コーヒーの前にセックス─英国人記者も仰天「アイスランドの恋愛事情」 | 「デートに誘うのは、高い費用を払って配管工を雇うようなもの」
体の相性を確かめてから、真剣な交際にいたるというのはヨーロッパにおいて珍しい話ではない。だが、セックスが大きな意味を持たないアイスランドでは、体の関係が続いても、いつまで経っても「デート」に進展することはなく、ましてや真剣な付き合いまでもっていくのは、相当ややこしいようだ。英紙記者が、アイスランドの奇妙な恋愛事情を現地で徹底取材した。 「コーヒーの前にセックス」は、北欧諸国の恋愛習慣を表す常套句として多用される表現だが、その意味は国によって若干異なる。スウェーデンでは、効率的なデートスタイルのかなり単刀直入な簡略表現だが、そのものずばりの意味で使われているのは、アイスランドだけだ。 どんな展開になったとしても（日を改めてコーヒーを飲みに行く、もっとセックスに励む、同棲を始める、あるいは何もなかったことにする）、考えられる限りのロマンスの順序は「デート」ではなく、「セックス」から始まる。 何
独経済学者が解説 日本経済を世界4位に転落させた「自滅行為」とは | 政府も企業も自ら「衰退」を選んだ
低成長を続ける日本経済が回復する兆しはなかなか見えず、世界3位を維持してきた名目GDPも2024年2月にドイツに抜かれた。欧州議会の顧問などを務める経済学者ダニエル・グローは日本経済低迷の原因を独自に分析し、欧州諸国に「同じ失敗をするな」と警鐘を鳴らす。 日本はもっと、よくなっていいはずだ。 労働者の教育レベルは高く、かつよく訓練されているし、社会全体としての投資額は多くの先進諸国を上回っている。たとえば日本における研究開発費はGDPの3.3%を占め、最近まで米国よりも高かった。にもかかわらず、日本経済は相対的に低迷しつづけている。 ドイツ人経済学者で欧州政策策定協会の所長でもあるダニエル・グロー。欧州各国の政府や中央銀行の顧問を経て、現在は欧州議会の顧問を務める。米シカゴ大学で経済学の博士号を取得。専門は金融・財政政策、為替レート、気候変動など Photo: Puramyun31 / W
現代人を「ポリアモリー」に向かわせているものとは何なのか？ | 本当にそれは「形にとらわれない生き方」なのか
近年、映画やドラマ、小説、エッセイなどでも「ポリアモリー」が出てくることが増えている。 ポリアモリーは、複数の人と同時に、合意のもとで親密な関係を持つこと、あるいは持ちたいと願うことを指す。従来の恋愛や結婚観にとらわれない新しい概念として広がっており、その実践に関心を持つ人たちも少しずつ増加しているようだ。 そんな現在進行形の「ポリアモリーの大衆化」について、それは「形にとらわれない生き方」として「やや美化されているのではないか」と、米誌「アトランティック」が疑問を呈している。 現代人のポリアモリーへの関心は、自己の最適化や自己改善、成長、幸福といったものへの「現代人の執着」と深く関連していると、寄稿した米文学者のタイラー・A・ハーパーは述べている。 終わりのない自己改革や幸福の探求は、先行き不安な現代社会の文化的現象になっており、この探求に人生の意味を見出す人たちも少なくない。
最低賃金が安い熊本県菊陽町で給与高騰…英紙が見た「台湾TSMC工場」の衝撃 | 止まらない専門人材の流出
台湾積体電路製造（TSMC）の工場建設が日本で始まってから、地元の熊本県菊陽町は賃金や地価の高騰、人材不足など、さまざまな問題に直面しているという。世界的な半導体製造企業の進出は、最低賃金が日本で4番目に低い熊本県の経済をどう変えるのか。現地を取材した英紙は、「菊陽町の変化は、日本が抱える課題の縮図だ」と指摘する。 熊本県菊陽町で始まった新たな時代を、地元の人々は「TSMCショック」と呼ぶ。 2022年4月、半導体受託製造の世界最大手・台湾積体電路製造（TSMC）が日本国内初となる工場の建設を開始した。以来、この小さな町とその経済は劇的に変化しつつある。 吉本孝寿・菊陽町長は本紙の取材にこう語る。 「TSMCの到来は寝耳に水でした。菊陽町が突然、有名になってしまって、まるで私たちの町が赤ん坊から急に大人になったようです」 「TSMCショック」は日本の課題の縮図 半導体の供給をめぐる地政学的
