印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます Teslaや日産Leafを始め環境問題の一環として電気自動車（EV）へのニーズが拡がっている。そんな中、日本のベンチャーがベトナムやインドなどでEVではなく電動バイクや電動三輪自動車（トライシクル）で市場をリードしているという。 2010年創業のテラモーターズは国内では業務用電動バイクなどのビジネスしか露出していないが、実際には日本での売り上げは全体の1割未満、ほとんどのビジネスはインド、バングラデシュ、ベトナムなどの新興国における電動トライシクルの売り上げだ。さらにこれからのビジネスの軸としてドローンの領域に踏み出すという。新たな市場を開拓するビジネスを展開し続けるためには何が必要なのか。創業者で最高経営責任者（CEO）の徳重徹氏に話

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます Microsoftのいわゆる「死のブルースクリーン（Blue Screen of Death：BSOD）」のエラーコードが分かりにくいと感じたことはないだろうか。Microsoftはどうやら、コンピュータの不具合に関する正しい情報をユーザーに知らせるのに、QRコードを採用することを考えているようだ。 ホームコンピューティングを開花させて数十年が経過した現在でも、Microsoftはコンピュータがクラッシュしたり、フリーズしたりして再起動が必要である理由をユーザーに伝える最善の方法を模索しているようだ。 これまでMicrosoftは、ブルースクリーンになった理由を解説するにあたって、CRITICAL_SERVICE_FAILEDなど多数あ

シャープは、小型で手軽に持ち運びができるモバイル型ロボット電話「RoBoHoN（ロボホン）」を5月26日より発売すると発表した。 予約販売は、4月14日13時よりロボホン公式サイトで開始する。希望小売価格は19万8000円（税別）。ロボホンは、2015年10月のCEATEC Japanでプロトタイプを発表し、2016年前半に発売を開始するとしていた。 ロボホンは、ロボットクリエイター高橋智隆氏（ロボ・ガレージ代表取締役）と共同で開発したもの。高橋氏のロボット技術とシャープの携帯電話技術を融合した次世代の携帯情報通信端末だ。 高さは約19.5cmで、重さは約390g。約800万画素のCMOSカメラやHD（1280×720画素）相当のプロジェクタも搭載する。二足歩行が可能なヒューマノイドロボットとしては極めて小さく、衣類のポケットや鞄などに入れて屋外へも手軽に持ち運べるのが特徴だ。CPUはQu

NTTドコモは4月14日、2年定期契約満了後の解約金（9500円）のあり・なしをユーザーが選べる2つのコース「フリーコース」「ずっとドコモ割コース」を発表した。プランは6月1日より選択可能。 長期ユーザー向け施策もアップデートされ、利用年数に応じてパケットパックの料金が割引となるサービス「ずっとドコモ割」を拡充。これまで5年以上利用しているユーザーを対象としていたが、今回4年以上利用しているユーザーも適用範囲内となった。 最大割引額も引き上げられ、シェアパック10～30利用者において、割引額が月額2000円から2500円に増額される。データMパック、データLパック、シェアパック5を契約しているユーザーも、割引適用年数が10年以上から4年以上に引き下げられている。 今回、2つのプランの提供開始にあわせ、2年定期契約を更新したユーザー向けに「dポイント」3000ポイントを支給する「更新ありがと

Googleは米国時間4月12日、Android版とiOS版の「Google Calendar」に新しい支援機能「Goals」を導入した。ユーザーが希望するアクティビティのために、忙しいスケジュールの中から時間を見つける手助けをしてくれる。 ユーザーが目標の種類や、それらを実行する頻度や時間についていくつかの簡単な質問に答えると、Googleがスケジュールを確認して最適な時間枠を見つけ、カレンダーに書き込んでくれる。たとえ別の予定とぶつかっても、Googleはユーザーを楽にはさせてくれない。目標がほかの予定とぶつかると判断した場合は、Goalsは自動的にアクティビティのためのスケジュールを調整し直す。ユーザーが目標を延期することも可能で、その場合は、別の機会に再度スケジュールされる。 同機能は、機械学習アルゴリズムによって、使い込むほど機能が向上するとされている。このアルゴリズムは、Goo

朝日新聞は4月14日、オウンドメディアを中心としたコンテンツマーケティングを提供するスタートアップ企業のサムライトの全株式を取得し、子会社化すると発表した。これにより、朝日新聞はオウンドメディア分野に進出することになる。買収額については非公開。 サムライトは、オウンドメディアの企画やコンテンツの作成、運用に加え、ネイティブ広告の企画、制作をカバーするコンテンツマーケティング企業。同社独自のアドネットワークを持ち、制作から流通に至るまで一括して提供する。両社の協議は、新規事業開発やスタートアップ企業に投資する朝日新聞メディアラボが進め、4月下旬には朝日新聞による全株取得が完了する予定だ。 両者が提携に至った背景や、コンテンツマーケティングの現状について、サムライト創業者で同社取締役会長の柴田泰成氏と、同社代表取締役COOの池戸聡氏、朝日新聞社メディアラボ主査の山川一基氏、同社メディアラボの大