全国の市区町村から、こんな街を探せます!! 国勢調査や政府統計などをもとに、生活に役立つ指標をしらべ、全国のあらゆる地域をランキングしています。たとえば下記のような街を探すことができます。 不況でも、財政バランスがとれていて職員の給料が高い街。 交通事故や犯罪にあう確率が少ない安全な街。 医療が充実していたり、長生きできる可能性が高い街。 まずは、あなたのお住まいの街をメニュー「地域を選択」から選んでみましょう。
棋力の男女差は何が原因? 統計分析を行った論文の紹介 2015/11/29 2015/12/22 意見所感 チェス, 寄稿 はじめまして。TwitterでUlyemonという名前でつぶやいているものです。 たまたまチェスでの棋力の男女差に関する興味深い論文を見つけ、将棋ワンストップ様に紹介したところ、寄稿させていただけることになりました。ご参考になれば幸いです。 また本稿では以下の論文及び論文中の図を引用しており、引用箇所には[*]をつけています。 Christopher F. Chabris,Mark E. Glickman: Sex Differences in Intellectual Performance:Analysis of a Large Cohort of Competitive Chess Players Psychol Sci. 2006 Dec;17(12):104
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1: 中央くん(神奈川県):2011/02/10(木) 10:20:08.30 ID:LLVjEZjG0● ソース ライフリンク事務局の無料メルマガより 1.「地域における自殺の基礎資料(22年次暫定値)」が公表 http://www.esri.go.jp/jp/archive/jisatsu/jisatsu_h22_nenji.html 資料は、先月集計された平成22年の警察庁「自殺者統計」 (暫定値)に基づき、内閣府経済社会総合研究所が分析 したものです。 これまでよりも踏み込んだ分析がなされ、各地域での対 策立案のための基礎資料になりうるものです。 ▼自殺者数は前年の32,740人から31,282人と、およそ 4.5%減少 依頼165 2: エイブルダー(大阪府):2011/02/10(木) 10:20:38.27 ID:RGOXwjw80 こりゃあ自殺者が
「神の存在」や「死後の世界」を信じているかどうかについて、「信じている」、「信じていない」、「わからない」の割合を対象となっている世界77か国について図示した。国の順番は「信じている」の割合の大きい順である。 (神の存在を信じるか) まず「神の存在」についてであるが、「信じている」の割合は最も高いエチオピアの99.9%から最低である中国の16.9%まで大きく異なっている。神の存在感は国によってまことに様々であることが分かる。 それにしても図を見て、まず、目立っているのは、神の存在を信じている国民の多さである。90%以上の国民が「神の存在」を信じている国は36か国と半数近くにのぼっており、95%以上に限っても26か国もある。 95%以上と国民のほとんどが「神の存在」を信じている国を見るとイスラム圏の国が12カ国と最も多く、カトリック国が9カ国、それ以外の途上国が5カ国となっている。 主要先進
明45・大1年 (1912)〔子〕大正2年 (1913)〔丑〕大正3年 (1914)〔寅〕大正4年 (1915)〔卯〕大正5年 (1916)〔辰〕大正6年 (1917)〔巳〕 第1位
中国の国内総生産(GDP)が日本を抜いて世界第2位に躍り出た。報道によると、中国の2010年のGDPは名目で5兆8812億ドルになり、日本が5兆4023億ドルであることから、4800億ドルほど日本を上回ったことになる。 いつかは、このようなことになると分かってはいたものの、多くの日本人は、このニュースを複雑な思いで聞いたことであろう。 中国から報告されたデータをそのまま公表しているFAO だが、中国が発表するGDPの数字は正しいのであろうか。筆者はそれを疑うべき根拠を持ち合わせていないが、ここでは自分が関わってきた農業に関わる分野から、中国の統計は、まずは疑ってかかった方がよいと思っていることを紹介したい。 日本の農地面積は459万ヘクタールである。これは、農水省のウェブサイトに記載してある。農地面積は、農業を語る上で最も基礎的なデータである。多少の誤差はあっても、おおよそのところにおいて
為替市場における月次(期間平均値)の円の対ドルレートを示す。対ドルだけでなく、ドル以外の2つの主要通貨であるユーロと人民元に対するレートも示した。 1973年以降の長期推移はクリックで表示される。 図においてY軸の目盛を反転させているので、上昇は円高、下降は円安である。 対ドルと対ユーロ、対人民元は、おおむね、パラレルに推移している。そういう場合は、円が高くなったり安くなったりしていると判断できる。特定の通貨に対してだけ動く場合は、その通貨が高くなったり安くなったりしている影響と見てよいだろう。 たとえば、2017年から18年にかけては、トランプ政権下の対ドルは横ばい傾向であり、下降傾向の対ユーロ、対人民元レートと対照的となっていた。 ドルなど主要通貨に対するレートだけで円の通貨価値を測れるのか、また各国の物価水準を考慮しないまま為替レートで通貨価値を論ずるのは正しくないのではないかという
先に【大学生の結婚希望率は69.4%、でも出来ない理由とは……若年層の尽きぬ悩み】で、大学生に対する調査結果から「若年層の雇用・収入不安が、晩婚化や婚姻率の低下、さらには少子化の原因となっているのではないか」という話をした。その際に「晩婚化傾向、婚姻率については日を改めてデータをグラフ化する予定」と書きくわえておいたが、今記事ではそのデータについて調べ、グラフ化をする。以前から各メディアなどで「晩婚化」「婚姻率の低下」はうたわれているが、ここらで一度統計データで絡めておこうというわけだ。 まずは婚姻率と離婚率。こちらは厚生労働省が毎年発表している「人口動態統計の年間推計」で取得できる。現時点の最新データは【平成21年人口動態統計の年間推計】。2009年分については推計データだが、一応数として盛り込まれている。ここから1947年以降の婚姻率・離婚率を抽出し、元々のデータが1000人単位なので
離婚率を調べてみると、同じ離婚率という用語で2種類の指標が使われていることに気づく。一つは、人口1000人当たりの離婚件数で、国民生活白書や国際比較などで使われている。つまり、公式の統計数字になるのだろうが、日本のそれは2002年で2.30であり、確かに1991年あたりから急激に伸びてはいるものの、国際的に見ると62カ国中22位であり、格別高いわけではない。翌2003年からは4年続けて下がっているので、離婚率も世界と肩を並べるようになって一段落しているという見方もできよう(図1)。 離婚率を競っても仕方ないが、総務庁統計局「世界の統計2005」によると、2.70を超えるとトップ10に入る。日本がトップ10に入る可能性だが、予測する上で一つの指針となるのが景気変動との相関だ。離婚は景気の先行指標であるという指摘はしばしばされるところである。確かに「実質GDPの傾向線からの乖離」としての景気の
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