右翼が大好きなのに、右翼政治家を右翼と評価すると何故か血相を変えて怒り出す人たち、意味がわからない。
東浩紀氏「オレは段々と保守に傾いている。総裁選は高市早苗を支持したい。ジェンダーバランスを問題視してきたリベラルの欺瞞がいよいよ浮き彫りになる」 古谷ニキ「私は高市以外だったらいい。彼女はレイシズムを内包しているから容認できない」 確かそんな話やった。東氏が迷走しとるように映る。
韓国のインターネット、SNSなどで最近もたまに見かける単語に「トゥッポジャプ」がある。「聞いたことも見たこともないつまらないもの」という意味で、知名度の低い人を悪くいう俗語である。新人またはまだ認知度のないK-POPアイドルグループを指すときにも、この言葉が頻繁に使われる。音源チャートでいきなり上位に名を上げたり、音楽放送に出演をした時だ。言い換えれば、アイドルグループが自分たちの名前で呼ばれることも容易ではない。今年最もホットな「Brave Girls」も、自分たちの名前で呼ばれるまでにかかった時間は10年だった。 BB GIRLS の最新ニュースまとめ だからといってそのグループが歌、パフォーマンスなどの実力面で他人より劣るということはない。ほとんどの-KPOPアイドルグループのメンバーたちは、多くの練習生たちの間で実力的に選抜される。その激しさは、オリンピックで金メダルを獲得するより
「これまでの『限韓令』とは違う次元の圧迫が始まるのではないだろうか」 7日、韓国のある大型芸能企画事務所の関係者は心配そうにこう話した。最近中国当局が芸能界に対して大々的な捜査政局を作りながらK-POPまで狙うようになると、韓国芸能企画事務所はその「火の粉」がどこまで及ぶのかを考えて悩みが深くなっている。 最近、中国の雰囲気が尋常ではない。最初は自国芸能人の脱税や高額出演料、二重国籍などに対する取締り程度に思っていたが、次第にその範囲がK-POPまで拡大している。 5日、中国ソーシャルメディアの微博で韓国ボーイズグループBTS(防弾少年団)のメンバーJIMINの中国ファンがお金を集めて彼の写真でラッピングしたチェジュ航空の飛行機を飛ばそうとしたが、フォロワー116万人に達するファンアカウントは60日間の停止処分を食らった。微博側は「社会公約に違反したので一時的に活動が中断された」と明らかに
「テレビ」から消えたアウェー戦 放映権高騰で転機―サッカーW杯予選 2021年09月07日16時05分 2018年W杯ロシア大会アジア最終予選、アウェー戦でアラブ首長国連邦(UAE)と戦う日本=2017年3月23日、UAE・アルアイン(AFP時事) 今月始まったサッカーの2022年ワールドカップ(W杯)カタール大会アジア最終予選で、日本のアウェー戦が地上波などでのテレビ中継から消えた。主催のアジア・サッカー連盟(AFC)がインターネット動画配信「DAZN」と長期放映権契約を締結。視聴はオンラインのみになった。 〔写真特集〕サッカー日本代表・森保ジャパン全試合 AFCは05年から本格的に放映権ビジネスに着手した。当時テレビ朝日が4年90億円で放映権を購入。価格が高騰する中で4年契約が3度更新されたが、昨年の契約切れに伴い、AFCから8年2000億円超とされる新たな条件を提示されたという。再契
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SNSへの投稿などをめぐって、弾劾裁判所に訴追されている仙台高裁の岡口基一裁判官について、岡口裁判官の弁護団と、岡口裁判官を罷免しないよう求めている会が9月8日、都内で記者会見を開いた。弁護団の1人は、岡口裁判官の行為が罷免に該当するかどうかの評価について「全面的に争う」とした上で、裁判の長期化を示唆した。 弁護団の野間啓弁護士は、弾劾裁判について、裁判官の免官でなく、法曹資格の喪失を伴う「罷免」するかどうかのみを決めることや、一審制で異議申し立てができない点を紹介。過去の7件が、刑事犯罪によるものであったことを踏まえて「(弾劾裁判は)明白な非行に対して形式的に行うこと前提としていて、誰が見ても明確な場合において限定的な運用が想定されている」との見解を示した。 弾劾裁判が、限定的に運用されてきた理由として、政治による司法への介入という三権分立に関わる点を挙げ、「(裁判官の表現行為という)主
現状では次の総選挙を経て、与党になる可能性があるのは自民党か立憲民主党のいずれかだろう。 そのリーダーとなるかもしれない岸田と、政権交代を実現させられたらリーダーとなるであろう枝野の政策を比較しておくことは、我々にとっては意義深い。 最初に公表された政策は、リーダーの顔となりうる、最も伝えたいメッセージになるはずだ、だがその最初のメッセージからして頭を抱えてしまう。 立憲民主党総裁選をやってる自民に対抗し、立憲民主党が選挙を控えて発表した7つの政策は、政策と呼べるものとは思えず、この後の選挙までの間に党としてもっと纏まったものを出してくる可能性はある。 だが、「いま最も伝えたいことを、最初に伝えるべき」であるので、この7つの政策がいま最も我々国民に届けたいメッセージであり、我々国民が求めるものと理解してるとみなすしかない。 https://www3.nhk.or.jp/news/html/
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