【完全版】タブレットを導入したら押さえておきたいビジネスアプリ100選 | 「小売×IT」の未来を考えるブログ
ビジネスアプリをまとめたインフォグラフィックス（PDF版）はこちらからダウンロードできます。 爆発的に拡大するスマートデバイス市場。チェーンストア・小売店舗・サービス業をはじめ、業務利用を支援するツールとしてビジネスシーンでの普及が加速しています。 IT調査企業ガートナーが2012年11月に実施した調査では、国内企業の3割以上（従業員2000人を超える企業では6割以上）が、タブレットやスマートフォンなどのスマートデバイスを業務で利用しているそうです。 しかし、「勢いにのってタブレットを導入してみたものの、主な用途がメールやWEB閲覧のみで、いまいち使いこなせていない」、「タブレットPOSにしたくてiPadを導入したけど、他に使い道はないの？」と、タブレットの活用方法に悩む声が聞こえてくるのも事実です。 そこで今回はタブレットを導入したら押さえておきたい業務向けアプリ100個をまとめ
CSAJ/「BYOD」導入検討企業向けに私有スマートデバイス取扱規程及びスマートデバイス・セキュリティポリシーサンプルを策定
平成25年9月13日に「BYOD」導入検討企業向け情報提供ページを作成・公開しました。 今後のBYODに関する情報はそちらのページをご参照ください。 一般社団法人コンピュータソフトウェア協会（略称「CSAJ」、東京都港区赤坂）のセキュリティ(BYOD)研究会（主査：小屋晋吾 トレンドマイクロ株式会社 執行役員 統合政策担当）は、私有スマートデバイス等を業務で利用する際に必要な、就業規則に紐づく私有スマートデバイス取扱規程及び申請書類サンプル、スマートデバイス・セキュリティポリシーの第1版を策定し、公開しました。 昨今、個人が所有しているスマートフォンで企業の電子メールやサーバーにアクセスするBYOD (Bring Your Own Device) が増えています。一方で、BYOD導入企業では、私有スマートデバイスの紛失や盗難による、企業情報の漏えいや不正侵入などのリスクが増大しています。こ
MDM活用に死角あり、スマホの安全対策を再考する
出典：日経コンピュータ 2012年10月11日号 pp.76-81 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） スマホやタブレット端末を導入する上では、セキュリティ対策としてMDM（モバイルデバイス管理）システムの利用が欠かせないものになりつつある。ただしMDMを導入すれば情報漏洩は防げる、と考えるのは早計だ。MDMだけでは防げない情報漏洩リスクも存在するためだ。守るべき情報を明確にし、MDMシステムの弱点を踏まえた対策を講じることが重要だ。 「MDMシステムを導入することイコール、スマホのセキュリティ対策だと考えている企業が多い」。セキュリティの業界団体である日本スマートフォンセキュリティ協会（JSSEC）技術部会の関徳男氏はこう話す。MDMシステムを導入したことで、「情報漏洩対策は完了した」と安心してしまうケースが増えているようだ。 MDMは紛失や盗難時に遠隔で
「BYOD」に潜むワナ（１）「ウチはBYODをやらない」では済まない現状
企業ITのトレンドとして「BYOD（Bring Your Own Device）」というキーワードが注目を集めるようになって久しい。BYODは、その言葉のとおり、従業員が個人で所有しているPCやスマートデバイスを業務で使うことを意味している。特に近年のiPhoneやiPad、Androidデバイスといったスマートデバイスの急速な普及と合わせてクローズアップされるようになったが、本来はノートPCを含む私物の端末を、職場や外出先で業務利用することも含めて考え出されたコンセプトである。 従来、従業員が業務のために使うデバイスは、会社によって支給されるのが一般的だった。支給される機器は、同時期に個人で購入できるものと比べて高価かつ高性能で、従業員の満足度も高かっただろう。しかしながら、最近は事情が違う。デジタルデバイスの機能や性能は短期間で向上し、価格も急速に下がっていく。この市場状況において、会
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
公私混同のススメ ～ 今どきのBYOD
