バンダイは3月26日、「∞プチプチ」「∞エダマメ」などに続く「∞にできるシリーズ」の第4弾として、「∞缶ビール」と「∞ソーダ」を発表した。缶のプルタブを開けた瞬間の“プシュッ！”という感触と、泡がはじける“シュワシュワ”という爽快（そうかい）感を何度でも楽しめるキーチェーン玩具。6月下旬に各819円で発売する。 缶の上部を切り取ったような本体にリアルなプルタブを装備。指をかけてプルタブを引くと“プシュッ！”という音がする。さらにグラスに注ぐ時の“シュワシュワ、トクトク……”という音がリアルに鳴り、まるでビールや炭酸飲料を飲んでいるかのような感覚を味わえる。「一杯飲みたい！という気持ちが高まり、思わず何度でも開けたくなります」（同社）。例によって30回に1回の割合でスペシャルな音声が流れるオマケ付きだ。 ∞缶ビールは4色をラインアップ。プレミアムビールみたいなゴールドとシルバー、黒ビールかも

9月過ぎから2009年版の手帳が店頭に並んでいる。12月1日は手帳の日だった。すでに来年の手帳を購入した人もいるはずだ。一方、「スケジュールやToDo管理は、携帯電話やインターネット上のスケジューラで十分。紙の手帳なんていらないよ」という人も増えてきた。 かくいう筆者もそんなWebだけで済ませる派の1人だが、Webのスケジューラ使いであっても情報を紙に落としたいときもある。例えば今日の予定だったり、客先の地図であったり、せっかくWeb上にメモしてあっても外出先だととっさにアクセスできなかったりすると困る類のものである。 じゃあ、と思って事前にスケジューラの内容をプリントアウトし、クリアフォルダに入れて持ち運ぶのだが、このクリアフォルダが意外と曲者。たいていのクリアフォルダは上下左右4辺のうち2辺が開いて、書類をしまう。2辺がとじていて見開きできないのはしまった書類が落ちにくくするためだと思

People to People Communications（川崎市）は11月25日、統計データを元に作成した「疑似個人情報」の無償提供を始めた。非営利目的に限り、1人3000件まで無料でダウンロードできる。 架空の名前や住所、生年月日などで構成した個人情報リストを提供する。自治体などが公開している統計データの分布を正確に反映させており、実在の情報ではないものの「本物と区別することができないほど」そっくりだとしている。 本物の個人情報のダミーとして保管したり、システム開発でテストデータとして使ったりするのに利用されている。2月から有料で販売していたが、非営利に限って無償で提供する。

ここ数日ネームサーバ管理者の頭を悩ませているDNSキャッシュポイズニングの脆弱性。脆弱性を突くツールの登場により、具体的な被害が発生する可能性が高まった。 DNSキャッシュポイズニングの脆弱性を突かれると、ホスト名は正しいのにまったく違うサイトへ誘導させることが可能になるため、ファーミングなどの危険性が高まることになる。 そんな中、Webブラウザ上からDNSのランダム性を簡易的にテストできるサイトが注目を集めている。このサイトでは、ソースポートおよびDNSパケットの中に含まれる識別IDのランダム性を検証できる。同じポートや識別IDを使っているネームサーバの場合、「POOR」などが表示される。POORであれば、すでに広く知られるところとなったた攻撃・侵入ツールですぐにでもクラックされてしまうだろう。 例えば記者が利用しているYahooBB!のネームサーバについて同サイト上から検証してみたとこ

「コンピュータ」は「コンピューター」に、「プリンタ」は「プリンター」に、「エクスプローラ」は「エクスプローラー」に――マイクロソフトは7月25日、同社製品・サービスで外来語をカタカナ表記する際、末尾に付ける長音符号（ー）の表記ルールを変更すると発表した。IT機器の一般化に伴い、より一般的で実際の発音に近い表記に統一するとしている。 変更するのは314語。製品バージョンアップの際に適用していく計画で、第1弾として、8月中にリリース予定の「Internet Explorer 8 Beta2」に実装する。 新表記は、国語審議会の報告をもとに告示された内閣告示第二号（1991年）をベースにしたもので、「er」「or」「ar」などで終わる単語は原則、「コンピューター」「プリンター」「エクスプローラー」など末尾の長音符号を表記。新聞やテレビ、一部IT機器メーカーで取り入れられている表記に合わせた。 従

