パリ五輪、ブレイキン女子。演技に臨むオーストラリアのレイチェル・ガン（2024年8月9日撮影）。(c)Odd ANDERSEN / AFP 【9月11日 AFP】世界ダンススポーツ連盟（WDSF）は10日、ブレイクダンスの最新世界ランキングを発表し、パリ五輪での演技が物議を醸したオーストラリアのレイチェル・ガン（Rachael Gunn、ダンサー名・Raygun）が女子の1位になった。 37歳のガンは、パリ五輪のブレイキン女子でカンガルーをまねる動きなどを取り入れた演技が世界的に嘲笑の的となったが、このたび世界ランク1位になり、汚名を返上した。 WDSFによれば、世界ランキングは過去12か月間の上位成績四つに基づいて決められる。ただし、2023年12月からパリ五輪までの期間に開催された世界ランクの対象大会が少なかったため、「多くの選手はランキングに反映される大会結果が一つしかなかった」とい

ウクライナ・ハルキウ州で、ロシア軍の攻撃で炎上したホームセンターから立ち上る煙（2024年5月25日撮影）。(c)SERGEY BOBOK / AFP 【5月26日 AFP】（更新）ウクライナ北東部ハルキウ（Kharkiv）州の州都ハルキウで25日、大型ホームセンターがロシア軍の爆撃を受け、11人が死亡した。オレグ・シネグボウ（Oleg Synegubov）知事が明らかにした。 知事は当初、テレグラムで、ロシアの誘導爆弾2発がホームセンターを直撃し、6人が死亡、40人が負傷したと発表。このほか16人の安否が不明としていた。 知事はその後、「残念だが死者は11人となった」と投稿した。 ウォロディミル・ゼレンスキー（Volodymyr Zelensky）大統領はテレグラムで「現時点までに200人以上が店内にいた可能性があることが判明している」と指摘。白昼に行われた、「明らかに民間人」を標的とし

モンゴル・ヘンティー県バヤンムンクに設置された移動式住居ゲル（2024年2月22日撮影）。(c)Byambasuren BYAMBA-OCHIR / AFP 【2月27日 AFP】厳しい寒さと大雪が続くモンゴルで、今冬はこれまでに210万頭の家畜が死んだことが分かった。農牧業省が26日、明らかにした。 内陸部にあるモンゴルの冬は厳しく、気温が氷点下50度になる所もある。 だが、国連（UN）の最新の報告によると、今冬は例年より寒く、降雪量も多い。 農牧業省によると、26日までに210万頭の家畜が飢えと疲労で死んだ。 公式統計によると2023年末時点で、同国のヒツジ、ヤギ、馬、牛など家畜の数は6470万頭に上った。 こうした極端な気象は「ゾド（寒雪害）」と呼ばれ、膨大な数の家畜が死ぬことが多い。 国連によると、気候変動によってゾドの頻度と規模が増している。 モンゴルでは過去10年で6回のゾドが

【11月26日 AFP】南アジアの食通を束ね、あるいは二分するスパイシーな米料理、ビリヤニ。パキスタンの最大都市カラチ（Karachi）では、通りを挟んで2軒のビリヤニ専門店がしのぎを削っている。 パキスタンの建国後、カラチではビリヤニ・ブームが巻き起こった。店ごとの微妙な味の違いこそが、ビリヤニ通の舌と心を刺激する。 ムハンマド・サキブさん（36）は「うちのビリヤニは前の店と違うというだけでなく、世界で唯一無二」と言い、骨髄のだしで炊き込んだビリヤニにハーブを乗せる。 向かいの店のムハンマド・ザインさん（27）は「ここでビリヤニ屋を始めたのはうちが最初」と主張する。「オリジナルレシピは秘密だ」 だが、2人の意見が一致することが一つある。 「パキスタンみたいなビリヤニは、世界中どこでも見つからないと思う」とサキブさん。ザインさんは「祝い事などの席で、ビリヤニはまず欠かせない」と話す。 英国

フィジーの首都スバで、福島第1原子力発電所の処理水の海洋放出に抗議する人々（2023年8月25日撮影）。(c)Prerna PRIYANKA / AFP 【8月27日 AFP】ソロモン諸島政府やフィジー野党などの太平洋の親中勢力は25日、東京電力（TEPCO）福島第1原子力発電所の処理水海洋放出を非難し、中国に同調した。 海洋放出について、国際原子力機関（IAEA）は国際的な安全基準に合致しており、「環境への放射線による影響は無視できる程度」だと評価し、日本政府も安全性を保証している。しかし、中国は猛反発。太平洋の親中勢力も追従している。 ソロモン諸島のマナセ・ソガバレ（Manasseh Sogavare）首相は「（海洋放出は）ソロモン諸島の国民や海、経済、暮らしに影響を与える」と主張し、「日本の決定に強く反対する」と表明した。 ソガバレ氏は中国の小切手外交を受け入れる一方、選挙を延期し、

