも詳しく説明出来
東日本大震災において文化庁が中心となって組織している文化財レスキュー事業では、対象物が指定・未指定に関わらず救出が行われるとされている。実際、所蔵施設では指定・未指定に関わらず混在している状況も多く、現場で取捨選択の判断は難しい訳なのでこの判断は正しい。 一方、災害時での自治体の対応マニュアルでは、災害後の罹災状況確認が行われるのは指定・登録等を受けている文化財、ないしは博物館等で所蔵している資料に限定されているケースが多い。 かつて阪神淡路大震災での文化財レスキュー等においては、当時は有形文化財の悉皆調査が行われてこなかった事もあり、特に個人所有の未指定物件の所在の多くの棄損状況が確認出来なかった事があった。実際には現在でも多くの自治体でそのような未確認状態が続いている。 より正確に言うならば、特に近代以降のモノが市民から文化資源として認識・価値付けられ、極めて広範囲の分野に及んでいる
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