本川 達雄（もとかわ・たつお） 生物学者。1948年生。東京大学理学部生物学科卒業。東京大学助手、琉球大学助教授を経て、1991年より東京工業大学教授。生命理工学研究科所属。ナマコやウニの研究をしている。著書に『ゾウの時間　ネズミの時間』（中公新書）、『生物学的文明論』（新潮新書）、『「長生き」が地球を滅ぼす』（文芸社文庫）、『サンゴとサンゴ礁のはなし』（中公新書）、『ナマコガイドブック』（共著、阪急コミュニケーションズ）、『ウニ学』（東海大学出版会）など。歌う生物学者としても知られ、CDや、CD付き受験参考書『歌う生物学　必修編』（阪急コミュニケーションズ）もある。ホームページはこちら （写真：大槻 純一、以下同） 本川：ナマコにヒトデにウニ、この東京工業大学の校舎で今でも飼っていますよ、実験用に。実は、この池上さんのお部屋のすぐ裏手です。 池上：え、それは知らなかった！　本川先生、よく

このコラムについて 3月に起きた東日本大震災──。未曾有の大災害は、モノ作り立国ニッポンを大きく揺さぶった。東日本に広がるメーカーの生産拠点や下請けの工場が被災し、物流網もマヒして、数多くの素材や部品の供給がストップ。生産停止が西日本や海外まで広がったのだ。こうした事態を受け、「ジャストインタイム」をはじめとする日本のモノ作りの効率化に再考を促す声が高まっている。 だが、その前に問い直すべきことがある。日本のモノ作りは本当に効率化が進んでいたのかと。日本でもベストセラーとなったビジネス小説『ザ・ゴール』。その中で、著者であるイスラエルの物理学者であるエリヤフ・ゴールドラット氏が提唱した改革手法の理論「TOC（Theory of Constraints：制約条件の理論）」に照らし合わせれば、答えは「ノー」だ。 この認識を持たずして、日本のモノ作りを再生することはできない。ゴールドラット氏から

この記事は、日経ビジネスオンラインに掲載している連載記事「システムが止まる日」と連動しています。いずれも経営とITの関係について考えるものですので、よろしければこちらの連載もお読みください。 「契約は業務委託であって完成を約束した請負ではない。受注者の日本IBMは委託された個別業務をこなしており、発注者のスルガ銀行が日本IBMに求めていた115億8000万円の損害賠償は認められない」 こういう判決が出ることを日本IBMは期待し、米IBMは当然と考えていたはずだ。 しかし東京地方裁判所は2012年3月29日、「日本IBMがシステムを完成させて納入する義務を怠った」とするスルガ銀の主張を認め、日本IBMに74億1366万6128円の支払いを命じた。 日本IBMが判決内容の閲覧制限を申し立てており、判決理由はまだ明らかではない。これまでの口頭弁論などを通じて分かった論点と判決を見比べると、判決の

広野 彩子 日本経済新聞社NAR編集部次長 朝日新聞記者を経て日経ビジネス記者、2013年から日経ビジネス副編集長。日経ビジネスオンラインでコラムの執筆・編集を担当。入山章栄氏の著作『ビジネススクールでは学べない　世界最先端の経営学』を担当。 この著者の記事を見る

このコラムについて 障害者を「戦力化」できている企業は稀なのが現状だ。多くの企業経営者や人事担当者にとって、障害者雇用は「渋々ながら取り組んでいる義務」あるいは「やむを得ず支払っている社会コスト」というのが本音であろう。だが、「障害のある社員」が生産や販売、顧客対応、さらには商品企画・開発の現場で、「即戦力」として企業に貢献しているケースは少なくない。「なぜ、彼らはうまくやっているのか？」。本コラムでは、障害者雇用の最前線の取材を通じて、「企業におけるダイバーシティ＝人材力を最大限に発揮する経営」の真髄を探っていく。 記事一覧 記事一覧 2011年5月10日 ボランティアで会社に来てくれる？ 障害者の「働く場」を守れ！～仙台からの報告［2］ 1年近くも勤務していたある障害者が震災後、突然辞表を出し、家に引きこもってしまったというのである。この人は16年前の阪神・淡路大震災の被災者で、地震と