「JEITAはわれわれの質問に答えず、役所まで使って我を通した。権利者としては『ここまで常軌を逸している相手と突っ張り続けても生産的ではない』と判断し、消費者のためにダビング10を了承した。権利者の見識を、JEITAは見習ってほしい」――権利者側の89団体が6月24日に開いた会見で、実演家著作隣接権センターの椎名和夫さんはこう述べ、JEITA（電子情報技術産業協会）の対応を批判した。 ダビング10をめぐっては、対応機器を私的録音録画補償金の対象にするかどうかで著作権団体とメーカー側が対立。文部相と経済産業相が17日までにBlu-ray Disc（BD）とBDレコーダーに補償金を課すことで合意した。権利者側は当初、「ダビング10と補償金は別問題」と受け入れに難色を示していたが、19日の「デジタル・コンテンツの流通の促進等に関する検討委員会」（総務省の情報通信審議会傘下、デジコン委員会）で譲歩

文化庁は5月27日、29日に開く予定だった、文化庁長官の諮問機関・文化審議会著作権分科会の「私的録音録画小委員会」を延期することを明らかにした。 同委員会では、iPodやHDDレコーダーに補償金を課金する方向で29日に議論をまとめる方針だったが、「一部の委員が、最終的な意見を表明する状況にない」（文化庁）ため合意が難しいと判断。延期を決めた。 「ダビング10」は6月2日スタートで合意していたが、権利者側は補償金制度の見直しを前提としていた。小委員会の延期で、予定通りのダビング10開始は絶望的になった。 5月8日に開かれた前回の小委員会では、文化庁が、iPodやHDDレコーダーなどを補償金の課金対象とする制度改正案を提示。ダビング10は「権利者が要請したDRMではない」とし、対応機器に補償金を課金する必要があると示し、権利者側や法学者の委員はおおむね賛同した。 だが電子情報技術産業協会（JE

「インターネットがあれば、狭い放送地域を補完できる」――地域密着型のFMラジオ局「コミュニティFM」が、本放送と同時にネットでも配信する「サイマル放送」を推進するためのアライアンスを組んだ。6月2日に専用Webサイトをリニューアル。まずは19局が順次、地上波と同じ放送をストリーミング配信する。 配信システムはフリービットが安価に提供。日本音楽著作権協会（JASRAC）など著作権団体とも交渉して楽曲の使用料率も決めた。ネット時代の地域ラジオの新たな形を模索していく。 コミュニティFM（コミュニティ放送）は、地域住民への情報発信を目的として1992年に制度化されたVHF（超短波）放送。「湘南ビーチFM」（神奈川県葉山町）、「三角山放送局」（札幌市）、「フラワーラジオ」（埼玉県鴻巣市）、など全国200局以上が開局している。 送信電力は20ワット以下という制限があり、聴取エリアは、特定の市区町村の

楽曲は「【ミク オリジナル】それゆけ！IT戦士 ゆかたん☆【岡田記者】」というタイトルで投稿されており、作詞作曲者は「闇の字」さん、編曲、オケ作成は「黒の人」さん。岡田記者が新人時代・2003年のクリスマスに書いた記事「やっぱりキミは来なかった　「線メリ」と過ごすひとりきりのXmas」をテーマにした詞に、RPGのメインテーマ曲のような壮大なメロディーとオケが付いている。 岡田記者はこの楽曲を13日午前中に発見し、喜びのあまり「テラ名曲ｗｗありがとうございます」と本人コメント。同日午後10時過ぎには、この楽曲に、3Dの初音ミクモデルを組み合わせた「【岡田記者】それゆけ！IT戦士ゆかたん☆【キオ式入れました】」が別の投稿者によって投稿され、原曲を投稿した闇の字さんも「あっというまにキオ式キタｗ」と驚いている。

スパムフィルターは便利な機能だが、スパムではないメールまでスパムだと判定されると後がやっかいだ。Gmailの場合、どんな手段でそれを防げばいいだろうか。 スパムフィルター（迷惑メール除去機能）は便利な機能だ。自身のメールボックスを見ても分かるように、IDCの調べでは電子メールの送受信量の半数以上はスパムである可能性があるという。こんな時代に、迷惑メールを自動的に判別して取り分けてくれるスパムフィルターは、なくてはならない存在になってきている。 しかし一方で、スパムフィルターの誤判定という問題も起き始めている。特にスパムフィルターの先駆け的存在であるGmailの誤判定が話題だ。あるテストでは3.3％が誤判定されているという報道もあった（「New York Times」の記事）。 これは、Gmailのフィルターリングのための情報がユーザー同士である程度共有されるために起こる可能性が高い。ほかの

「ネットの時代が来るとクリエイターもコンテンツホルダーもハッピーになれると言われた。だがそんな経験は1度もない」――ホリプロの堀義貴社長は、3月25日に開かれた、日本音楽著作権協会（JASRAC）が主催したシンポジウム「動画共有サイトに代表される新たな流通と著作権」でこう話した。 左から中央大学の安念潤司教授、ドワンゴの川上量生会長、慶応義塾大学の岸博幸教授、立教大学の砂川浩慶准教授、ホリプロの堀義貴社長、JASRACの菅原瑞夫常務理事 「コンテンツ立国」が叫ばれ、テレビのコンテンツのネット流通を推進すべきという圧力が、ネット業界や経済界からテレビコンテンツホルダーにかかっている。 だがコンテンツホルダーとしては「テレビ番組をネットに出してもメリットがない」というのが本音。堀社長は「ネット事業者は、作ったインフラにのせるものがないから、テレビ番組が欲しいだけだろう」と批判。「コンテンツが欲

