2017年8月30日に開催されたDDDAlliance( https://ddd-alliance.connpass.com/event/64219/ ) のLTの資料です。
![泥臭い受託開発Dev love関西](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/a74f9917e5503f1fff70f5266dd9e2ea0cc04744/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fcdn.slidesharecdn.com%2Fss_thumbnails%2Fdevlove-140517010240-phpapp01-thumbnail.jpg%3Fwidth%3D640%26height%3D640%26fit%3Dbounds)
僕が使い始めた2008年頃と違って、現在はかなりRedmineが普及している。 ソフトウェア開発者だけでなく、製造業や製薬業、営業や事務、勉強会のタスク管理に使っている事例も多い。 最近特に目立つのが、初心者がRedmineを使っているものの、Redmineの良さを出し切れていない場面。 上記の資料では、「Redmineは、チームでチケットを消すゲーム」と定義して、わかり易く説明しているのがすごくいい。 アジャイル開発では、XPの計画ゲーム、Scrumのプロダクトバックログのように、ストーリーやタスクをチケット化して、イテレーション(Redmineならバージョン)単位にグループ化して、リリースしていく戦略を取る。 すると、チケット管理とは、チームでチケットを消すゲームなのだ、と感覚で分かるようになる。 この辺りの感覚は、40代以上の中年SEよりも、20代の若手PGの方がすぐに馴染んでくれる
2024年4月1日より、Supership株式会社は親会社であるSupershipホールディングス株式会社に吸収合併されました。 合併に伴い、存続会社であるSupershipホールディングスは社名をSupershipに変更し、新たな経営体制を発足しました。本件に関する詳細は、プレスリリースをご確認ください。 2024年4月1日より、Supership株式会社は親会社であるSupershipホールディングス株式会社に吸収合併されました。 合併に伴い、存続会社であるSupershipホールディングスは社名をSupershipに変更し、新たな経営体制を発足しました。 本件に関する詳細は、プレスリリースをご確認ください。
主に作業メモ。ソフトウェア開発プロジェクトでは多かれ少なかれ様々なドキュメントを作成する。一般的にはMicrosoft OfficeなどのOAソフト(つまりWordやExcel)で文書を作成するのだけれども、これが非常に管理し難い。本当はWikiなどで管理するのがいいのだけれども、「納品」とか「持ち出し」を考えたときに、Wikiサーバを立てるのはあまりうまくない。というわけで以前に少しだけチェックしていたドキュメント作成ツールについて改めて調べてみた。 Sphinx Python製のドキュメント生成ツールである。reStructuredText記法という文法で記述したテキストツールをCUIでコンパイルすると、HTMLやPDFなどの各種ドキュメントを生成してくれる。 インストールは非常に容易 (Windowsだが、他のOSでも簡単なのだと思う) reStructuredText記法は、Wik
今週月曜日に公開した記事「特許庁の基幹システムはなぜ失敗したのか。元内閣官房GPMO補佐官、萩本順三氏の述懐」は、記事に対して数多くのブックマークやツイートが行われ、大きな反響をいただきました。 その萩本氏から「問題提起だけで終わるのではなく、こうあるべきだという提案もしたい」、という依頼をいただいたので、記事にいただいた反響への返答という意味も込めて、萩本氏の提案についても掲載したいと思います。 以下からは萩本氏の文章となります。 これまでのIT業界の慣習を捨て去り、あるべき姿へ 僕が日記(注:記事の元になったFacebookへの書き込み)を書いたのは、二度とこのような案件が出ないよう本質的な問題提起をしようと思ったからです。 それが僕の責任だと思いました。 本質的問題を提起したつもりですが、しかし本当に理解していただいたのかというのが心配でもあり、また理解していただいたとしても、今後何
特許庁が進めてきた基幹系システムの刷新プロジェクトが失敗に終わり、開発に投じた約55億円が無駄になってしまったことが、先週相次いで報じられました。 [スクープ]特許庁、難航していた基幹系刷新を中止へ - ニュース:ITpro 朝日新聞デジタル:費やした55億円、水の泡に 特許庁がシステム開発中断 - ビジネス・経済 このプロジェクトに「内閣官房GPMO(ガバメントプログラムマネジメントオフィス)補佐官」の肩書きで2009年まで民間から参加した萩本順三氏(現 匠BusinessPlace 代表取締役社長)がFacebook上で当時を述懐しつつ、失敗の要因を分析していました。今後、失敗プロジェクトを繰り返さないためにも、重要な発言として本人の許可をいただいてまとめました。 特許庁の情報部門に幾度も中止を迫った 萩本順三氏の発言の主要な部分を引用します。 内閣官房GPMO(ガバメントプログラムマ
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