近所のエロ少年が飛ばすドローンを合法的に撃退したい件
“ドローン乗っ取り”の可能性を調査した結果、ある機種ではWi-FiもFTPもTelnetも認証なしの大公開状態で、機体のコントロールを軽く奪えることがわかった。2015年8月、米国ラスベガスで開催された「DEF CON 23」で、セキュリティリサーチャーのマイケル・ロビンソン氏は、そんな調査結果を楽しく報告した。 ※編集部注：本稿における「合法」「違法」の表現は、すべて米国内での法令に基づくものです。日本国内での合法性／違法性については保証いたしかねますので、ご留意ください。 ホワイトハッカー色／セキュリティ業界色の強いBlack Hatカンファレンスとは対照的に、DEF CONは知的好奇心のおもむくままに（違法／合法を問わず）ソフトウェアやハードウェアを分解、解析し、裏ワザやセキュリティ上の問題をシェアする、まさに“ハッカーによるハッカーのためのイベント”だ。 「実は最近、近所の少年がカ
「セキュアドローン協議会」設立 安全な操作環境・クラウドサービス実現へ 農業で実験
セキュリティベンダーのサイバートラストやラックなど6社は6月1日、無人航空機「ドローン」の安心・安全なシステム操作環境と、セキュアなクラウドサービスの構築を目指す「セキュアドローン協議会」を発足した。まず北海道と沖縄県で、農業にドローンを活用する実証実験を行う。 協議会は2社に加え、ソフト開発のユビキタス、ドローン講習会などを展開するスプリングフィールド、エネルギー関連ソフトを開発するソーラー・エナジー・ソリューションズ、沖縄県のセキュリティベンダー・ジャパンインテグレーションの6社で構成。 各社が持つドローン技術やセキュリティ技術、クラウド／組込ソフト関連技術、エネルギー管理システムなどの知見を生かし、ドローンの安心・安全な操作環境とデータ送信環境を確立・活用を目指す。 最初の取り組みとして6月から、「精密農業」にドローンを活用する実証実験を北海道と沖縄県で開始する。精密農業とは、農地や
ALSOKが「悪意あるドローン」対策 センサーで検知、リスク判定して対応
ALSOKは5月14日、悪意あるドローンによるリスクに備えるサービスを始めると発表した。商業ビルや大規模イベントなど広い空間や雑踏を警備するサービス「ALSOKゾーンセキュリティマネジメント」に、ドローン監視・対策を盛り込む。 音響センサー、画像センサーなどを組み合わせ、警戒領域へのドローンの侵入を検知・識別。コントロールセンターで音紋データベースとのマッチングや画像確認による機体識別などを行ってリスクを分析し、関係者・関係機関に通報する。ウェアラブルカメラなどIT機器を装備した警備員「ALSOKハイパーセキュリティガード」に対応を指示し、リスクに応じた対応を行う。 同社は昨年10月に、空撮分野以外で国内初となるドローン利用による商用サービスとして、空からメガソーラー発電施設を見守るサービスを始めるなど、ドローン活用を進めてきた。国内でドローン落下事件が起きたり、ドローンによる盗撮や嫌がら
首相官邸屋上で発見された不審ドローンについてまとめてみた。 - piyolog
4月22日に首相官邸屋上で発見された不審ドローンについて関連情報をまとめます。 タイムライン 日時 出来事 2015年3月22日午前 安倍首相が防衛大卒業式出席のためヘリポートを使用。 ： この間の職員の出入りは確認されていない。*1 2015年4月9日 3時半頃 官邸へ不審ドローンが飛ばされたとされる日。*2 ： この間の職員の出入りは確認されていない。*3 2015年4月22日 10時27分 官邸職員が不審ドローンを発見*4 〃 10時50分頃 官邸常駐の警視庁警備隊に電話で通報*5 *6 〃 警視庁麹町署が威力業務妨害を視野に捜査を開始 〃11時半頃 国家公安委員長へ秘書官から不審ドローンについて連絡。*7 〃14時頃 警視庁爆発部処理班が出動し、不審ドローンを回収。 〃 警視庁麹町署に捜査本部を設置 〃午後 官房長官記者会見で菅官房長官が徹底捜査や規制強化の検討を行うとコメント。*
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