インターネット上のハラスメント(嫌がらせ)に関する調査で、芸能人らの半数が特定の人物から直接的な被害を受けたことがあると回答した。能力や外見の否定、個人情報の暴露など被害は多岐にわたり、ネット交流サービス(SNS)などの運営側に対策が求められる。人工知能学会全国大会で7日公表された。 調査したのは、IT大手「サイバーエージェント」(東京都渋谷区)と評論家・荻上チキ氏らの研究グループ。2021年9~11月、オンラインでアンケートを実施し、芸能人ら著名人84人、SNSなどで発信力のある「インフルエンサー」129人から回答を得た。 調査結果によると、自らが利用しているSNSへの返信などで特定の人物から能力や人格、外見を否定されたり、卑わいな言葉を投げかけられたりする「直接的なハラスメント」は著名人の52%、インフルエンサーの31%が経験していた。