ハーバード大学発のベンチャー企業、米Nature社は、スマートフォン（スマホ）の専用アプリを使って戸外から、赤外線方式のリモコンを用いるエアコンなどの家電を操作できるようにするIoT製品「Nature Remo」を2017年10月に発売する。現在予約受付中で、数量限定の予約特別価格は9980円（税別）。定価は1万3000円（税別）。

“システムを作成するときには考慮されていなかった観点でデータを使おうとしたとき”に「使えないデータたち」は発生します。しかし，使えないデータだからと言って捨ててしまうことはできないでしょう。なぜなら，そのデータは今まで使っていたデータであり，これからも使うデータだからです。 では，使えないデータを使えるデータにするにはどうすれば良いのでしょうか。その作業は「データ・クレンジング（Data Cleansing）」と呼ばれます。データ・クレンジングに似た言葉として「名寄せ」というものがあります。名寄せはデータ・クレンジングをした結果，データ間の関連性を導き出す行為です。重複データを特定するという観点では，名寄せはデータ・クレンジングの一環です。 この連載は，名寄せ技術について，個人データの例をとりあげて具体的に説明します。データを扱うソフト技術者/開発者にとって，名寄せは必須知識の一つと言って

前回は、まだあまり世間で認知されていないが、実はビッグデータを手軽に分析できるツールが世に出回っていることや、分析手法もシンプルなもので十分に新しい発見ができることを紹介しました。 手軽なビッグデータ分析を実施することによって、企画部門やマーケティング部門が、新たな施策アイデアの抽出や、数字のエビデンスに基づくスムーズな合意形成、適切なKPIの設定ができるようになるということもお伝えしました。 そこで今回はまず、手軽にできるビッグデータ分析ツールにはどのようなものがあるのか、具体的に紹介していきます。 少ない投資で手軽にできるツールの3つの条件 私が所属するギックスでは、手軽に利用できるツールの選択基準を3つ設けています。 具体的には「安価ですぐに利用でき」「プログラミングのスキルが必要なく」「サクサク動く」という3つの条件を満たすものと定義しています。企画部門やマーケティング部門が生デー

東京電力は、エネルギー・コンサルティングのスタイルを従来の設備更新提案型から運用改善提案型へ変えようとしている。運用改善提案型では、センサで計測したデータを生産プロセスの状況把握につなげることが鍵となる。以降、東京電力の宮内 亮二氏（同社カスタマーサービス・カンパニー 法人営業部 エネルギー解析イノベーショングループ課長代理）が、「社会課題対応センサーシステム開発プロジェクト（平成23～26年度） グリーンセンサ・ネットワーク（GSN）プロジェクトセミナー」（7月3日～5日、東京ビッグサイトで開催）で講演した内容を抜粋したものである。

皆さんは，企業のシステムが提供している情報（データ）をどれくらい信用していますか。 例えば，社内の製品担当者に問い合わせをしたい場合，社内システムを使って，製品から担当者を割り出し，担当者名から電話番号を検索，その電話番号に電話をかけてみるでしょう。この場合，社内システムから得られる情報はおおむね信用できるでしょう。製品担当者の変更が更新されていないといったこともあるかもしれませんが，そのような場合は社内であれば引き継ぎ担当者を教えてもらうことで状況を理解できるので，まずは情報を信じて電話をかけてみるのではないでしょうか。 では，社外のお客様へ連絡するときはどうでしょうか。この場合は少し慎重になるでしょう。社内情報を検索するとき以上に各種システムから信用できる必要な情報を慎重に収集し，行動に移すはずです。私の友人のA君もそうでした。 使えないデータたち A君はある電気製品の販売を担当する営

米Cisco Systems Inc.は，自社開発した「Cisco Home Energy Management Solution」と呼ぶHEMS（home energy management system）向け製品を発売した。

