SHACL (Shapes Constraint Language) によるアプリケーションプロファイル記述の試みLinked Open Data形式のメタデータ記述のスキーマ説明を行うアプリケーションプロファイル記述を容易に公開するための手法として、SHACL(Shapes Constraint Language)に基づく文書化とデータ検証を一つの形式で両立する手法を提案する。実際のデータセットとして、著者らが提供している教科書LODを例にとり、手法の詳細について報告する。
論文根拠データの公開状況測定に向けた調査手法の確立
近年，オープンサイエンスの動きを背景に，論文の根拠となるデータを公開しようとする動きが活発になっている．根拠データの公開状況を測定するためには適切な引用と検索が可能な状態になっている必要がある．これまで一意な識別子（DOIなど）を割り当てられたデータを対象にいくつかの公開状況調査が行われてきた．一方で，関連する論文と同様のランディングページに置かれ，独立した識別子が割り当てられていない状態の根拠データも存在する．本稿では，根拠データの公開状況を正確に測定するための調査手法確立に向けた取り組みを報告する．我々は学術機関リポジトリデータベース（IRDB）のデータを用いて，根拠データが含まれる可能性があるメタデータを抽出，分析した．分析の結果，従来まで調査の対象になっていた根拠データが独立したURLで登録されるパターンに加え，論文と同一のURLで登録されるパターンも多数生じていることを明らかにし
研究データ管理基盤の導入と運用：同志社大学の事例から
積極的な知の共有により知的生産活動に発展をもたらすオープンサイエンスが，世界的な潮流となっている。オープンサイエンスの鍵となるのが，研究データを適切に保存し，オープン・アンド・クローズ戦略のもとで共有や公開を行う研究データ管理である。また研究公正の面からも，適切な研究データ管理が求められている。適切な研究データ管理を実現するために，研究機関における研究データポリシーの策定や研究データ管理基盤の導入などが進みつつある。本稿では，著者が所属する同志社大学における研究データポリシーおよび研究データ管理基盤の導入に至る検討内容を事例として紹介する。
ミシガン大学図書館における研究データサービス
日本の研究機関において，研究データを適切に管理，公開するための支援体制の構築は喫緊の課題である。本稿では，米国の研究大学であるミシガン大学アナーバー校を訪問し，図書館で行われている研究データサービスについてインタビュー調査を行った結果について報告する。ミシガン大学図書館では，研究データに関する業務が主な職務である部門が機関リポジトリでの研究データの公開を主に行い，その他の部門に所属するサブジェクトライブラリアンやリエゾンライブラリアンたちが，データ管理計画（DMP）のレビューや，教員や学生に対する直接的なサポートを担う体制となっていた。各部門が密に連携を取ることにより，全体としては充分な研究データサービスが行われていることが明らかとなった。最後に，日本の大学図書館における研究データ管理支援の今後について述べた。
オープンアクセス関連資料
オープンアクセス関連資料 J-STAGEは、記事への無料アクセスと二次利用範囲の明記による「オープンアクセス」を推進しています。 このページにはオープンアクセスに関する基本情報やオープンアクセス誌化を実現するために役立つ情報がそろっています。
French Open Science Monitorによるオープンサイエンスの観測
Online ISSN : 2189-8278 Print ISSN : 0913-3801 ISSN-L : 0913-3801
情報図書館学研究センターの活動をふりかえって －一つの側面から－
Online ISSN : 2186-103X Print ISSN : 0386-0507 ISSN-L : 0386-0507
『オープンサイエンスにまつわる論点：変革する学術コミュニケーション』
Online ISSN : 2432-4027 Print ISSN : 1344-8668 ISSN-L : 1344-8668
オープンアクセス雑誌における特集号（Special Issue）の問題（Issue）
Online ISSN : 2189-8278 Print ISSN : 0913-3801 ISSN-L : 0913-3801
組織形態からみた法人化後の国立大学図書館組織の特徴
本研究の目的は，2000 年代前半の国立大学改革によって変化した国立大学図書館組織を類型化したうえで，その特徴を解明することである。現在の国立大学図書館組織を8 つに類型化し特徴を明らかにした。組織分類の特徴から，1）法人化前の組織形態を継続する組織，2）学内の他部門と統合した組織，3）図書館以外の業務も担当する組織と，組織が多様化していることを確認した。また，法人化前後の比較や学部数による大学規模の分析から, 大規模な国立大学（8 学部以上）が法人化前の組織体制を継続しているのに対し，中小規模の大学（7 学部以下）では他部門組織との統合，統合に伴う管理職数の削減，図書館管理職の職位の格下げが行われていることが明らかになった。そして，これら組織再編の多くが，大学全体の業務の合理化・集約化を目的に行われた。
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AI時代の図書館サービスのインターフェース
名古屋大学学術機関リポジトリ「NAGOYA Repository」における論文及び研究データ登録の実際と課題
九州大学附属図書館におけるEBSCO FOLIO ERMの運用事例
研究データ管理支援の拡充に向けて
九州大学附属図書館におけるEBSCO FOLIO ERMの運用事例
「大学の学びのサイクル」を意識した情報リテラシー教育
反出生主義の精緻化と〈生まれてこない方がよかった〉という嘆きのケアを考える
だれが図書館を利用するのか
セグメンテーションeポートフォリオと部署アセスメント構想
中央省庁もすなるYouTubeといふものを，琉球大学附属図書館もしてみむとてするなり