ビル・ブラウダーが確信「西側諸国が“これ”を断行すれば戦争は終わる」 | “プーチンの敵の筆頭”が語る「プーチンの弱点」
経済制裁のダメージ、本当のところは… ──ロシア連邦国家統計局が先日、公表した数字を見ると、ロシア経済は制裁の打撃を受けたものの、持ちこたえていることが示されています。経済制裁の効果はもうなくなったと見るべきですか。 まず言っておくべきなのは、ロシアの統計がどれもこれも捏造されているので、現実を反映していないことです。 ロシア国内の自動車販売台数は、おそらく75％くらい減っているはずです。ロシアから撤退した西側の企業の数は3000社を超えます。ロシアは欧州向けの天然ガスの販売も大幅に減らしました。 いま、ロシアの金融機関はどこも資本市場にアクセスできない状態です。ロシア中央銀行が西側諸国に持っていた3500億ドルの資産も凍結されました。44人のオリガルヒの資産も同様に凍結されています。 それから、エンジニアやプログラマーなどの高度な技能を持つ生産性の高い人材が100万人以上、ロシア国外に流
人質交渉のプロに学ぶ「交渉で望んだ結果を得るためのテクニック」 | 自分の感情とエゴに取り込まれないために
スコット・ウォーカーは長年にわたり、誘拐事件をはじめとする危機的な場面での交渉役を担ってきた。ロンドン警視庁に勤めた後、危機対応コンサルタントとして働く彼によれば、「交渉は複雑で難解な技術ではなく、日常のコミュニケーション」なのだという。給料や家賃の交渉、家族の危機にも役立つという彼のテクニックとは──。 ヨーロッパのどこかで、ある男が銃を突きつけられ、乗っていたBMWから連れ出された。男は成功したビジネスマンで、その資産は2億ユーロとも言われている。焼け焦げた車の残骸を見れば、これがプロの犯行であることは明らかだった。 48時間後、ロンドンでは、スコット・ウォーカーが人質解放のためのチームに召集されていた。人質交渉人として10年以上のキャリアがあるウォーカーは、長丁場を覚悟していた。誘拐犯がこちらに連絡し、要求を突きつけてくるまで、何週間もかかるかもしれない──だが、当面の交渉相手は誘拐
スラヴォイ・ジジェク「私たちは、『自由』が複雑なものであることを念頭に置いておかなくてはいけない」 | 私たちはコントロールされている
スラヴォイ・ジジェクは開口一番、「自分はファシスト」だと言った。 オンラインインタビューは、ジジェクのヘッドフォンが機能しなかったために開始が遅れた。この不慮の事態に彼は、（お互いの姿を見るための）「ズーム」と、（会話するための）電話を組み合わせて対応することを詫びると、「恥ずかしい限りです。本当に申し訳ない。こうしたものを相手に私は完全なファシストになってしまう」と言った。そしてトラブルを解決しようとしながら、テクノロジーには、あれやこれやの問題がつきものだとぼやいた。 このように「テクノロジーとは馴染みにくく、よそよそしいものであると同時に、身近で便利なものでもある」というのが、まさにジジェクの新著『ヘーゲルとつながれた脳』（未邦訳）のテーマだ。 ジジェクはその著書のなかでこう問いかける──「機械につながれた脳のようなものが本当に存在するようになったとき、人間の精神や主観はどうなるのか
行動遺伝学者ロバート・プロミン「子供の成功には、親も学校もあまり関係ありません」 | 「何冊本を読み聞かせても読解力に影響は出ない」
私たちは自分で自分の遺伝的資質に合わせている ──DNAによって私たちの性格が形作られていることに関心を持ったのはなぜですか。 人生を振り返ってみたとき、分岐点のような瞬間があったと考える人は多いですよね。私はシカゴの中心街で育ちました。大学がどんなところなのか知る人は、家族にはいませんでした。大学に進学すれば奨学金がもらえると進路指導の担当者に教えてもらい、これは良い話だと考えてテキサス大学に出願したんです。 そのときは、この大学が行動遺伝学を必修科目とする世界唯一の大学だとは知りもしませんでした。ですが、「生涯を通じて行動遺伝学に取り組みたい」と思うようになるまで時間はさほどかかりませんでした。 クラスには30名ほどの学生がいましたが、行動遺伝学を面白がっていたのは私だけでした。おそらくそれは私の性格によるものでしょう。私は主流に歯向かうのが好きです。心理学にとって、遺伝は重要だと私は