ロシア・モスクワの土産物店で販売される、ウクライナ侵攻を支持するシンボル「Z」がプリントされたTシャツ（2022年4月4日撮影、資料写真）。(c)AFP 【4月12日 AFP】ロシアで広告業を営むリタ・ゲルマン（Rita Guerman）さん（42）は、同国の比較的裕福な中間層の多くと同様、ウラジーミル・プーチン（Vladimir Putin）大統領に長い間反対してきた。 だが、プーチン氏によるウクライナ侵攻の決定を受け、西側諸国がロシアに厳しい制裁を科したことで、大統領に対する見方は変わった。 「私は開眼した」。ゲルマンさんはこう語り、北大西洋条約機構（NATO）からロシアを守ったとして、プーチン氏を称賛した。 西側諸国は制裁を科すことによって、ロシア国内での政府に対する支持を弱めることを期待していた。しかし識者は、厳しい制裁が多くの点で逆効果を生んだと指摘している。 親欧米派が多数を占

北京冬季五輪の会場となる中国・河北省張家口の雲頂スキー公園で、人工雪を散布する人工降雪機（2021年11月26日撮影）。(c)AFP 【1月1日 AFP】北京冬季五輪の会場となるゲレンデでは、鮮やかな黄色の人工降雪機が多数導入され、競技に必要な人工雪を散布している。 人工雪は、1980年に米ニューヨーク州レークプラシッド（Lake Placid）で開催された冬季五輪以降、程度の差こそあれ使用されるようになった。だが2月に開かれる北京大会は、中国でも特に降雪量が少ない地域で行われるため、ほぼ全面的に人工雪に頼ることになる。 大会開催まであと5週間となり、運営側は良質な雪でゲレンデを覆うという膨大で複雑な作業に追われている。だが、こうした人工雪は環境の観点から持続可能ではないとの批判も上がっている。 会場では、気温や湿度に合わせ自動で造雪を最適化するシステムを採用。水は地元の貯水池からひかれ、

仏北東部カットノンの原子力発電所（2002年6月22日撮影）。(c)JEAN-CHRISTOPHE VERHAEGEN / AFP 【11月10日 AFP】フランスのエマニュエル・マクロン（Emmanuel Macron）大統領は9日、エネルギーや環境の分野で増大する課題に対処するため、原子力発電所の新設を再開すると発表した。 マクロン氏は国民向け演説で、「フランスのエネルギー自給を保証し、わが国の目標、特に2050年までにカーボンニュートラル（炭素排出量の実質ゼロ化）を達成するために、わが国は数十年ぶりに国内での原子炉建設を再開する」と明言した。(c)AFP

米首都ワシントンのホワイトハウス・サウスローン（南庭）で過ごす、ジョー・バイデン大統領の愛犬、チャンプとメジャー（2021年1月25日撮影）。(c)JIM WATSON / AFP 【3月9日 AFP】米国のジョー・バイデン（Joe Biden）大統領の愛犬が、ホワイトハウス（White House）の警護官を巻き込む「かみつき事件」に関与したとして、デラウェア州ウィルミントン（Wilmington）にある自宅に送り返された。米メディアが8日、報じた。 バイデン氏は13歳のチャンプ（Champ）と3歳のメジャー（Major）という2匹のジャーマンシェパードを飼っている。問題を起こしたのはメジャーだけだが、2匹一緒に送り返された。 米CNNが二つの匿名筋の話として伝えたところによると、バイデン夫妻が2018年11月に動物保護施設から引き取ったメジャーは、ホワイトハウスのスタッフや警護官に、跳

マイク・ポンペオ米国務長官（2021年1月12日撮影）。(c)Andrew Harnik / POOL / AFP 【1月20日 AFP】米政府は19日、中国政府がウイグル人などのイスラム教徒系少数民族に対しジェノサイド（大量虐殺）を行っていると認定した。 マイク・ポンペオ（Mike Pompeo）米国務長官は任期最終日に出した声明で、中国政府による少数民族の大量収容をめぐり、同国への圧力を大幅に強化。「このジェノサイドは続いており、私たちは中国の一党制国家によるウイグル人撲滅に向けた体系的試みを目にしている」と言明し、「私たちは黙っていない。中国共産党が自国民に対しジェノサイドと人道に対する罪を犯すことを容認されれば、そう遠くない将来、自信をつけた同党が自由世界に対してどんなことに及ぶかを想像してみてほしい」と述べた。 ポンペオ氏はこれまで中国批判を繰り返してきたが、ウイグル人に対するジ

