5分で分かる！社内SEのシステム運用管理マニュアル1976年 東京都生まれ 23歳･･･サービス業の会社に勤務したが時間的自由度の低さに納得行かず転職を考える。 25歳･･･「新卒扱いで構いません！」と言ってIT系企業（社員30名）に転職。 Word、Excelから始め、サーバーやネットワーク機器の構築を学び、3年間SIerとしてお客様への提案やシステム構築を行う。 28歳･･･「3年の経験あり」ということで現在の会社（従業員数900名）に社内SEとして入社 遅れに遅れていた社内システムを低予算で更新した実績を評価された。
MDM活用に死角あり、スマホの安全対策を再考する
出典：日経コンピュータ 2012年10月11日号 pp.76-81 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） スマホやタブレット端末を導入する上では、セキュリティ対策としてMDM（モバイルデバイス管理）システムの利用が欠かせないものになりつつある。ただしMDMを導入すれば情報漏洩は防げる、と考えるのは早計だ。MDMだけでは防げない情報漏洩リスクも存在するためだ。守るべき情報を明確にし、MDMシステムの弱点を踏まえた対策を講じることが重要だ。 「MDMシステムを導入することイコール、スマホのセキュリティ対策だと考えている企業が多い」。セキュリティの業界団体である日本スマートフォンセキュリティ協会（JSSEC）技術部会の関徳男氏はこう話す。MDMシステムを導入したことで、「情報漏洩対策は完了した」と安心してしまうケースが増えているようだ。 MDMは紛失や盗難時に遠隔で
スマートフォンセキュリティ5つの常識
出典：日経SYSTEMS 2011年10月号 pp.78-83 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） 企業情報システムのセキュリティ対策を考えたとき、スマートフォン/タブレット端末の利用によるリスクが軽視できなくなっている。携帯電話とPCのリスクを併せ持つだけに、従来と異なる五つの「常識」が必要である。 米AppleのiPhone/iPadや米GoogleのAndroidを採用した端末など、スマートフォン/タブレット端末の企業導入が増え、セキュリティに注目が集まっている。2011年5月には「日本スマートフォンセキュリティフォーラム」が設立。9月6日時点の会員数（幹事会員、正会員）が107社に達した。 事務局長を務める西本逸郎氏（ラック 取締役 最高技術責任者）は「製品提供者側に加え、利用企業が参加したのが特徴」と語る。現在、トヨタ自動車を含む会員会社のメンバー
「BYOD」に潜むワナ（１）「ウチはBYODをやらない」では済まない現状
企業ITのトレンドとして「BYOD（Bring Your Own Device）」というキーワードが注目を集めるようになって久しい。BYODは、その言葉のとおり、従業員が個人で所有しているPCやスマートデバイスを業務で使うことを意味している。特に近年のiPhoneやiPad、Androidデバイスといったスマートデバイスの急速な普及と合わせてクローズアップされるようになったが、本来はノートPCを含む私物の端末を、職場や外出先で業務利用することも含めて考え出されたコンセプトである。 従来、従業員が業務のために使うデバイスは、会社によって支給されるのが一般的だった。支給される機器は、同時期に個人で購入できるものと比べて高価かつ高性能で、従業員の満足度も高かっただろう。しかしながら、最近は事情が違う。デジタルデバイスの機能や性能は短期間で向上し、価格も急速に下がっていく。この市場状況において、会
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公私混同のススメ ～ 今どきのBYOD
