絶対に役立つ、テクノロジー考古学のススメ 最先端を追うより、それを生み出す思想を身につけよう | JBpress (ジェイビープレス)
航空機は油圧機器の塊と言っていい。写真はボーイングやエアバスの中心市場に殴り込みをかけるために開発されたロシアの新型中距離旅客機「MC21」。今年6月8日にお披露目された〔AFPBB News〕 技術開発から商品設計、ビジネス展開まで、様々な目的に間違いなく役立つ観点です。 例えば皆さんは「油圧」という概念をご存じと思います。油～液体を使って圧力を変換することで、小さな力を用いて大きな作用を及ぼす仕かけです。 昔は「水圧」だった「油圧」 実は「油圧」の歴史はそんなに古いものではないようなのです。戦艦上での大砲の操作に「油圧」が用いられるようになったのは20世紀初頭、つまりたかだか100年のことに過ぎないというのです。 威力の大きな大砲を作るには、発射する砲弾を大きくしなければなりません。大きな砲弾を発射するには、当然ながら強力な火薬が必要であり、また強い火薬を使っても壊れたりしない砲身を作
6万年前に人類が手に入れた脅異の能力とは？ ネアンデルタール人との決定的な「遺伝的違い」が明らかに | JBpress (ジェイビープレス)
ヒトは約6万年前にアフリカを出て世界中に広がり、その後今日に至るまで人口を増やし続けてきた。そしてこの6万年間を通じ、科学や芸術を発展させて文明を築き、産業や貿易を発展させて地球規模の市場を築き、地球環境を大きく変える力を手に入れた。 たった一種でここまで地球環境を変えた生物は、生命の歴史上初めてだ。ヒトはわずか6万年の間に、どうやってこれほどの力を手に入れたのだろうか。 その謎を解く手がかりが、ヒトゲノムの研究から得られてきた。今回はその最新の成果を紹介し、ヒトという種の驚異的能力の背景について考えてみよう。 ネアンデルタール人との出会い 「ヒト（ホモ・サピエンス）」はアフリカで進化し、約6万年前にアフリカを出て地球全体にひろがったのだが、実はヒトより先にアフリカを出てユーラシア大陸にひろがったホモ属の化石人類が少なくとも2種いたことが分かっている。 その一方は、西アジアからヨーロッパに
しゃれにならない深刻さ、日本の消費が危ない 日本の家計はすでにギリギリの状況 | JBpress(日本ビジネスプレス)
2015年10～12月期のGDP（国内総生産）は、消費の低迷によって再びマイナス成長に転落した。石原経財相は「記録的な暖冬による影響」との見解を示したが、多くの人はそうではないことを実感しているはずだ。このところ、日本の家計は相当厳しい状況に追い込まれており、消費を増やす余力がほとんどなくなっているのが現実である。 これまで日本経済は、何とか消費だけは維持されることで、それなりの成長が続いてきた。もし、今回の消費低迷が一時的なものにとどまらなかった場合、事態は少々深刻である。今の経済状況において構造的な消費低迷に陥ってしまうと、政策的に打つ手がなくなってしまう。 マイナス成長は事前に予想されていたが 内閣府は2月15日、2015年10～12月期のGDP速報値を発表した。成長率は、物価の影響を除いた実質でマイナス0.4％、年率換算ではマイナス1.4％となった。4～6月期に続いて2回目のマイナ
ブラジルでカーニバルが続々中止 深刻な不況が予算を直撃、サンバパレードどころじゃない | JBpress(日本ビジネスプレス)
ブラジル各地の町や市で、何よりも大事な年中行事であるカーニバルのパレードの中止を強いられるところが相次いでいる。少なくとも1930年代以降で最も深刻な景気後退になるだろうと予想されているためだ。 この伝統的な祭りが開かれる5日間――今年は2月初めに予定されている――は、ブラジルがトラブルに見舞われていても国民は一息付けるのが普通だ。 あの2008年の世界金融危機でさえ、人々の意気込みと消費意欲を弱めることはなかった。 ところが、今回は深刻な景気後退に陥っているうえに失業率とインフレ率が上昇しており、さらにはジルマ・ルセフ大統領の政権がブラジル史上最大の汚職スキャンダルの渦中にあることから、ブラジル国民はパーティーをするような気分ではない。 「救急車購入のためにカーニバル中止」 サンパウロ州にある人口300万人の街カンピーナスも、祭りの行事を控えめにせざるを得なくなった都市の1つだ。今年は、
軽減税率というポピュリズムが政治を汚染する 200億円で新聞を「買収」した安倍政権 | JBpress (ジェイビープレス)
自民党の税制調査会は12月16日、消費税の10％への引き上げにともなう軽減税率を正式決定した。酒類と外食を除く食品を8％に据え置くというのは、公明党案の丸のみに近い。これで約1兆円の財源が消えるが、その具体策は決まっていない。 おまけに「宅配の新聞」がこっそり軽減対象にまぎれこんだ。新聞協会は「EU（欧州連合）でも軽減対象になっている」と主張しているが、EUでは水道も電気もガスも軽減対象だ。日本では水道代さえ10％なのに、なぜ新聞が8％なのか。 新聞の自殺 朝日新聞は16日の社説で「軽減税率について、消費税率が10％を超えた時の検討課題にするよう提案してきた」と軽減税率への反対論を繰り返す一方で、適用対象になったことについては「社会が報道機関に求める使命を強く自覚したい」という。 軽減税率が望ましくないというのは、経済学者のほぼ100％のコンセンサスである。朝日もそう考えるなら、軽減税率を
