採用活動を社員達の自分ごとに。組織文化を採用に活かすfreeeの取り組み
IT企業の人事業務や人事系コンサルタントを経た後、2015年にfreeeのビジョンに共感しジョイン。freeeのビジョンやカルチャーの育成・浸透に関わる施策の企画・運営、社内環境整備などに取り組む。 「スモールビジネスに携わるすべての人が、創造的な活動にフォーカスできるよう」というビジョンを掲げ、「クラウド会計ソフト freee」などのサービス開発・運営に取り組む、freee株式会社。 「本質的（マジ）で価値ある」「理想ドリブン」 「アウトプット→思考」「Hack Everything」「あえて、共有する」という5つのユニークな価値基準を設け、社員が一丸となってビジョンの実現を目指し、今まさに急成長を続けています。 そのfreee株式会社では、こうした考えや組織文化を採用活動にも役立てているといいます。しかも、近年採用した社員は大半がダイレクト・ソーシングによるものとのこと。後編のこの記事
「マジで価値ある？」を全社員が追求。freeeが実践する組織文化の育て方
情報通信関連の商社で営業としてキャリアをスタートし、2014年2月にfreeeに入社。社員数20名強の時代からリクルーターとしてfreeeの魅力について情報発信を行う。freeeテニス部部長。 それが事業を成長させていくうえでの理想形の1つです。社員に同じ方向を見てもらうために必要なのが、組織のビジョンや価値基準。しかし、組織のビジョンや行動指針を掲げても、有名無実化になりがちでは無いでしょうか。特に、組織の規模が大きくなるのにしたがって、社員達に浸透させることのハードルが上がります。 しかし、250名超という組織規模でありながらビジョンや価値基準を全社員が理解し、業務を進める上での判断基準にできている企業があります。それが、「クラウド会計ソフトfreee」などのサービス開発・運営に取り組む、freee株式会社です。 freee株式会社は、【スモールビジネスに携わるすべての人が、創造的な活
日本で独自の進化を遂げるHR Tech。グローバルとは異なるトレンドに
人事の世界的な潮流になっているHR Tech（HRテック）。コーポレートベンチャーキャピタル（CVC）「PERSOL INNOVATION FUND」の代表パートナーを務める加藤丈幸氏は、2017年に一気にHR Techの波が日本に押し寄せたと分析しています。2018年もHR Techがますます浸透していくことが予想される中、どのようなポイントを押さえておけばよいのか。今回は今後のHR Techトレンドについてご紹介します。 HR Techはいかにして広まったか ―海外と日本の違い― グローバルにおけるHR Techの動きは、まず2012年に起こりました。この年に人事関連のクラウドにおいて代表格だったWorkday上場やTaleoの買収があり、その後数年、人事領域のシステムやタレントマネジメントシステムのクラウド化の流れが生まれました。個人のプロフィールや入社後のキャリア、評価、育成など、
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