うどんってのは出汁を食わせる食いものなわけよ。 だから具材も出汁をすって渾然一体となるようなものが選ばれる。 油揚げ、天かす、わかめ、天ぷら、かきたま、おろし…全部そう。 しかるに、餅。焼いた餅。 何がしてぇんだてめぇは。 せめてカマボコくらい謙虚になって、すみっこでちみっと邪魔しないようにしていればいいのに、たまにうどんにくっついて啜るのを邪魔してくるかまってちゃん。 おまえは醤油かけられて海苔で巻かれて別皿に載せられてこい。
2023年4月に統一地方選がある。道府県と政令指定都市の首長・議員選が4月9日、政令市以外の市区町村の首長・議員選が4月23日になる。選挙結果とは別に、注目されているのが各地の議員選で十分な候補者を確保できるかどうかだ。政府・与党は議員のなり手不足対策として地方自治法の改正に取り組んでいる。(「日経グローカル」450号に詳報)道府県議会で26.9%、町村議会で23.3%。前回の19年の統一地方
東京―金沢間を運行している北陸新幹線が2024年春、福井県敦賀市まで延伸される。福井は初めて首都圏と高速鉄道で結ばれ、交流人口増加への期待は大きい。ただ、北陸新幹線の整備はこれで終わりではない。大阪までの開通が整備計画の最終形だからだ。22年12月に閣議決定した23年度政府予算案では、この敦賀―新大阪間(敦賀以西)の同年度当初の着工が見送りになった。与党や沿線自治体が求めていたものだ。建設ルートの一部エリアで環境影響評価(アセスメント)が遅れ、工事実施計画は未認可の状態だ。金沢―敦賀間の開業時期は20年末に、工事の遅れなどでそれまでの23年春から1年延期が決まった。その際に与党が敦賀以西の着工は23年度当初のままと決め、当時の国土交通相も「重く受け止める」とした。今回、国交省が出したのが、本来は着工後に行う地下水の影響調査や駅の概略設計などの先行実施。着工後の作業をスムーズに進める狙いだ。
164分とか書かれていても絶対脳内で2時間44分に変換するから、最初からそう書いておいてほしい 文字数が少ないほうがよい状況(チラシや新聞などで紙幅が限られているetc.)以外でも、あえて分のみで表記するメリットを思いつかない この表記に統一された特別な事情があるのだろうか 追記ブコメから引用。(同様の話はトラバにもあり) 元映写技師の「フィルムのリールが20分で1巻なので、20の倍数で考えるのが簡単だった」という投稿 それはありそうな話。でもそれって完全に上映する側の都合だな 映画のデジタル化でリールの巻数とか関係なくなってきているだろうし、見る側からしたら「2時間44分」表記では困るという人はきわめて少ないだろうからそっちに変えてほしいと思う
世間に広く知られた出来事、制度、慣習。その「裏面」には、私たちからは見えにくい事実や疑問、物語が潜んでいる。記者が足を運び、関係者の証言や記録に迫った。 この連載は全6回です。 このほかのラインアップは次の通りです。 第1回 ドーハの悲劇、お守りに託した思い ゴール下に埋めた祈り 第3回 つながりたいのにつながらない? 相談ダイヤルの向こう側 第4回 林前横浜市長、IR巡り初めて明かした菅前首相への「直訴」 第5回 刺殺された石井紘基氏が残したメモ 教団と闘う住民支える「覚悟」 第6回 結婚しなきゃいけないの?「官製婚活」廃止した市長の真意 「河井元法相の指示だった」 私たちが唯一、その男性の近況を知ることができた数本のユーチューブ動画は、取材を進めていた2022年の暮れ、一斉に削除された。映っていたのは横浜市のネットコンサルタント業者の男性(38)。19年参院選の買収事件で公選法違反に問
CULTURE | 2023/01/03 Twitterはいよいよ限界?もう引っ越ししかない?2023年のSNSとの付き合い方を考える Photo by Shutterstock 【連載】幻想と創造の大国、アメリカ(32) 渡辺由佳里 Yukari... 渡辺由佳里 Yukari Watanabe Scott エッセイスト、洋書レビュアー、翻訳家、マーケティング・ストラテジー会社共同経営者 兵庫県生まれ。多くの職を体験し、東京で外資系医療用装具会社勤務後、香港を経て1995年よりアメリカに移住。2001年に小説『ノーティアーズ』で小説新潮長篇新人賞受賞。翌年『神たちの誤算』(共に新潮社刊)を発表。『ジャンル別 洋書ベスト500』(コスモピア)、『トランプがはじめた21世紀の南北戦争』(晶文社)など著書多数。翻訳書には糸井重里氏監修の『グレイトフル・デッドにマーケティングを学ぶ』(日経ビジネ
「全国地方議員研修会」という名称の会議が2015年以降、国会の議員会館などで6回開かれ、「世界平和統一家庭連合(旧統一教会)」の友好団体の幹部が関わっていたことがわかった。会議には地方議員が100人規模で参加。教団が重視する家庭教育支援条例を各地で制定することが呼びかけられ、参加者の中には地元での条例制定に尽力した議員もいた。 朝日新聞が入手した会議資料では、主催は地方議員で作る「世話人会」と記されている。だが、「代表世話人」の中に教団信者がおり、各県の教団友好団体の幹部が会議の講師役や「代表世話人」を務めるよう議員に要請し、参加も募っていたことが取材で判明した。教団側の地方政界への働き掛けの一端が浮かんだ。 参加した地方議員の政務活動費の収支報告に添付された資料や各議員への取材によると、初回は15年に東京のホテルで、18年の3回目以降は東京・永田町の議員会館で開かれた。 各回のテーマは教
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