VWの不祥事で傷つけられたドイツ国民の誇り 排ガス試験不正、高品質を象徴する「メード・イン・ジャーマニー」に打撃 | JBpress(日本ビジネスプレス)
VWの不祥事で傷つけられたドイツ国民の誇り 排ガス試験不正、高品質を象徴する「メード・イン・ジャーマニー」に打撃
大赤字の「マルチメディア放送」はなぜ続くのか 放送・通信業界は1000億円をドブに捨てても電波利権を守る | JBpress (ジェイビープレス)
NOTTVの使っているVHF帯は、昔アナログ放送をやっていた電波である。デジタル放送をするなら、その空きチャンネル（東京なら5チャンネルや7チャンネルなど）で放送し、470MHz以上のUHF帯は新しい放送局に開放すればいい、と専門家は指摘していた。 ところがテレビ局は新規参入を妨害するためにUHF帯をふさごうとし、地上デジタル放送をわざわざUHF帯に移してやることにした。広告収入は増えないのに、これにかかる経費は無線局だけで1兆円以上だったが、そのうち3000億円以上を総務省が補填した。 これは電波法違反である。無線局の移設は無線事業者の経費で行うもので、世界のどこの国でも政府が補助した例はない。しかも国費を私企業に投入する（その利益は私企業のものになる）ことも違法の疑いがあるので、2001年度の予算査定で大蔵省が難色を示した。 そこで総務省は「VHF帯を空けて有効利用するので国民的な利益
欧州の銀行、マイナス金利の「あべこべ」の世界 スイスの年金基金は預金の大量引き出しを検討 | JBpress(日本ビジネスプレス)
スイスフランやユーロは高額紙幣があるため、米国などより現金を保管するコストが低くて済む（写真はスイスフラン紙幣 (c) Can Stock Photo） スイス年金基金協会（ASIP）によると、その理由は、年金基金が普通の口座に資金を置いておくだけのために銀行にカネを払うことにうんざりしており、預金をごっそり引き出すことを検討しているからだという。 マイナス金利というアリスの不思議の国にようこそ。ここは、中央銀行が低インフレの見通しを恐れるあまり、借り入れコストをマイナスまで引き下げ、口座の収支を黒字にするために事実上、金融機関から利子を徴収する「あべこべ」の世界だ。 政策立案者は、この課金によって、銀行がまだマージンがかなり大きい家計や企業向けの融資を増やすことを期待している。 預金に利子を徴収される世界 今年3月、ユーロ圏では3年ぶりに企業向けの融資が増えた。だが、マイナス金利は、銀行
FIFAを罰する最高のレフェリーは米国だ 国際犯罪の追求で米国が持つ長い伝統と意欲 | JBpress(日本ビジネスプレス)
5月27日、スイス・チューリヒにある国際サッカー連盟（FIFA）本部で、記者会見の準備を進めるスタッフ〔AFPBB News〕 スイスの司法長官がニューヨーク市警に対し、パークアベニューへ行ってメジャーリーグベースボール（MLB）の幹部数人を逮捕するよう要請したらどうなるか考えてみてほしい。 身柄引き渡しの令状が適切に書かれていたら、警官たちは恐らくやるだろうが、何人かのニューヨーク市民は、一体何の関係があってスイスが伝統的な米国の娯楽に介入するのかと詰問するかもしれない。 27日午前6時にチューリヒ州警察が高級ホテル「ボウ・オウ・ラク」で行った強制捜査について最も際立つことは、それを求めた人物が誰かという点だ。 ロレッタ・リンチ米司法長官はスイスのチューリヒ州警察に対し、国際サッカー連盟（FIFA）の関係者7人の身柄を拘束し、訴追のために米国に身柄を引き渡すことを求めた。またしても、米国
トヨタ最高益の裏で進む日本自動車産業の弱体化 サプライヤーも潤うドイツの自動車産業、違いはどこに？ | JBpress (ジェイビープレス)
先日、トヨタ自動車の決算発表があり、「新車販売台数世界一」「史上最高益」といった言葉がメディアの記事の中を飛び交った。他の「自動車メーカー」（正確には「最終組立企業」）も、日産、マツダ、富士重工業に関しては決算の数字は良かった。しかしこの数字だけをもって、「ものづくり日本」の「幹」である自動車産業が「好況」であると判断するのは、いささか浅薄にすぎる。むしろ「今そこにある危機」から目を背けることになりかねない。今回はそこをもう少し掘り下げてみよう。 まず、トヨタ自動車だけでなく、そのグループ企業であるダイハツと日野自動車、そして部品メーカーの中でも資本関係も含めて長年トヨタと密接な関係にあり、主要部品をトヨタに直接納入する「ティア1」のデンソー、アイシン精機とアイシンAW（オートマチックトランスミッション）、ジェイテクト（ステアリングなど）の各社について、今期の決算から売り上げと利益に関する
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