武神 健之（医師、医学博士、日本医師会認定産業医、一般社団法人日本ストレスチェック協会代表理事）　※東洋経済オンラインより転載 ＜学生時代のエリートが社会に出て挫折するのには深い理由があった＞ 日々、産業医として診察をしていると、学生時代に優秀だった人が、社会人になってストレスに悩み、心身ともに疲弊し潰れてしまうというケースを見かけます。一方、学生時代には目立った成績ではなかった、クラスの平均かそれ以下だった人が、社会人になり結果をしっかり出し、人望も厚くどんどん昇進していくこともあります。 この違いはどこにあるでしょうか。産業医として、通算1万人以上と面談するなかで見えてきたのは、子ども（学生）時代の過ごし方に影響しているということでした。 どのような子ども（学生）時代を過ごし、どのようなスキルを磨けば高いストレス耐性が身に付くのか、ここにお話しさせていただきます。 認知能力を超える非認

＜31カ国、16万人を対象に行われた調査で、16歳の時に家に本が何冊あったかが、大人になってからの読み書き能力、数学の基礎知識、ITスキルの高さに比例することが明らかになった＞ 自宅に紙の本が何冊あったかが一生を左右！？ 学生の頃、自宅にどれだけの本があったか、覚えているだろうか？　16歳の時に家に本が何冊あったかは、大人になってからの読み書き能力、数学の基礎知識、ITスキルの高さに比例することが、このほど行われた大規模な調査で明らかになった。研究者らは、「子どもの頃に自宅で紙の本に触れることで、一生ものの認知能力を高めることができる」としている。 調査を行ったのは、オーストラリア国立大学と米ネバダ大学の研究者たちだ。2011〜2015年に31の国と地域で、25〜65歳の16万人を対象に行われた「国際成人力調査」のデータを分析した。結果は学術誌ソーシャル・サイエンス・リサーチに発表されてい

経済格差激しい先進国の女性ほどセクシー自撮りに労力？（写真はイメージ）　RyanKing999-iStock ＜何のために!?、誰が撮った!?　と思わず突っ込みたくなるようなセクシー投稿を見たことのある人は多いはず。オーストラリアの研究チームが原因を究明してみると...＞ SNSを覗くたび、セクシー自撮り攻撃が目に痛い。アヒル口や、絵文字がプリントされたスポーツタイプや魅惑的なランジェリーを身に着けたセクシー写真（アパレルメーカーの広告ではなく一般の人によって投稿されたもの）の数々。中高生を中心に流行している動画アプリ「TikTok（ティックトック）」でさえ、そういったコンテンツもよくある。若く見える子から、ある程度年を重ねた女性まで、彼女たちは誰かに強制されたわけではなく自らの意志でセクシー動画を投稿している。 これは日本に限った現象ではなく、世界中多くの地域で発生しているという。 この

＜日本は政治亡命をほとんど認めないのが通説だが、このたび中国で迫害されている知人の子供と義母の難民申請を手伝った。無事に受理されたのだが、その過程で中国人の暗部も見えてしまった＞ こんにちは、新宿案内人の李小牧です。 日本に移住して30年、初めてのアルバイトから初めてのレストラン経営、初めての国籍取得、初めての選挙などさまざまな「初体験」を経てきたが、先日思ってもみない「初体験」があった。ある日のこと、私が電話を取ると、向こうはいきなりこう切り出してきた。 「李さん、ネットで炎上されてますよね？　よろしければ、我々のほうで対策いたしますが。当方は＊＊社と申しまして、風評被害対策で豊富な経験を持っております......」 ――といった内容だ。 私、李小牧は言論人として活動するなかで、いわゆるネット炎上を何度も体験してきたが、対策会社から売り込みがあったのは初めてだ。ネット炎上を見つけてはめざ

＜世界比較で見ると日本の労働者の平均労働時間は依然として長く、長時間働く労働者の割合も高い。これが働き盛りの世代から知的好奇心を奪っている可能性がある＞ 日本政府が「働き方改革」の推進を提唱する一方で、労働現場では人手不足もあって過重労働の問題がいっそう深刻化している。 今から4年前の2013年7月、NHKの女性記者がうっ血性心不全で急死していたことが今年明らかになった。原因は過労で、亡くなる寸前の月の残業時間が159時間にも及んでいたことがわかり世間に衝撃を与えた。 亡くなった当時は31歳だったそうだが、働き盛りの層に限ると、日本の長時間労働は際立っている。OECD（経済協力開発機構）の国際成人力調査「PIAAC 2012」のデータをもとに30～40代のフルタイム就業者の就業時間を計算すると、日本は週間の平均時間が46.7時間で15.4％（6人に1人）が週60時間以上働いている。 「働き

＜教育への日本の公的支出が少ないことはよく知られているが、子ども1人あたりの支出額で見てもOECD加盟国で最低レベルだった＞ 日本は経済大国だが、教育にカネを使わない国であることはよく知られている。その根拠とされるのが、GDP（国内総生産）に占める公的教育費の支出額の割合だ。 今月公表されたOECD（経済協力開発機構）の2017年版の教育白書によると、2014年の日本の数値は3.2％と加盟国の中で最も低い。ここ数年は最下位を免れていたが、再び不名誉なランキングに転落してしまった。 しかし日本は少子化が進んで子どもが少ないので、この割合が低いのは当然という見方もできる。子ども人口比が15％の国と30％の国を同列で比べるのは公平ではない。そこで、子ども・若者1人あたりの額を試算して比較してみる。 2014年の日本の名目GDPは4兆8531億2100万ドルなので，先ほどの比率（3.2％）をかけて

＜人間の性欲を研究対象に選んだボストン大学の認知神経科学者2人。セックスの研究は約130年も前に始まったのに、いまだに謎が多いままだ。2人の用いた新たな手段はインターネットとデータマイニングだった＞ 認知神経科学の研究者がポルノの研究をするのは珍しい。だがボストン大学のオギ・オーガスとサイ・ガダムはまさにそれをやってのけ、1冊の本を世に送り出した。2人の抱いた疑問は、「性的欲望と欲情を生み出す脳のソフトウエアは、どんなしくみになっているのか」というものだった。 どうやって疑問に答えるか。カギは、インターネットだ。インターネットを情報源に研究を行えば「信じられないくらい多種多様な人々の生（なま）の活動」を明らかにすることができ、「人間の行動についての世界最大の実験が可能になる」と彼らは考えた。 4億の検索ワード、65万人の検索履歴、数十万の官能小説、数千のロマンス小説、4万のアダルトサイト、