米ネバダ州カーソンシティーで選挙集会を開いたドナルド・トランプ大統領（2020年10月18日撮影）。(c)MANDEL NGAN / AFP 【10月21日 AFP】ドナルド・トランプ（Donald Trump）米大統領は20日、民主党大統領候補のジョー・バイデン（Joe Biden）前副大統領を「犯罪者」と呼び、司法長官に対しバイデン氏を捜査するよう要求した。 投票日が2週間後に迫った米大統領選では、バイデン氏が今週に入ってから遊説をほぼ停止しており、22日の第2回討論会に向けた準備に入ったとみられている。一方のトランプ氏はその空白を埋めるように激戦州で集会を連夜開催し、バイデン氏の政治腐敗を主張する真偽不明の説を執拗（しつよう）に追及している。 トランプ氏は2016年の大統領選で、本選直前に対立候補ヒラリー・クリントン（Hillary Clinton）氏の誠実さに対する疑いの種をまくこ

ドイツ・ベルリンでベンチに座るロシアの野党勢力指導者アレクセイ・ナワリヌイ氏。本人のインスタグラムアカウントより（2020年9月23日公開）。(c)AFP PHOTO / Instagram account @navalny / handout 【9月25日 AFP】ロシアの野党勢力指導者アレクセイ・ナワリヌイ（Alexei Navalny）氏の自宅が当局に差し押さえられ、銀行口座も凍結されたことが分かった。同氏の広報担当者キラ・ヤルミシュ（Kira Yarmysh）氏が24日、明らかにした。 ヤルミシュ氏によるとロシア当局は、ナワリヌイ氏が毒殺未遂とみられる被害に遭った数日後の8月27日、モスクワ南東部の集合住宅にある同氏自宅の差し押さえを発表。同時に銀行口座も凍結されたという。 当局の対応は、2019年10月の裁判所命令に基づいている。汚職撲滅を掲げるナワリヌイ氏は、ケータリング会社モ

ブラジルの首都ブラジリアでデモを行う先住民族のメンバーら（2020年3月11日撮影、資料写真）。(c)Sergio LIMA / AFP 【5月4日 AFP】ブラジルのアマゾン（Amazon）熱帯雨林地帯に暮らす先住民族が新型コロナウイルスの感染拡大により存続を脅かされているとして、同国の著名写真家セバスチャン・サルガド（Sebastiao Salgado）氏（76）は4日までに、ジャイル・ボルソナロ（Jair Bolsonaro）大統領に早急な保護対策を取るよう求める公開書簡を送った。感染症に対抗できる手段がないため、対策を急がなければ先住民族が「絶滅」する恐れもあるとサルガド氏は警告している。 サルガド氏は書簡で「5世紀前、欧州からの移民により持ち込まれた疾病によってアマゾン先住民族の多くが死んだ」と指摘し、「今日、ブラジル全土で新たな災いが急拡大している」「COVID-19（新型コロ

ドナルド・トランプ米大統領。ニューヨークの国連本部で（2019年9月23日撮影）。(c)SAUL LOEB / AFP 【9月24日 AFP】ドナルド・トランプ（Donald Trump）米大統領は23日、ニューヨークで24日から開かれる国連総会（UN General Assembly）に合わせて行われたパキスタンのイムラン・カーン（Imran Khan）首相との会談冒頭、自身がノーベル平和賞（Nobel Peace Prize）を受賞していないことは不公平だと不満を表明した。 トランプ氏は報道陣に対し、「もし選考が公平なら、私が多くの件についてノーベル賞を受賞していただろうが、そうなってはいない」と発言。 また、バラク・オバマ（Barack Obama）前米大統領が就任直後にもかかわらず、「国際外交と人々の協力関係の強化への並々ならぬ努力」をしたとの理由でノーベル平和賞を受賞したことにつ

【9月22日 AFP】ゲームの世界でライバルを倒し続けてきたeスポーツの第一世代が引退し始めるなか、ある難しい問題が浮上している──引退後、プロ選手は一体何をすればいいのか、という問題だ。 eスポーツの世界では他の多くのスポーツに比べ、この問題に直面する時期が早い。激しいゲームで戦う選手たちにとっては、ミリ秒単位の遅れが致命的になり得るため、「反応の鈍り」が現れるとされる23歳でその選手生命が終わることすらあるという。 急成長するeスポーツの世界では、その賞金も高騰している。8月に中国・上海で開催されたマルチプレーヤーゲーム「ドータ2（Dota 2）」世界大会の賞金は過去最高となる3370万ドル（約36億4000万円）に達した。この数字は今後、さらに上昇するとみられている。 ドータ2では、選手の引退年齢は30歳と言われており、そのタイミングは比較的遅めだ。プロゲームチーム「ニュービー（Ne

