打たれた5安打の全てがレフト。つまり狙い打ち。当然なことに得点圏ではそれが顕著。 それは、そうすることが戦略として当たり前の事であって、そうされるのも解っていること。 然るにそれを承知で左打者の外側に投げさせるリードってどうよ? という部分に疑問があるものの、解って(違うのならもっと悪い)使っている指揮官の責任。 だからもう毎度毎度同じ事ばっかり書くハメになっているんだけれど全員を潰してしまうわこのベンチでは。 現状でベストの布陣で戦うっつうのは「当たり前」とは違うっつうんか? 現状のベストってのは、名前とか過去の実績では有り得ないんだよ。 悪い時期にはじっくり調整するヒマを与えてやるのが親心と違うのんか? 「名前とか過去の実績」に不必要な泥を塗るばかりか伸びる芽まで摘み取る用兵やんけ。 好投が報われない能見だけじゃなしに、金本含めて今日出場した選手、全員が可哀想だよ。 もはや、打つ手はベ
18日(日本時間19日)、米ニューヨークでワールド・ベースボール・クラシック(WBC)の運営委員会が行われた。来年秋に予選開催の方向が確認されるなど、いよいよ2013年春に開催される第3回大会に向け、動き出した。が、日本代表監督の人選は依然として難題のままだ。 WBC連覇を果たしている日本代表。来年秋の予選は免除だが、本戦は再来年の話だと人ごとといっていられない。遅くとも同時期には日本代表監督を決定する必要がある。そうでなければ、08年秋に起きた、第2回大会日本代表監督人事を巡る大騒動が再燃する危機に直面するからだ。 08年夏の北京五輪でメダル獲得に失敗した日本代表・星野仙一監督(現楽天監督)は09年3月のWBC第2回大会も続投が既定路線だったが、「WBCは北京五輪のリベンジの場にしてほしくない」というマリナーズ・イチロー外野手の発言などがきっかけで、星野監督続投は吹き飛んだ。 テン
大東亜戦争末期の沖縄戦で旧日本軍の隊長が住民の集団自決を命じたとするノーベル賞作家、大江健三郎氏の著書により名誉を傷付けられたとして、元隊長らが出版差し止めを求めた訴訟で、最高裁第1小法廷は4月21日、2審で敗訴した原告側の上告を退ける決定を行った。これで、2審の大阪高裁判決が確定し、平成17年8月の提訴以来6年目にして、訴訟に一応の決着が付けられた。この機会に、訴訟に関わってきた1人として沖縄集団自決訴訟とは何であったのか意味を考えておきたい。 ◆上告棄却はただの門前払い 最高裁決定は、3行の主文に9行の理由が付されただけの簡単なものである。その上告棄却の理由は、民事訴訟法312条によって民事事件について最高裁に上告をすることが許されるのは、憲法違反または下級審判決の理由が不備である場合に限られるが、原告の上告理由の実質は事実誤認または単なる法令違反を主張するものであって、明らかに民訴法
政府は20日午前、国際結婚が破綻した夫婦間の16歳未満の子どもの扱いを定めたハーグ条約に加盟する方針を閣議了解した。菅直人首相が26、27日にフランスで開かれる主要8カ国(G8)首脳会議で加盟方針を表明する。配偶者への暴力(ドメスティックバイオレンス=DV)や児童虐待が疑われるケースでは返還を拒否できる規定を法案に盛り込むことも決めた。 1月時点の条約加盟国は84カ国。G8では日本とロシアが未加盟で、欧米各国から早期加盟を求められていた。法務省は近く法制審議会(法相の諮問機関)に法整備を諮問し、来年の通常国会への条約承認案と関連法案の提出を目指すが、政府内には年内の国会提出を求める意見もある。 親からの返還申請を受け、子どもの所在調査や裁判所への返還申し立て手続きに当たる「中央当局」は、外務省に設置する。子どもが元の居住国に戻ることで身体的・精神的な害を受ける恐れがあると裁判所が認めれば、
ウサマ・ビンラーディン殺害のニュースを、帰国前夜のサンフランシスコのホテルで見た。オバマ大統領の“勝利宣言”、殺害への経緯やワールドカップ・サッカー大会で優勝したかのごとく狂喜乱舞する民衆の姿が、CM抜きで延々と流れた。「報復が始まる…自分はアジア人で良かった」と心で呟(つぶや)く。が、瞬時に現地に暮らす日本人らの嘆き-アジア人といえば中国人だらけになったこの街で、モラルのモの字もなく協調性のキョの字も感じられない彼らと、一緒くたにされるのだけは御免-を思い出した。 「アメリカはゴミ処理に月額数十ドルは必要だけど、節約のためか公共のゴミ箱へこまめに捨てる中国人を時々見かける。4万~5万ドルはするベンツに乗る金持ちでも、同じことをしていた」と白人の一人も首をかしげる。 サンフランシスコといえば世界最大級のチャイナタウンが有名だが、老朽化(ゴミだらけ)&老齢化、治安悪化の問題を抱え、かつ90年
西岡武夫参院議長は19日の会見で「菅直人首相は全部だめだ。G8サミット(主要8カ国首脳会議)などの重い国際会議には原発の問題以降の日本の方針をきちんと語れる首相に出席してもらいたい」と述べ、首相に改めて退陣を求めた。「私の言ったことが、与野党を問わず心ある同僚議員の行動のきっかけになればと思う」と、衆院での内閣不信任案の提出に期待感を示した。
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