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『花束みたいな恋をした』は、ファミレスの物語だ。坂元裕二が脚本を書き、2021年に公開された同作は、主人公2人の甘く、苦いラブストーリー。それは、ファミレスでの告白からはじまり、ファミレスでの別れ話で終わる。 ちなみに筆者はこうした「ファミレスでだらだらするシーン」が出てくる物語を「ファミレス文学」と呼んでいるが、本作は「ファミレス文学」の代表格といえるだろう。 学生が社会人になっていくときの心の動き、そしてある種の「子どもだった自分たちへのノスタルジー」を多分に含んだ本作は、深夜のファミレスで過ごした時間が、どこか夢のような、幻のような空間だったことも表している。ファミレスで、恋人とだらだら話した時間は、もう戻ってこない。本作を見終えたあとに感じるのは、そんな気分だ。 そして、現実に、そんな「だらだらできたファミレス」は過去のものになっているのかもしれない。 苦境に立たされるファミレス

4月10日に発表されるイオンの2024年2月期の通期決算。人流回復に伴う食品スーパーや総合スーパーの収益改善により、本業の儲けを示す営業利益は過去最高を更新する見込みだ。そんなグループの中で存在感を高めている事業会社がある。小型スーパーを展開する「まいばすけっと」だ。 「まいばす」は、首都圏の1都3県にイオンが展開する小型スーパー。店舗数は1130店を超えた。生鮮三品から総菜まで、通常のスーパーと同様の品ぞろえながら、標準的な店舗面積は約50坪とコンビニサイズ。食に関するニーズをひと通り賄うことができる便利店として、消費者の支持がじわり広がっている。 男性よりも女性の利用が多い 「『普段の食事は一手間かかっても安く、そしておいしくすませたい』という、コンビニに抵抗感のある人の利用が増えている」（イオン中堅幹部）。価格面でもコンビニより安いものがほとんどで、価格に敏感な若年層やファミリー層の

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「西武池袋本店の改装プランは、そごう・西武が自分たちで作ったことにしろ」 発言の主は、セブン＆アイ・ホールディングスの井阪隆一社長。事情に詳しい関係者によれば、今年6月初め、そごう・西武の林拓二社長を呼び出し、そう言い放ったという。 セブン＆アイ傘下の百貨店、そごう・西武。その売却劇が新たな局面を迎えている。 セブン＆アイがそごう・西武の売却を決断したのは2022年2月。2度の入札を経て同年11月、アメリカの投資ファンドのフォートレス・インベストメント・グループに、そごう・西武の全株式を2000億円超で売却する契約を結んだ。 だが、西武池袋本店（池袋西武）をめぐって、フォートレスと組んでいる家電量販大手・ヨドバシホールディングスとの条件交渉が難航。今年に入り売却実行の時期は2度も延期され、ついには「無期限延期」になったまま今に至る。 既存テナントの「強制移転」が火種 しかし、5月25日にセ

5月16日、東京・武蔵村山市に本店を構え、「相国最中（しょうこくもなか）」などの人気商品を抱える創業74年の和菓子メーカー、紀の国屋が廃業した。多摩地区を中心に20店舗を展開していた同社の突然の発表にSNSでは惜しむファンの声があふれている。2021年には「宝まんぢゅう」で知られる仙台の宝万頭本舗も自己破産している。 2社とも、自己破産した直接のきっかけはコロナ禍と見られるが、帝国データバンクによると、紀の国屋は1993年に本店工場を移転新設した際の金融負債を抱えていた。1日2万個売り上げるとしていた相国最中など、自社製造の餡など品質への評価は高かったが、顧客層が高齢化したことや、砂糖などの原材料の価格上昇が重荷になっていたとしている。 和菓子への支出は減少傾向 農畜産業振興機構によると、和菓子は生産額のピークは1993年で、その後30年間ずっと右肩下がりである。総務省の家計調査によると、

