インターネット編 ソーシャルサービスの安全な使い方、ルールの作り方
インターネット編 ソーシャルサービスの安全な使い方、ルールの作り方：今すぐ始めたい中小企業のセキュリティ対策チェック（1/2 ページ） SNSをプライベートや仕事で使うシーンが広がっていますが、そこにはセキュリティの危険性も潜んでいます。SNSの安全な使い方や利用者に受け入れてもらえるインターネットのルールを考えてみましょう。 Twitterやmixiの私的利用、情報漏えいの危険性 ニールセンの調査によると、国内のTwitter利用者が1100万人を超えて、mixiの利用者数を抜きました。企業活動でも積極的に利用されるようになってきました。 インターネットには、従来では考えられなかったような新しいサービスが続々と出てきます。長く利用されるものもあれば、廃れてしまうものもあります。しかしいずれの場合でも、そこでやりとりされた情報は民間会社や世界各国の国立図書館などが「保存」を目的として、「デ
東急ハンズの「中の人」に聞いた！twitterをする時の作法ブレスト（コラボ１２）
社会人5年目。世の中にある様々なモノ・サービスに対してブレストしたものを記事にしていきます。また、ほかのブロガーさんや企業さんとのコラボ企画なども織り交ぜてお送りいたします。コラボしたいという方、絶賛募集中です！
千葉市、ソーシャルメディアガイドラインを公開（イケダ ハヤト） @gendai_biz
ツイッターを活用できるのは、個人や企業だけではありません。行政や政治分野での活用も進められており、アメリカでは自治体や警察･消防などの組織もツイッターを始めとするソーシャルメディアを活用しています。 行政や政治は、企業に比べるとどうしても「お固く」なりがちな分野です。ソーシャルメディアには情報漏えいや「炎上」のリスクもあるため、スタートするか否かの判断は難しいでしょう。 そんな中、日本にもツイッターの活用を試みている先進的な自治体が多く存在します。今回はその一つ、千葉市の取組みをご紹介します。 ソーシャルメディアガイドラインを公開した千葉市 千葉市は8月3日に「ソーシャルメディアガイドライン」を公開しました(千葉市のページへ) 。 「ソーシャルメディアガイドライン」は、ツイッターなどの「ソーシャルメディア」を組織として活用するにあたってのガイドラインです。日本企業にも浸透しつつあり、富士フ
企業Twitterの今
ループス・コミュニケーションズとNTTレゾナントの調査から、企業によるTwitterの活用実態の最新結果が明らかになった。Twitterを実際に運用する企業の担当者は、運用期間や活用目的、課題をどうとらえているのか。最新動向を伝える。 ループス・コミュニケーションズとNTTレゾナントは8月5日、Twitterの公式アカウントを運用する企業の担当者を対象に実施した「企業におけるTwitter活用状況」の調査結果を発表した。日本企業のTwitter活用の実態を明らかにすることを狙いに、7月9日から12日まで調査を実施した。有効回答者数は315人。 Twitterアカウントの運用期間「6カ月未満」が64.2％ Twitterアカウントの運用期間は「1カ月未満」が23.2％で1位だった。以下「3カ月～6カ月未満」が21.6％、「1カ月～3カ月未満」が19.6％と続いた。これらを足しあわせた「6カ月
英国政府の Twitter ガイドライン"Template Twitter strategy for Government Departments"（政府機関のための Twitter 戦略テンプレート）を訳してみました。：シロクマ日報：オルタナティブ・ブログ
英国政府の Twitter ガイドライン"Template Twitter strategy for Government Departments"（政府機関のための Twitter 戦略テンプレート）を訳してみました。 先週になりますが、英国政府の関係者が公式 Twitter の運営ガイドラインを作成・公表したことをご紹介しました： ■ 英国政府関係者、政府向け Twitter ガイドを作成 （シロクマ日報） ■ 英国政府の公式 Twitter ガイドラインが非常に参考になる件 （Polar Bear Blog） 非常に参考になる内容でしたので、作者の Neil Williams さん（@Neillyneil）にメールで邦訳の可否を尋ねたところ、快くOKしていただきました。ということで、僕のつたない翻訳で非常に恐縮ですが、簡単に訳してみましたのでご覧下さい： 政府機関のための Twitt
ソーシャルメディア時代の企業ブランディング戦略
ソーシャルメディアの口コミはコントロール不能 ITmedia ブログやTwitterなどのソーシャルメディアの登場は、企業と生活者のコミュニケーションの仕方にどのような変化をもたらしたのでしょうか。 斉藤 今までは、ペイドメディア──新聞やテレビ、インターネットメディアのバナーといったマスメディアを通じて、企業は生活者にメッセージを伝えていました。そのメッセージ群のうちの一部を生活者がリアルな場で口コミを通じて伝播（でんぱ）していました。口コミされやすいネタというのは「誰かに伝えたいと思えるような情報」です。普通の情報はただ聞き流されるだけですが、情報の渦の中にはたまに「誰かに伝えたい情報」があります。 リアルな場での口コミの伝播力というのは、例えば、1日にある人が3人くらいの友達に話すとか、その程度のものでした。一方、ソーシャルメディアを通じてなされる口コミの伝播力は、従来とは比べものに
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
http://japan.internet.com/webtech/20100629/8.html?rss
http://japan.internet.com/webtech/20100518/8.html?rss