シリア北西部イドリブ県アリハで、空爆で崩壊した建物のがれきに埋もれた状態で妹の赤ちゃんをつかむ姉妹と、そのそばで動揺した様子を見せる男性。シリアのニュースサイト「SY24」より（2019年7月25日取得）。(c)AFP PHOTO / HO / SY24 【7月27日 AFP】シリアで撮影された1枚の写真が、ソーシャルメディア上で話題を呼んでいる。そこには、粉じんをかぶり、がれきに埋もれて身動きがとれなくなった少女2人が、空爆を受け崩壊した建物からぶら下がる生後7か月の妹の服をつかむ様子が写されている。背後の男性は額に手を当て、恐怖の表情で口を開けて姉妹を見つめている。 写真は24日、空爆が襲った直後のシリア北西部イドリブ（Idlib）県アリハ（Ariha）をとらえたもので、同国のニュースサイト「SY24」のカメラマン、バッシャール・シェイク（Bashar al-Sheikh）氏が撮影した

スペイン・パルマデマヨルカの海水淡水化施設（2014年4月4日撮影、資料写真）。(c)Jaime Reina / AFP 【1月15日 AFP】世界中に散在する1万6000か所以上の海水淡水化（脱塩）施設は、生産される真水よりはるかに多量の有害な汚染物質を発生させるとする、この分野の産業廃棄物に関する初の世界規模の調査結果が14日、発表された。 環境科学の学術誌「サイエンス・オブ・ザ・トータル・エンバイロメント（Science of the Total Environment）」に掲載された論文によると、海や汽水河川から真水を1リットル抽出するごとに、1.5リットルの塩分濃度の極めて高い懸濁液（ブライン）が海洋や土壌中に直接排出される。 ブラインは、淡水化処理で用いられる化学物質によってさらに毒性が高くなるという。淡水化処理には、銅や塩素などが一般的に用いられる。 世界で発生するブラインの

米首都ワシントンのホワイトハウスで、サンタクロースを追跡する北米航空宇宙防衛司令部（NORAD）への問い合わせ電話に応対するドナルド・トランプ米大統領（2018年12月24日撮影）。(c)SAUL LOEB / AFP 【12月25日 AFP】米国大統領はサンタクロースの存在に疑問を投げ掛け、自らサンタの「悪い子リスト」に入ったようだ──ドナルド・トランプ（Donald Trump）米大統領は24日、サンタクロースの位置情報を提供する北米航空宇宙防衛司令部（NORAD）宛てに電話をかけた7歳の子どもに対して「まだサンタを信じているのか」と発言し、インターネット上で非難の声が上がっている。 NORADでは毎年、サンタクロースを「追跡」して位置情報を提供し、クリスマスイブにはサンタの居場所を尋ねる子どもたちからの電話に応対している。 トランプ氏はこの日、メラニア・トランプ（Melania Tr

仏パリであった「黄色いベスト」のデモで、催涙ガス缶を投げる参加者（2018年12月8日撮影）。(c)SEBASTIEN SALOM GOMIS / AFP 【12月10日 AFP】フランスで激化しているエマニュエル・マクロン（Emmanuel Macron）政権への抗議運動「ジレ・ジョーヌ（黄色いベスト、gilets jaunes）」をめぐり、ロシアと関連した数百のアカウントがデモの扇動に使われていることが分かった。英紙タイムズ（Times）が報じた。 フランス当局は、デモへの支持をあおっているとされるソーシャルメディアアカウントの活動に対して捜査に乗り出した。関係筋がAFPに明らかにした。 タイムズが伝えたサイバーセキュリティー企業ニュー・ナレッジ（New Knowledge）の分析によると、これらのアカウントはツイッター上で、仏当局が残酷と印象づけるために別のデモで負傷した人の画像を使

ロシア・モスクワで行われたウラジーミル・プーチン政権による年金改革案に反対するデモで、プーチン氏の顔のステッカーを踏みつける参加者（2018年7月29日撮影）。(c)AFP PHOTO / Vasily MAXIMOV 【10月9日 AFP】ロシアの独立系調査機関レバダ・センター（Levada Centre）が8日公表した最新の世論調査によると、ウラジーミル・プーチン（Vladimir Putin）大統領に対する一般国民の支持率が39％まで落ち込んだ。国民の間ではプーチン政権が断行した年金改革への不満が広がっており、ウクライナ南部クリミア（Crimea）半島併合で支持率が急伸した2014年以降で最低となった。 調査は9月20～26日に実施。プーチン氏の支持率は今年6月以降に9ポイント落ち、2017年11月に比べると20ポイントも下落している。プーチン氏を信頼しないと答えた国民も13％に上っ