2010年代から着こなしに変化が 制服はかわいく、かっこよくなったことで、学校で管理教育は見られなくなったかといえばそんなことはない。制服モデルチェンジしてからは、それを厳しく守らせるようにする。 「うちの生徒は制服が好きでこの学校を選んだ」と受け止める学校のなかには、かわいい制服なのだからそれに従いなさいと言わんとばかりに、変形させたら口うるさく指導する、スカート丈は毎日しっかり点検する、少し前ならば腰パンに近いかっこうをすれば着替えさせる、など厳しく管理するところは少なくなかった。学校から腰パン、ミニスカートを追放するためである。 「服装の乱れは心の乱れ」神話は、学校にとってはまだまだ有効に作用した。制服メーカーには変形できない、スカートを短くできない素材、デザインを求める声はずいぶん届いている。だいたい1990年代から2000年代のことである。 ところが、2010年代に入ってから、制

失った信頼の代償は、大きかった。 ヤマトホールディングス（HD）は10月31日、2020年3月期の業績見通しを下方修正した。営業収益は250億円減額して1兆6700億円（前期比2.7％増）に、営業利益は同100億円引き下げ、620億円（同6.3％増）を見込んでいる。 主力のデリバリー事業において、大口法人顧客の取扱数量が想定を下回ったことなどが響いた。中核子会社のヤマト運輸は2017年春から法人向けの運賃値上げを進めているが、それによって顧客である荷主がヤマトから離れてしまった格好だ。 アマゾンのヤマト向け委託比率は3割に低下 「ヤマト離れ」した大口法人顧客の中で、最も大きい存在がアマゾンだ。佐川急便に代わり、2013年から大部分のアマゾンの荷物をヤマトが扱っていたが、2017年に従業員に対する未払い残業代問題が発覚。ヤマトは働き方改革の一環として宅急便の荷受け量抑制と運賃値上げなどの事業

ゆで太郎システムが展開する「ゆで太郎」岩槻笹久保店。そばといえば都心のイメージが強いが、郊外店には意外な需要があった（撮影：梅谷秀司） 大手そばチェーン「ゆで太郎」を展開するゆで太郎グループが好調だ。1994年にグループ1号店を出してから、着実にその規模を拡大し、2018年にはグループ全体で200店舗を突破。「富士そば」や「小諸そば」など先行するライバルを追い越し、店舗数で国内トップに君臨している。 そんなゆで太郎グループは2つの会社から成り立っていることをご存じだろうか？1つは、創業者の水信春夫氏が始めた直営店を主体とする信越食品で、もう1つは水信氏の知人である池田智昭氏が始めたフランチャイズ主体のゆで太郎システムである。 社長はもともと「ほっかほっか亭」のFCオーナー 2004年に設立されたゆで太郎システムは、2018年末時点で167店舗を展開、売上高は90億3000万円と100億円に

午後4時。東京ドームのバックヤードには、華やかなユニフォームを身にまとった女性たちが集まっていた。 彼女たちは鏡に向かって手際よくメイクを整えると、次々とバックヤードの通路に腰を下ろした。サントリー製品の売り子たちだ。 仲間と明るく笑顔で話すさまは華やかではあるが、どことなく緊張感も漂っている。 「みなさん、お疲れ様です！」 担当者の話が始まると、彼女たちが一斉に顔を上げた。花が咲いたようだ。 「今日はソフトバンクさんの主催試合です。4万5千人、ほぼ満員が見込まれています。お客様が多いので、階段の上り下りなど十分に注意してください。また、観戦障害にならないよう、販売のときにも注意してください。本日は団体のお客様も多いので、領収証の準備を忘れないように。ペンも用意してください」 てきぱきとした指示があって、彼女たちは最後の準備に取りかかった。 体力的にも、精神的にも生半可な気持ちでは務まらな

日本の民泊産業は夜が明ける前に、終わってしまったと言っても過言ではない。スティーブン・スピルバーグが製作総指揮を務めた『恐竜大行進』は、恐竜とUFOの出会いが描かれたアニメーション映画作品だが、日本の観光業界と米Airbnb（エアビーアンドビー）との出会いを語るのに、なんともぴったりくる作品ではないだろうか。 「住宅宿泊事業法（民泊新法）」が施行されてから約1カ月。日本でも民泊の雄になると期待されていたエアビーだが、実際は微妙だ。それどころか、新法施行2週間前、観光庁はエアビーに対し、新法に基づく届出のない部屋の予約をキャンセルするよう要請。これにより「違法民泊」がエアビーのサイトから大量削除され、多くの観光客が混乱する事態となった。報道によると、新法施行前は日本には約6万件ほどの民泊があったが、足元では新法に基づいた民泊数は3451件で、旅館業法に基づいたものは約2万2000件になってい

