国内自動車メーカーが中国市場を念頭に、電気自動車(EV)用リチウムイオン電池のコスト低減を急いでいる。トヨタ自動車とホンダは他社との協業で数量規模を確保し、日産自動車は外部調達でサプライヤーに競争原理を働かせる。 ホンダは米ゼネラルモーターズ(GM)と車載用リチウムイオン電池分野で協業することを発表した。自動車業界関係者の多くは「サプライズではない」と冷静に受け止める。ホンダの年間販売数は500万台規模。「電池のコスト低減には数量が必要。すでに燃料電池車で提携するGMとの協業が自然な流れ」(外資系証券会社アナリスト)だった。 独フォルクスワーゲン(VW)による一連のディーゼル車の排ガス不正などの影響で、2015年ごろからEV市場が勢いづく中、日系自動車メーカーはEV用リチウムイオン電池との向き合い方を探ってきた。 EV用リチウムイオン電池のサプライチェーンは、調達安定性と低コスト化がトレー