ITエンジニアにとって文書作成技術は欠かせません。日常のメールのやりとりにはじまり、要件定義書、機能仕様書、企画の提案書など、上司やチーム、顧客などに対して、文章でコミュニケーションをとる機会がとても多いからです。 連載『悪文と良文から学ぶロジカル・ライティング』では、論理的にわかりやすい文章を書くノウハウを伝授しています。ITエンジニアが日常的に用いるであろう文章を例に使い、どこが悪くてどう直せばいいのかといったポイントをわかりやすく解説しています。実践すれば、誰でもすぐにわかりやすい文書が書けるようになるはずです。 オリエンテーション ITエンジニアにとって「書く技術」とは？ 文書の全体構成を組み立てられるようにする 内容を大きく分けて項目を立てる 適切な順番で項目を並べる 話の階層をそろえる 文章表現の基本ルールをマスターする 主語と述語を対応させる 修飾語と被修飾語をはっきりさせる

経済産業省は、建物の省エネルギー性能を評価・認証するベンチマーク・ラベリング制度の導入に向けて、具体の検討を開始した。建物運用段階の性能評価に重点を置き、安い費用で制度を利用できることを基本方針とする。

大和ハウス工業は、Liイオン2次電池や太陽電池を搭載した住宅を2011年春ごろに発売すると発表した。日中の太陽電池による電力を蓄電池に充電して効率的に活用することで、CO2排出量や光熱費を大幅に削減できる。住宅内の家電機器やLED照明などの電力を制御するHEMS（home energy management systems）も活用する。

国土交通、経済産業、環境省は7月9日、6月の住宅エコポイントの発行状況を発表した。6月単月の発行ポイントは42億5756万ポイントで前月の3.3倍に増えた。申請受け付けを開始した3月8日以降の累計発行ポイントは、58億628万ポイントとなった。

1枚の発電量が150Wの太陽光発電パネルが、屋上いっぱいに敷かれている。その数は430枚。見た目にはパネルが並んでいるだけだが、実はそれらは10枚ずつの43区画に分割して使われている。

2008年12月12日，東京ビッグサイトで開催されたエコデザイン2008 ジャパンシンポジウムで，NTT情報流通基盤総合研究所　研究主任の折口壮志氏が登壇し，ITを活用したサービサイジング・ビジネスによるCO2排出量削減の可能性について講演した（写真）。 サービサイジング・ビジネスとは，製品の機能をサービス化して提供することをいう。今回，折口氏が試算対象としたのは，カーシェアリング，音楽配信，電子ニュース，電子図書の4種類のサービサイジング・ビジネス。それぞれ，乗用車，CD（コンパクトディスク），新聞，書籍という製品の機能をサービス化し，製造工程（一部は配送工程も含む）を不要にすることで，どれだけのCO2排出量を削減できるかを求めた。 例えばカーシェアリングでは，国内における乗用車と軽自動車の登録台数6860万台（2006年3月の実績）のうち，福祉車両など削減が難しい自動車を除いた6492

写真2●消費電力を確認できるスマート・タップ。ユーザーの携帯電話に，電力消費量や電気料金を毎日報告する NTTドコモは2009年12月8日，環境ビジネス戦略の説明会を開催し，モバイルインフラを活用した環境関連事業で2012年度に300～400億円規模の売り上げを目指すことを明らかにした。2010年にもモバイルサイトの「エコポータル」を立ち上げ，会員を対象にしたマーケティング事業を本格化させる。また，花粉の飛散量，CO2濃度などの大気情報を提供する環境センサーネットワーク事業や，自転車や電気自動車のシェアリング・サービスなどを展開していく。 「日本が国際公約である温暖化ガス排出量25％削減を達成するには，家庭からのCO2排出量削減が重要なポイントになる。そこで，個人が省エネへの貢献を簡単に知ることができ，さらに省エネに取り組むインセンティブが働くような仕組みを作ることにした」と，同社フロンテ

ネットワーク通信機能を備えた機器に対する新たな消費電力規制──ネットワークスタンドバイがEuP指令の中で検討されている。EuP Preparatory Studies Lot 26「Networked Standby Losses」（ネットワークスタンドバイの消費電力）がそれで，2009年6月にPreparatory Study（事前調査）が始まった。現在はまだ確かな内容をお伝えする段階にはないが，ITpro読者によって大きな関心事項であることから，今回は現時点でどのような状況になっているかをタイムリーにお伝えしたいと思う。 “発端”は「待機モード・オフモード」の議論 このLot 26の発端は， Lot 6「待機モード・オフモード」にある。このLot 6を調査研究した最終報告のTask1には次のような記述がある。 「EuPがLot 6の待機モードとして定義される状態にあり，遠隔ネットワーク