「著作権制度が想定していない状況に直面し、右往左往している」――東京大学の中山信弘教授が2月29日、「著作権リフォーム」をテーマにしたデジタルコンテンツ協会のシンポジウムで講演した。一般ユーザーが創作し、ネットで著作物を発表する現代に、プロを前提にした著作権制度が対応できなくなっていると指摘。著作物の流通を円滑化するための改革の必要性や、著作物を独占せず、広く共有しようという「コモンズ」の考え方などを紹介した。 中山教授は著作権法学界の第一人者で、政府の知的財産戦略本部の構成員や、文化庁傘下の文化審議会著作権分科会私的録音録画小委員会の座長、クリエイティブ・コモンズ・ジャパン理事長も務める。約20分の短時間に詰め込まれた濃い内容と問題提起に、参加者は聴き入った。 19世紀の前提が時代に合わない 「19世紀の状況を前提にして構築された著作権制度が、インターネットの発展でとてつもなく大きな問題

現行の著作権法はネット時代に合っていない。では、どう変えればいいのか――早稲田大学デジタル・ソサエティ研究所が1月25日に都内で開いたシンポジウムで、法学者や漫画家などが、新しい著作権制度の形について議論した。 参加したパネリストは「現行の著作権法は時代に合っていない」という認識で一致。クリエイターの創造のインセンティブを高めながらも著作物の自由利用を確保する新制度として、「商用著作物は登録制にして自由な2次利用を認め、税金で使用料を徴収して人気投票で著作者に還元する」などといった案が出た。 著作権法は時代遅れ 「著作権法はどう持っても20～30年だ」――法政大学准教授の白田秀彰さんは言う。 著作権法は19世紀に、印刷物を想定してできた法律。その意図は、著作物の自由な利用を一定程度制限することで、著作者に経済的な利益をもたらし、著作へのインセンティブを高めてより豊かな創造につなげよう――と

米特許商標局（USPTO）が2007年に企業に対して発行した特許は15万7284件で、史上最多を記録した前年から9.5％減となったことが、米IFI Patent Intelligenceによる1月14日の報告で明らかになった。特許取得件数上位35社の80％は、前年より取得件数が減少しているという。 企業別では、米IBMが前年から500件減となったものの3148件の特許を取得し、15年連続で首位。上位25社の大半は昨年より特許取得数が減少したが、5社のみは例外で、Samsungは11％増、Microsoftは12％増、デンソーは4％増、Nokiaは14％増、セイコーエプソンは2％増となっている。 米国特許取得企業の国籍は、上位25社に限ると日本が13社で最も多く、米国は7社、ドイツが2社、韓国が2社、フィンランドが1社となっている。分野別では半導体関連が4187件、個別の回路やデバイスなどの

「To Doリスト」の使用状況は、国や性別によって異なる――米Microsoftが1月14日、米調査会社Kelton Researchによる調査結果を紹介した。 米国、カナダ、英国、日本など8カ国で実施した調査によると、「To Doリストを1つ以上利用している」との回答が最も多かったのはカナダで、78％に上った。以下、イタリア（77％）、米国（76％）と続き、日本は54％で、8カ国中で最も低かった。リストアップされたタスクのどれにまず着手するかにもお国柄がみられ、「難しいものから」との回答はイタリア（75％）、フランス（67％）、ドイツ（57％）、米国（56％）で高い。一方、「簡単なものから」との回答は、日本（59％）や英国（55％）で高くなっている。 リストアップされたタスクの何パーセントを済ませれば「生産的だった」と感じるかとの質問では、日本が「59％」と最も厳しい一方、イタリアでは4

米IBMと国際的な環境保全団体World Business Council for Sustainable Development（WBCSD）は1月14日、環境関連の特許をパブリックドメインとして公開する取り組みを発表した。参加企業が提供した特許を「Eco-Patent Commons」で公開し、研究者や企業による環境保護製品・サービスの開発に役立てる狙い。サイトはWBCSDが運営する。 Eco-Patent Commonsで公開される特許は、有害な廃棄物の削減やエネルギーおよび工業用水の節約、リサイクル機会の向上のための技術など、製品の製造およびビジネスプロセスに関するもの。設立メンバーとして、フィンランドのNokia、米Pitney Bowes、ソニーが参加。それぞれが環境保護に役立つ特許を提供するとともに、他社に参加を呼び掛けている。 Eco-Patent Commonsへは、1件