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ブックマーク / www.1book.co.jp (8)

  • 東洋経済新報社 単店別売上げランキング 2011年度 (特約店)

    ※出版業界の新聞 「新文化」 2012年4月12日号より作成 ※2010年10月~11年9月までの販売実績で算出。 ※特約店の対象店は、チェーン法人が、年間売上冊数1万冊以上。単店はチェーン特約に該当せず、年間売上冊数2500冊以上の単独書店。 ※対象商品はISBNのある書籍およびCD-ROM。 ※特約店の特典は、①報酬金、②新刊配の事前注文、③月次売上げ実績、売行き良好書、重版予定、宣伝、書評の情報提供など。 ※「新文化」のサイトはコチラから ※「東洋経済新報社」のサイトはコチラから

    東洋経済新報社 単店別売上げランキング 2011年度 (特約店)
    kkoseki
    kkoseki 2012/04/26
    載っているのに気がつかなかった。
  • 「委託販売」と「責任販売」における各マージンを比較する

    書籍における「委託販売」の通常の取り分はこうなっています。 著者   :  8 ~ 10% 出版社  :  35 ~ 37% 印刷所  :  25% 取次   :  8% 書店   :  22% 2010年、「委託制度」ではなく「責任販売」で取引する出版社が目立ちました。責任販売とは、一般的に書店側に仕入れや返品について一定の条件を課す代わりに、「マージンの引き上げ」や「希望数を出荷」するなどを与える取引方法のことを差します。 実際、出版社や取次、書店、著者の各取り分はどうなっているのでしょうか。書籍における売価構造を、書籍『12人の優しい「書店人」』(山 明文 著、商業界)よりご紹介したいと思います。 責任販売制における製再販の取り分 (1冊の書籍に占める売価構造) ※注1 : 引用した書籍の内容は「%」で表示されていました。これを、わかりやすくするため「%」ではなく「単価」として作成

    「委託販売」と「責任販売」における各マージンを比較する
  • メディアに使う1日平均時間調査 寄稿:冬狐洞隆也氏

    ※毎日新聞読者世論調査資料・出版物は雑誌も含む ※大都市圏は東京23区と政令指定都市・中都市圏は人口20万人以上 出版物の特徴と傾向 出版物は別資料の書籍だけを見ると、50歳代から年齢が上がるにつれて読む時間が減る傾向にある。若者世代は、雑誌の利用率が高いため高い数値が出ているが、雑誌を除くと低くなっている。 昨年の厚生労働省調査によると、『子どもの読書量は両親の読書量に正比例する』との結果が出ている。しかし、30代・40代の両親の読書時間が少ないことで、子どもたちの将来の読書時間量は少なくなることも推測されてくる。両親が読まないのに子供が読むわけが無いし、親の背中を見て子供の読書量は決まると考える。 新聞の特徴と傾向 新聞を閲覧する時間は、10代後半が最低の時間となった。また、年齢が上がるにつれて読む時間が増加している。10代・20代の年齢層の10年後には紙の新聞からネット情報へと変化す

    メディアに使う1日平均時間調査 寄稿:冬狐洞隆也氏
  • 電子書籍を利用したい理由としたくない理由  寄稿:冬狐洞隆也氏

    (1) わざわざ書店に行かなくても済む。 (2) いつでも買えて、ダウンロードすればすぐ読める。 (3) 紙の書籍よりも値段が安い。ただ中古より高い可能性もある。 (4) 書棚は必要ないし、置き場所にも困らない。 (5) 端末機に保存し、多くのを持ち歩くことができる。 (6) 書籍の検索が容易である。 (7) 膨大の数の書籍が電子化されていくので在庫切れとか絶版が無い。 (8) ファイルそのものは永久的に保存可能である。 但しサービス業者が継続困難になったり、端末機を買い換えた場合の保証は定まってない。 電子書籍を利用したくない理由 (1) 読みたいが電子化されていない。 (2) 配信されている電子書籍のジャンルが偏っている。 (3) 書き込みやメモ書きが手軽ではない。 (4) 読み終えた時の達成感が出てこない。 (5) 紙の質感が無い。 (6) 必要な電子書籍はどこにアクセスして良

    電子書籍を利用したい理由としたくない理由  寄稿:冬狐洞隆也氏
  • 2011年上半期ベストセラー ※トーハン・日販・大阪屋

    出版取次3社(トーハン・日販・大阪屋)が2011年上半期ベストセラー(総合)を発表しました。出版業界紙「新文化」(2011年6月16日号)よりご紹介いたします。

    2011年上半期ベストセラー ※トーハン・日販・大阪屋
  • 台湾の出版業売上高と出版社数の推移

    書籍『白書出版産業 2010』(日出版学会 著, 編集)によると、台湾における出版業は大きく4つに分類さます。新聞出版業、図書出版業、雑誌出版業、音声出版業とデジタル出版業です。これらの出版業務は国の機関、行政院新聞局に管理されています。 また、常に雑誌よりも書籍のほうが優位にたっている点は日と大きな異なります。それでは、台湾の出版業売上高と出版社数の推移を、書籍『白書出版産業 2010』(日出版学会 著, 編集)より、ご紹介したいと思います。 台湾の出版業売上高の推移

    台湾の出版業売上高と出版社数の推移
  • 韓国の新刊刊行点数と部数推移

    書籍『白書出版産業 2010』(日出版学会 著, 編集)によると、韓国はアジアでは中国、日に次いで第3位の出版大国。出版社の創業は日とは異なり登録制で、2007年現在の出版社数は2万9977社。2002年には1万9135社だったので5年間で1万842社ほど増えたことになっています。 ただ、年間に1点以上の出版物を刊行した出版社は、2002年の場合1490社と全体の7.8%に過ぎないようです。 また、インターネット書店の影響が大きく、全書籍販売額の40%に迫っているとの推定値もあるとのこと。中でも、話題のはインターネット書店から火がつくこと多いようです。それでは、韓国における新刊刊行点数と部数の推移を、書籍『白書出版産業 2010』(日出版学会 著, 編集)より、ご紹介したいと思います。

    韓国の新刊刊行点数と部数推移
  • 本の初版部数はどのような要素から決まるか?

    その他8(3.4)  ①教科書採用  3、②TRC買い上げ部数  2、③出版補助金が出るかどうか、内容により検討、常備セット数の見込みを含め決定  各1 ◎記入なし  1 ※2005年調査では、他社類書の売行きが39%、オンライン書店データが14.8%でほかはほぼ同じ。 ※調査対象社数 日書籍出版協会会員社 463社 ※調査対象期間 2009年10月~2010年1月 ※有効回答数 232社(50.1%) ※日書籍出版協会の「書籍の出版企画・製作等に関する実態調査」より作成 社団法人日書籍出版協会のウェブサイトはこちら

    本の初版部数はどのような要素から決まるか?
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