「現代の子育ては以前より大変になっている」ことが最新調査で明らかに | より多くの時間とお金を子供に費やす親たち
仕事を持つ傍ら、以前の世代の親よりも子供との時間を持とうとする現代の母親は強いプレッシャーを感じている。そして実際に、子育ては昔よりも大変な仕事になっているというのだ。 米国の親たちは、育児が予想よりもはるかに大変だと感じている。これは、「ピュー研究所」による最近の大規模な調査で明らかになった。そして、彼らがただそう感じているだけでなく、実際に子育ては昔よりもきつい仕事になっていることが、さまざまな調査の結果でわかっている。 この米国人の親3757名を対象とした最近の調査によれば、18歳以下の子を持つ親の10人に8人が、育児に関わる時間の大半、あるいは全部を楽しくてやりがいがあるものと感じている。しかし、全体の3分の2は思っていたよりも大変だとも回答している。「思っていたよりずっと大変である」という回答もここに含まれているが、そう答えたのは母親の3分の1にのぼっている。 この結果は、ほかの
日本はなぜ大戦中、秩序だった捕虜の扱いができなかったのか？ | 日本軍の行動に浮かび上がってくる別の様相
広範な文脈に照らして捕虜の経験を捉え直す 連合軍捕虜がきわめて残酷な行為と考えた平手打ち、強制的な行進、貧弱な米粥の食事は、大日本帝国陸軍の兵士にとってべつだん珍しいことではなかったのである。それにもかかわらず、日本軍が捕虜虐待の嫌疑で監視兵を軍法会議にかけていたことは、注目に値する。 戦争中には、連合国政府に捕虜にかかわる情報を提供するための行政体制も大幅に拡充された。 日本は、〈大東亜共栄圏〉構想の受益者とされていた中国、インドやフィリピンの捕虜が、日本兵と同等もしくはそれ以下の扱いを受けてアジア諸国がどう反応するかということより、西洋諸国からの評価を重視していたのは明らかであった。 本書は、一見すると矛盾しているこれらの行動を可能な限り広範な文脈に照らし、捕虜の経験を考察する。 そのなかには、国際機関に参加したり、欧米の植民地主義を模倣したりする形で、西洋とかかわり、競争しようとして
「ナッジに行動を変える効果はない」 最新研究で“重大なエラー”が明かされた | 「出版バイアス」とは？
人間が持つ意思決定の癖を利用し、より良い行動選択を促す手法「ナッジ」。多くの政府や企業は大金を投じ、このナッジ手法を活用しようとしてきた。だがいま、最新研究によってその効果が否定され、衝撃が走っている。 ケンブリッジ大学科学政策センターでディレクターを務めるマグダ・オスマンによる鋭い指摘──。 行動へのインパクトはほぼなかった？ ナッジ（「肘で軽く突く」という意味）は、人の行動変容を目的とした行動経済学にもとづく手法で、効果的だと考えられてきた。 たとえば、人々が臓器提供を希望することを前提にし、希望しない場合のみ意思表示させるのはナッジの一例である。ラベルを使って健康的な食品をより好ましく見せるのも、ナッジ理論を用いた手法だ。 2021年末、ナッジに関するこれまでの研究をメタ分析した結果が初めて発表された。同分析では、212本の公表論文が対象となっており、200万人以上の被験者を調査した
中国の奇習「纏足」とは何か？ 106歳「最後の纏足女性」が“素足”を晒して証言 | 中国ニュース拾い読み
女児の足を縛って、人為的にその発達を抑える中華民族特有の風習「纏足（てんそく）」。女性の性的魅力を高めるとして、20世紀中頃までおこなわれていた習慣だが、今、「最後の纏足世代」が急速に姿を消しつつある。高齢となった彼女たちが、自らの生涯と纏足について語り始めた。 そもそも纏足とは何か？ 中国では一般に「小脚（シァオジァオ）」とも呼ばれる纏足は、幼女の足首から先を布できつく縛って足の成長を阻害し、故意に小さく変形させる奇習だ。纏足をされた女性は、生涯にわたり歩行困難を強いられる。 纏足するには、女児が４～５歳になると長さ約３mの帯状綿布で両足の足首から先をそれぞれきつく縛り、発育を故意に抑える。施術中の女児は高熱を発するため、纏足は秋におこなわれた。女児は麻酔代わりにアヘンを吸わされた上で寝台に固定され、親指を除く8本の足指を内側に強く折り曲げられ、時には舟状骨や距骨など足の甲の骨を石で砕い
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