「効率的な電力網（スマートグリッド）の技術開発・普及を促進する」。国民生活に根ざした温暖化対策の一つが、マニフェストに明記された。民主党は「二酸化炭素（CO2）排出量を2020年までに1990年比で25％削減する」という非常に高い目標を掲げる。達成するには、国内のエネルギー消費構造の抜本的な見直しが必要になる。 スマートグリッドはその根幹となる仕組みの一つ。発電した電力を家庭や企業に送配電するまでのインフラを、ITを使って効率化するものだ（図1）。

GEやGoogleなど，スマートグリッド業界団体「Smart Green Grid Initiative」を設立 米General Electric Co.や米Whirlpool Corp.などは，次世代電力網「スマートグリッド」の，温室効果ガス削減への貢献可能性をアピールするための業界団体を設立する。名称は「Smart Green Grid Initiative（SGGI）」（発表資料）。立ち上げたのは，GE社やWhirlpool社のほか，米電力事業者のAmerican Electric Power Co., Inc.や米Google Inc.，スマートメーターの製造メーカーである米Itron Inc.，そして韓国LG Electronics Co., Ltd.などを含む14社である。業界団体の米Demand Response and Smart Grid Coalitionや，米Dem

経済産業省は10月15日、2010年度予算の概算要求で住宅用太陽光発電システムの導入補助金を412.4億円と、09年度当初予算の200.5億円から倍増させたと発表した。補助対象を15万戸とし、09年度当初予算の8万戸から大幅に拡大した。鳩山政権が掲げる温暖化ガス削減の目標達成に向けて、地球温暖化対策の関連予算を増額した。

四国電力のスマートメーター計画「OpenPLANET」，思惑通りに進まなかった理由とは 四国総合研究所　電子技術部 副主席研究員　中西 美一氏 現在，通信機能の付加などによって高機能化した電力メーター，いわゆる「スマートメーター」に関する取り組みが，米国を中心に活発化している。ただし，このようなメーターの高機能化や，宅内機器の制御といった発想は，最近誕生したコンセプトではない。国内では以前から，同様の取り組みが行われていた。その代表例が，四国電力が1990年代後半から取り組んでいた「OpenPLANET」である。約1000件のユーザーを対象とした大規模実証実験まで行いながらも，残念ながら当初の目標だった一般家庭向け付加価値サービスの実運用には至らなかった。四国電力でOpenPLANETプロジェクトを主導的に進めていた中西美一氏（現在は四国総合研究所 電子技術部 副主席研究員）に，話を聞いた

エネファームは、起動してしばらくの間は使用状況を学習したデータがまだ蓄積されていないので、既定の時間に発電を行う設定になっている。8日目以降、それまでの使用状況から湯と電気の使用量を予測し、運転パターンを決定する。その後、ほぼ1カ月をかけてより詳細な使用状況を学習していく。

ドイツFraunhofer Institute for Solar Energy Systems（ISE）は，n型半導体を基板とし，その上に薄いp型半導体層を形成した単結晶Si太陽電池で，エネルギー変換効率23.4％を確認したと発表した。セル面積は2cm角である。Fraunhofer ISEは量産も可能としており，三洋電機などがけん引する結晶Si系太陽電池の高効率化競争に名乗りを上げた格好だ（関連記事）。 n型半導体を基板とする構造の結晶Si系太陽電池は，p型を基板とする構造に比べて不純物への耐性が大きく，理論的にはエネルギー変換効率を上げやすい。ところが，これまでの多くの結晶Si系太陽電池では，p型を基板とする構造のものがほとんどだった。具体的には，厚いp型半導体の上に非常に薄いn型半導体層を形成していたのである。 理由の一つは封止層材料にある。Fraunhofer ISEによれば，封止