筆者は、今後1年以内に日経平均株価が再び4万1000円を超えると予想している。 アメリカでは年後半以降、中央銀行にあたるFEDが利下げを開始し、同国経済の底堅さが維持されることによって、世界的に株価が上昇基調を維持する可能性が高い。一方、日本でも企業の資本効率改善など固有の上昇要因があり、それらが株式市場への資金流入を促すことになりそうだ。 今回は筆者が注目している、以下の2つの視点から日本株を展望していきたい。それは「名目GDP」と「半導体」である。 株価にとって重要な名目GDPは順調に増加 まず前者から見てみよう。5月16日に発表された日本の2024年1~3月期の実質GDP(国内総生産)成長率は前期比年率マイナス2.0%となった。マイナス成長となったのは2四半期ぶりで、日本経済の停滞を印象付けた。自動車大手の工場稼働停止という特殊要因が尾を引いた形だが、それだけでマイナス成長を説明する
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