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ブックマーク / www.sustainablebrands.jp (3)

  • ウナギ消費、事実を知れば2人に1人が行動を変える : サステナブル・ブランド ジャパン | Sustainable Brands Japan

    国際環境NGOグリーンピース・ジャパンはウナギをべる成人を対象に「ウナギの消費に関する意識調査」を実施し、その結果を公表した。それによると、ニホンウナギが絶滅危惧種であることは回答者1086人のうち約4割、シラスウナギに密漁など不正取引の可能性があることは7割以上が知らなかった。しかし、こうした事実を知った回答者の約半数はべることをやめるなど消費を再考すると回答し、ウナギの実態を巡る周知の重要性が浮かび上がっている。(瀬戸内千代) 調査対象はウナギをべる20~69歳の約1000人。天然ウナギの脂がのってくる11月にアンケート調査を行い、結果を冬の「土用の丑の日」を控えた1月11日に公表した。 IUCN(国際自然保護連合)は2014年にニホンウナギを絶滅危惧種に指定している。調査によると、絶滅危惧種であることの認知率は、年齢が上がるほど高かった。

    ウナギ消費、事実を知れば2人に1人が行動を変える : サステナブル・ブランド ジャパン | Sustainable Brands Japan
    kowyoshi
    kowyoshi 2018/01/16
    すでにコンビニやスーバーでやってるんだよなあ>今年の冬の「土用の丑の日」は1月21日と2月2日。スーパーマーケットなどが旬のウナギを多めに売り出すかもしれない。
  • 絶滅危惧種のクロマグロを販売―NGO再調査で発覚 : サステナブル・ブランド ジャパン | Sustainable Brands Japan

    国際環境NGOグリーンピース・ジャパンが2016年11月に発表した「お魚スーパーマーケットランキング6」で、コープネット事業連合がアンケート調査に誤回答していたことが分かった。12社の中で唯一「取り扱いなし」と答えた絶滅危惧種のクロマグロを、実際は販売していた。結局、人気のクロマグロの販売見合わせに昨年中に踏み切れた大手スーパーは皆無だった。(瀬戸内 千代) グリーンピース・ジャパンは、小売大手の持続可能な水産物に対する意識を調べ、毎年ランキングを発表。サステナブルな魚を求める消費者に購買の指標を提供してきた。 2016年の調査では、生活協同組合連合会コープネット事業連合(埼玉県・さいたま市)だけが、絶滅危惧種の大西洋クロマグロと太平洋クロマグロを扱わないと回答。その項目の高得点によって、初参加にして2位となっていた。 しかし、グリーンピース・ジャパン職員が後日、同連合の品宅配「コープデ

    絶滅危惧種のクロマグロを販売―NGO再調査で発覚 : サステナブル・ブランド ジャパン | Sustainable Brands Japan
    kowyoshi
    kowyoshi 2017/02/01
    おう…>絶滅危惧種7種のうち、ヨーロッパウナギは回答企業の100%、アメリカウナギは75%が扱いを中止。一方、ニホンウナギ、メバチマグロ、ミナミマグロ、大西洋クロマグロ、太平洋クロマグロは、12社すべてが販売
  • 持続可能な認証魚、東京五輪を前に3種のみ : サステナブル・ブランド ジャパン | Sustainable Brands Japan

    2020年の東京オリンピックは「持続可能性に配慮した調達」を掲げたが、選手たちに提供する持続可能な海の国産材が足りていない。国内には国際規格に沿った認証制度がなく、国際的に信用度の高いMSC・ASC認証を取得済みの魚介は、わずか3種にとどまる。その背景には、日の「ガラパゴス化」がある。 ロンドン大会とリオ大会は、選手村などでMSC・ASC認証の魚介類を提供した。MSC(海洋管理協議会)は漁業、ASC(水産養殖管理協議会)は養殖業の認証制度。いずれもWWF(世界自然保護基金)が創設を支援した非営利組織で、MSCはASCより13年早い1997年に、ユニリーバの発案でつくられた。 各種国際規格に準拠したMSCは世界約100カ国に普及し、認証品は年間約950万トンで世界の水産物の約1割を占めている。しかし日のMSC認証漁業は、京都府機船底曳網漁業連合会のアカガレイと、北海道漁業協同組合連合会

    持続可能な認証魚、東京五輪を前に3種のみ : サステナブル・ブランド ジャパン | Sustainable Brands Japan
    kowyoshi
    kowyoshi 2016/08/19
    マグロやウナギの現状を見れば…ねぇ?>水産資源の持続可能性に関する国際的な基準と日本のこれまでの水産資源管理、そして業界内での漁業の持続可能性に関する認識との間には大きな隔たりがある
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