南米で主流となっている『ミュー株』について、東京大学医科学研究所は、体内で感染や重症化を防ぐ“中和抗体”の効果がほぼないとする分析結果を発表しました。 東京大学医科学研究所・佐藤佳准教授：「感染して治った方とファイザーのワクチンを打った方の血清を使って検討したが、どちらも中和抗体が効きづらい結果だった。一番、効かないといわれていたベータ株よりもミューの方が効かない」 佐藤准教授によりますと、新型コロナウイルスの従来株や変異株に対する中和抗体の働きを調べたところ、ミュー株については、他の変異株と比べ、最も効果が低かったということです。一方で、佐藤准教授は「ワクチンによって中和抗体以外にも『免疫の記憶』や『細胞性免疫』などが高まるため、ワクチンが全く効かないという意味ではない」としています。ミュー株をめぐっては、国内でこれまでに2人の感染が空港検疫で確認されています。 ◆政府の分科会のメンバー

築15年の超高層マンションが解体されることが分かった。2015年に発覚した東洋ゴム工業（現TOYO TIRE）がデータを偽装した免震ゴムを使用していた物件だ。急な決定に住人は困惑する。日経クロステックの取材で、事件発覚後は免震ゴムを交換する方向で設計が進んでいたことが判明した。異例のタワマン解体劇を詳報する。いきなり解体通知、退去求める「唐突な知らせで、到底、納得できない。説明会も開かれない

立憲民主党は8日、政府が導入を予定している適格請求書等保存方式、いわゆるインボイス制度の導入延期と改善を財務省に申し入れました。現在、新型コロナウイルスの感染拡大の影響で多くの事業者が厳しい状況に置かれている中、このまま同制度の導入を進めることは、事業者をさらに困難な状況に追い込みかねないことから、伊藤渉財務副大臣に以下の措置を早急に講じるよう強く求めました（写真上は、左から道下大樹税制調査会事務局長、末松義規財務金融副部会長、伊藤渉副大臣、海江田万里税制調査会長、牧山ひろえ財務金融部会長）。 1.2023年10月から導入される予定となっているインボイス制度について、新型コロナウイルス感染症が収束し、経済状況が回復するまでの間、導入を延期すること。それに合わせて、本年10月から開始されるインボイス発行事業者の登録申請受付も延期すること。 2.免税事業者について、インボイス制度導入から6年間

ラッパのマークの正露丸というと、日本では広く知られている一般的な胃腸薬ですが、これが実は世界初のアニサキス特効薬となる可能性が濃厚になってきました。 もともと正露丸がアニサキスの活動を抑制するという報告はありましたが、ネット上では専門家による否定的な意見も多く、実際の効果は不明確でした。 高知大学理工学部の研究グループは、正露丸がアニサキスに対する殺虫効果を持つのかどうかを、細胞の生死判定を行うトリパンブルー染色液を使って調査。 結果、正露丸を溶かした液は実際にアニサキスを殺していて、胃液でも分解できる状態にしていることがわかりました。 これは現在殺虫方法がないとされていたアニサキスに対する世界初の特効薬が、実は既に存在していた可能性があるという驚きの事実です。 研究の詳細は、『Open Journal of Pharmacology and Pharmacotherapeutics』へ7