2013年3月の東急東横線渋谷駅の地下化と、東京メトロ副都心線との相互直通運転以降、渋谷の凋落がささやかれるようになった。2013年には長年保っていたJRの乗降客数3位の座を東京、横浜に抜かれて5位に転落、さらに2016年には僅差ではあるものの、品川に抜かれ、6位に転落。憧れの地として人を集めてきた勢いを失い、単なる猥雑な繁華街として個性を失いつつある渋谷に未来はあるのだろうか。 渋谷凋落3つの要因 東急東横線渋谷駅の地下化を始点に渋谷の凋落を語る人は少なくないが、実際はもっと前から始まっていた。要因は3つある。ひとつはかつて渋谷を渋谷たらしめていた文化の消滅である。 渋谷が洗練されたおしゃれなまちと広く認識されるようになった契機は1973年の渋谷パルコの誕生である。駅から500mも離れた、坂の途中という立地、専門店共同ビルというそれまでにないスタイルに最初は「成功するワケがない」という冷

営業利益は前期の5倍――。牛丼チェーン「すき家」を運営するゼンショーホールディングスの2016年3月期決算は大幅な増益となった。売上高は5257億円（2015年3月期比2.7%増）、営業利益は121億円（同384.9%増）、当期純利益は40億円（同111億円の損失）だった。 営業利益を押し上げた要因として大きいのは、すき家の深夜営業再開が進んだことだ。 すき家は24時間営業が"売り"のひとつだったが、深夜（22時～5時）の営業を従業員1人で担当する「ワンオペ」と呼ばれる過酷労働が問題になり、2014年10月、国内約2000店のうち1200店で深夜営業の休止に追いこまれた。 「すき家」深夜営業はほぼ復活 長時間労働回避、防犯対策の観点から、「深夜0時～朝5時は従業員複数勤務体制にする」という条件が設けられることになった。店舗により上昇幅はまちまちだが、人員確保のため、深夜時間帯の時給を上げて

新宿や池袋のような、利用者の多い都市部の駅には「ヨドバシカメラ」「ビックカメラ」といった都市型の家電量販店がある。例えば世界一の利用者数を誇る新宿駅は、JR東日本だけでも一日の乗車人員が約74万8000人（2014年度）に達し、京王や小田急、東京メトロなども合わせると、非常に多くの人が毎日この駅を使用していることがわかる。 そんな新宿駅には、東口と西口それぞれに「ヨドバシカメラ」「ビックカメラ」がある。そして、ヤマダ電機の都市型店舗「LABI」も新宿駅の東西にある。 都市型家電量販店は、ターミナル駅の近くに店を構え、多くの利用者を集めている。しかし、そういった家電量販店が充実していない駅も東京都内にはある。東京駅と、品川駅である。東京駅にはヤマダ電機の「Concept LABI TOKYO」しかなく、品川駅にはゼロである。 今後発展する品川は… 品川駅は、JR東日本の乗車人員が1日当たり約

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筆者は米国で暮らし始めて3年になるが、カリフォルニアでの生活を立ち上げる際にたどり着いたのは、何にもない、ガランとした真っ白な部屋だった。日本で使っていた家具や電化製品は、運ぶと高くなるので全部処分してしまった。しかも船便のため、服や食器類が届くのも1カ月以上先のこと。 とりあえずの家具を揃える場所としてのイケアと、当面の日用品を揃える場所としてのコストコ（Costco、米国ではコスコと発音するが日本に合わせてコストコと表記）は最初の重要なステップだった。筆者の住むバークレーにはいずれの店舗もないが、南隣の町エメリービルにイケアが、北隣の街リッチモンドにはコストコがそれぞれ店を構えており、これらの店舗を利用することにした。 日本も米国も仕組みは同じ 日本に住んでいた時から、東京近郊のイケアとコストコを利用したことがあった。米国や世界中の店舗のスタイルをそのまま水平展開していることから、店の