世界的な経済危機の一方で、国内では郵政民営化など小泉純一郎政権による構造改革の揺り戻しとされる政治的混乱も広がっている。そんな中、危機打開のヒントを経済学の古典に求めて学び直そうとする本が書店に数多く並ぶ。小泉構造改革を生んだ「新自由主義」と呼ばれる経済政策への論評も盛んだ。こうした政策の背後にあったとされるのは、オーストリア生まれの経済学者フリードリッヒ・ハイエクらの経済理論である。英国のマーガレット・サッチャー元首相や米国のロナルド・レーガン元大統領らの政策の精神的支柱とされる。だがハイエク研究の第一人者として知られる江頭進・小樽商科大学教授は、昨今のハイエク批判や肯定論のいずれもハイエクへの誤解に基づくと指摘。「経済学的」思考に縛られた改革への反省が生まれた背景と、新しい経済学の研究が示す社会の方向を語る。 （聞き手は大豆生田 崇志） 第1に、フリードマンはアジアの通貨危機の時に日本

このコラムについて 未曾有の金融危機を前に立ちつくす日本。私たちはどのような国や社会を構築すべきなのか。地方自治、農業、地域再興、政治システム、企業経営――。このコラムでは、ミクロの取材から識者のインタビューまで、あらゆる視点から日本のこれからを考えていく 記事一覧 記事一覧 2009年4月13日 社員の幸せを露骨に追求する会社 年功序列、終身雇用、低成長――伊那食品工業が問う「会社とは何か」 「成長」にあえて背を向けている企業がある。この会社が重視しているのは従業員の幸せと企業の永続。そして、それを実現するために持続的な低成長を続けている。人事制度は終身雇用の年功賃金。地域社会への投資も惜... 2009年4月8日 「教育費をタダにせよ」 親の所得格差が生み出す教育格差は亡国への道 「義務教育は無償」。どこかの国の文部科学省に問い合わせても、きっとこう答えるに違いない。だが、この国の義務

「官から民へ」。この言葉が金科玉条のごとく唱えられていた小泉政権下、構造改革のバックボーンである新自由主義的経済学を批判し続けた東京大学の神野直彦教授。その著書『人間回復の経済学』では、人間を「利己心に支配された経済人」と捉える新自由主義に対して、「人間の行動基準は利己心ではなく夢と希望」と断言した。 規制緩和による競争促進、公営企業の民営化、公共サービスの縮小――。この10年、日本は経済成長を実現するために、小さな政府を目指す数々の改革を実行してきた。だが、未曾有の金融危機に見舞われて以降、私たちの足元は急速に揺らいでいる。 公的年金への不信は極限に達した。医療を支える医師不足も深刻の度を増している。「派遣切り」や「内定取り消し」も頻発、雇用を巡る環境の悪化は急速に進む。針路なき日本。今こそ、国家の在り方や社会のあるべき姿をわれわれ一人ひとりが考えるべき時ではないだろうか。セーフティーネ

米リーマン・ブラザーズの破綻から2カ月。金融危機は金融市場の機能不全から実体経済へ影響を及ぼし、「100年に一度」「大恐慌の再来」といった言葉が聞かれる。 1929年の株価大暴落に始まった大恐慌が、今再び目の前で現実のものとなるのか――。世界中は不安におびえ、縮こまっている。 先の見えない危機に瀕したわれわれにできることがあるとすれば、それは歴史に学ぶことだ。 この2回のシリーズでは、慶応義塾大学の竹森俊平教授と早稲田大学の若田部昌澄教授による対談を通し、世界を覆う金融危機について経済史をひもときながら考えてみる。 1回目では金融危機について改めて解説。最近の研究に基づいた大恐慌の解釈と、われわれが大恐慌から学ぶべき点とは何かについて語っていただいた。 竹森　ハロルド・ジェームズ（プリンストン大学教授。著書に『グローバリゼーションの終焉』）が最近、フィナンシャル・タイムズに書いていたことだ