ITとIoTのセキュリティ、一文字違いで大違い
大きな期待を集めながら、一方でセキュリティリスクが懸念される「IoT」。IoT特有の事情により、ITの世界におけるセキュリティベストプラクティスをそのまま適用できないこともあります。 「IoT（Internet of Things）」市場への注目が高まっています。ともすればバズワード的に、何でもかんでも「IoT」と称されがちですが、これは一部では当たっています。IoTとは、「何でもかんでも」ネットワークにつなげ、人の手を介在させることなく互いに制御したり、情報を共有したりして、より利便性の高いサービスを実現していこうというコンセプトと表現できるからです。 ですから利用範囲も多岐にわたります。身近なところでは、スマートハウスや家電、車などがあるでしょうし、小売りや流通業ならばPOS端末やATM、製造業ならば流通管理や生産管理といった領域で、効率化やコスト削減、新サービスの創出を後押しするもの
「信用できるなら個人情報を売る」は56％ IoT時代のプライバシー意識は？
「モノのインターネット」への注目と同時にセキュリティやプライバシーへの懸念も高まりつつある。金銭と引き換えに個人情報を提供する人は半数を超えた。 トレンドマイクロトレンドマイクロは4月27日、セキュリティやプライバシーに関するユーザー意識調査の結果を発表した。「モノのインターネット（IoT）」に対して多くのユーザーが懸念を抱いているが判明した。 調査では全回答者が、PCやスマートフォン、タブレット、スマート電力メーターといったスマートデバイスを利用もしくは利用予定と答えた。セキュリティとプライバシーではセキュリティを懸念する回答者80％）が目立つ。セキュリティへの懸念は、日米欧の3地域では日本が83％で最も高い。 懸念するもの 全体 米国 日本 欧州 セキュリティに関する懸念
「乗っ取られたら命が危ない」、IoTに潜むセキュリティリスク
2015年は「IoT元年」と呼ばれる。米ラスベガスで開催された「2015 International CES」（CES2015）でも、テレビや自動車のスマート化が大きな注目を集めた（関連記事：第1回 IoT時代到来、テレビや自動車のスマート化が見えてきた）。 IoT（Internet of Things：モノのインターネット）とは、モノがネットワークに接続されることにより生まれる新たな価値や、センサーやスマートフォンなどの端末から収集したデータを活用したり、ネットワークに接続されたモノを制御したりすることで生み出されるサービスを表す。 IoTという言葉自体は数年前からあった。製造業では機器や設備に取り付けたセンサーから、稼働データをネット経由でクラウドサービスなどに収集し、運用や保守に生かすといった取り組みが始まっている。2015年の特徴は家電や自動車といった身近なモノにおいても、ネット経
「IoTにはセキュリティリスク」、FTCがメーカーに改善策を提案
米連邦取引委員会（FTC）は現地時間2015年1月27日、「モノのインターネット（IoT：Internet of Things）」を巡るプライバシー保護とセキュリティ強化に向けて、現実的な取り組みを進めるようデバイスメーカーに強く促した。 FTCはIoTデバイスを手がける企業に対して、セキュリティを追加するのではなく、初めからデバイスに組み込むことを提案している。 FTCが同日発行した調査報告書では、IoTが人々の生活にさまざまな恩恵をもたらす可能性を認める一方、消費者の信頼を損ないかねないプライバシーやセキュリティのリスクを多数はらんでいると指摘。FTCのEdith Ramirez委員長は「IoTが最大限の可能性を発揮するには、消費者の信用が不可欠だ」とし、「FTCが提案したベストプラクティスを取り入れることで、企業は消費者が求めるプライバシー保護を提供できる」と述べた。 FTCは、Io
IoTで7割は「生活が容易に」、8割は「セキュリティを懸念」--NXP調査
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 半導体企業のNXPセミコンダクターズ（NXP)は1月16日、「モノのインターネット（Internet of Things）」に関するアンケート調査結果を発表した。回答者の81％が、スマートホーム機器やコネクテッドカーへの投資を決める際に、プライバシーに関する懸念が影響すると考えているという結果が出た。56％が決定を下す際に、こうした懸念が「非常に」あるいは「ある程度」影響したと回答しているという。 こうした懸念がある一方、69％がこのような技術は生活を「今後、より容易にしてくれる」、あるいは「すでに容易にしてくれている」と考えているとした。 IoTなどコネクテッド技術の潜在的なメリットについて、回答者の45％が「時間の節約」を挙げ最も多
自宅を「ハッキング」してわかったこと
自宅のネットワークに接続されたスマートテレビやルーターにも、攻撃者が悪用できてしまう脆弱性が存在するかもしれません。Kaspersky Labのエキスパートが、自宅のネットワーク対応デバイスをハッキングして検証しました。 スマートデバイスのセキュリティは、今や大きな関心の的です。自動車や冷蔵庫、ホテル、ホームセキュリティなどに脆弱性を発見したという、ハッカーやリサーチャーによる記事もあちこちで目にします。これら諸々は総称して「IoT」（Internet of Things：モノのインターネット）と呼ばれ、業界で最も注目されているトピックの1つです。もっとも、こうした研究報告には1つだけ問題があります。それは、あまり身近に感じられないこと。IoTについて考えるようになり、私が思い至ったのは、いまここにある脅威から身を守ることができないのなら将来発生し得る新しい脅威に対して何ができるというのか
IoT時代のセキュリティはどうなる？ トレンドマイクロが「家庭」を守る3つの戦略を発表
8月6日に開催されたビジネス戦略発表会の中で、トレンドマイクロ代表取締役社長エバ・チェン氏は家庭内ネットワークを保護する方針を打ち立てた。 「この25年間でIT産業が大きく変わり、トレンドマイクロのコンシューマービジネスにおける対象も、個人から家庭全体、PCやモバイルから家庭内の全てのデバイスへと移り変わってきた」とチェン氏は話す。「あらゆるものがネットワークに接続されるIoT（Internet of Things）時代になり、先進国では家庭環境を狙うネットワーク犯罪が増加している。スマートフォンで操作できる電球をハッキングして勝手に消灯させたり、スマートテレビに勝手にアクセスされたりといった具合に」（チェン氏）。 家庭内のネットワーク環境が整ったことで、「小さなオフィス」のようになった（写真＝左）。スマートフォンやタブレットだけでなく、監視カメラやスマートテレビなどあらゆる機器がハッキン
「モノのインターネット（IoT）」製品の70％にセキュリティ問題
HPが調査したテレビや家電コントロールなどのIoT製品は、平均すると1製品当たり25件のセキュリティ問題が存在していたという。 米HewlettPackard（HP）は7月29日、「モノのインターネット（Internet of things=IoT）」製品のセキュリティに関する調査結果を発表し、調査対象製品の70％にセキュリティ問題が見つかったと報告した。平均すると1製品当たり25件の問題が存在していたという。 調査は同社のセキュリティサービス「HP Fortify on Demand」を利用して、テレビ、Webカメラ、家電コントロール、玄関ドアロックなどのメーカーが販売している普及度が高いIoT製品10種類について、クラウドアプリケーションやモバイルアプリケーションも含めて調査した。 その結果、80％の製品に消費者の個人情報収集に関するプライバシー問題が見つかったほか、パスワードについて
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