「Box」と「Slack」「Teams」が連携強化、利便性と安全面でうれしいポイントは
関連キーワード Salesforce.com（セールスフォースドットコム） | Slack | クラウドストレージ ファイル同期・共有サービス「Box」とビジネスチャットツール「Slack」を連携させるアプリケーション「Box for Slack」（「Slack用Boxアプリ」とも呼ばれる）がアップデートし、両者の連携がより密接になった。例えばユーザーがSlackにファイルをアップロードすると、Box for Slackはそのファイルを自動的にBoxにアップロードする。アップロードしたファイルは、社内外でのコンテンツ共有に関するBoxのセキュリティポリシーを維持できる。 2021年にSlack Technologiesを277億ドルで買収したsalesforce.com（以下、Salesforce）は、創業期のBox社に出資するなど同社との提携を続けている。Box for Slackの新し
無料で使える、Windowsの「セーフモードで起動しない」「音が出ない」の解決ツール
関連キーワード Windows 10 | Windows | Microsoft（マイクロソフト） クライアントOS「Windows 10」の問題解決を支援するために、MicrosoftはWindows 10の標準機能として、さまざまなトラブルシューティングツールを提供している。本連載は、こうしたトラブルシューティングツールを使った7つの問題の対処法を解説する。最終回となる本稿は、残る2つの問題の対処法を紹介しよう。 6．セーフモードの問題 併せて読みたいお薦め記事 連載：Windows 10トラブルシューティング基礎ガイド 第1回：無料の「Windows 10トラブルシューティングツール」を使う簡単な方法 第2回：無料で使える、「Windows Updateに失敗する」「アプリが動かない」問題の解消ツール 第3回：無料で使える、Windowsの「無線LAN」「Bluetooth」につなが
Microsoft署名の脆弱性を悪用 「Zloader」の驚くほどシンプルな手口とは
関連キーワード サイバー攻撃 | マルウェア | セキュリティ セキュリティベンダーのCheck Point Software Technologiesは2022年1月5日（米国時間）、金融機関を標的にしたマルウェア「Zloader」のハッカー集団に関する調査内容を同社Webサイトで報告した。同社によれば、攻撃者はMicrosoftのデジタル署名の脆弱（ぜいじゃく）性を悪用し、有効なデジタル署名に不正なコードを書き込むことで標的のシステムを感染させているという。 マルウェア対策ツールを“だまして”システム感染 どうやって？ 併せて読みたいお薦め記事 トロイの木馬への対処法とは 金融機関狙うトロイの木馬「Gozi」の作成者が南米で逮捕 米国引き渡しに焦点 学校は「ランサムウェア」で教育を止めないために何をすればよいのか？ Check Point Software Technologiesによ
Google認定の機械学習資格「Professional Machine Learning Engineer」とは？ 合格するには
関連キーワード Amazon Web Services | Microsoft Azure | Google 大手クラウドベンダーの機械学習認定資格を紹介する本連載。前編「“機械学習のプロ”を認める『AWS Certified Machine Learning - Specialty』とは？ 合格するには」はAmazon Web Services（AWS）の「AWS Certified Machine Learning - Specialty」、中編「初心者歓迎の機械学習資格『Azure Data Scientist Associate』とは？ 合格するには」はMicrosoftの「Azure Data Scientist Associate」を取り上げた。後編となる本稿は、Googleの「Professional Machine Learning Engineer」を紹介する。 知ってお
仮想通貨取引のBTC-ALPHAにランサムウェア攻撃 競合他社とのトラブルが原因か
関連キーワード サイバー攻撃 | マルウェア | セキュリティ 暗号資産（仮想通貨）取引所を運営するBTC-ALPHAは、ランサムウェア（身代金要求型マルウェア）攻撃を受けた。 2021年11月、セキュリティベンダーNSHCの攻撃監視チームDarkTracerが、ハッカー集団「LockBit」が公開した攻撃の情報を短文投稿サイト「Twitter」に投稿した。それによると、LockBitはBTC-ALPHAに対し「2021年12月1日までに身代金を支払わなければ、同社のデータを盗んで流出させる」と脅迫した。 BTC-ALPHAの創業者兼CEO（最高経営責任者）のビタリー・ボドナー氏は、声明で今回の攻撃は「当社が協業を拒んだ競合他社」によるものだと説明した上で、攻撃は失敗したと語った。声明でボドナー氏は、攻撃発生後に、自身が匿名の人物から暴力の脅しを受けたとも述べた。BTC-ALPHAは自社の
Googleクラウド幹部が語る「金融機関のクラウド移行が高くつく理由」
関連キーワード クラウドサービス | 金融 | Google 金融機関は業務の効率を向上させ、AI（人工知能）技術といった技術やデータを活用するために、レガシーシステムのクラウドサービス移行を進めている。ただしM&A（合併買収）によって複数のレガシーシステムを抱える企業は、クラウドサービス移行が難しくなる。前編「『合併を繰り返した銀行』がクラウドを避けたがる本当の理由」に続き、金融機関のクラウドサービス移行が抱える課題を説明する。 レガシーシステムはクラウドサービス導入の障壁の一つだが、金融機関が最初からこの課題を解決する目的でクラウドベンダーに相談するとは限らない。「最新アプリケーションを導入するためにクラウドベンダーに相談した結果、新たに金融機関が対処しなければならないシステム関連の作業が判明することがある」と、Googleでクラウドサービス群「Google Cloud Platfor
ゴールドマンはなぜ「AWS協業クラウド」をライバル金融機関に提供するのか
関連キーワード Amazon Web Services | クラウドサービス | データ分析 | 金融 大手金融機関Goldman Sachs（ゴールドマン・サックス）はAmazon Web Services（AWS）と協力し、金融機関をはじめとする金融サービス業界の他の企業に向けて、金融に関するデータマネジメントとデータ分析を目的に利用できるクラウドサービス群「Goldman Sachs Financial Cloud for Data」の開発を進めている。前編「ゴールドマンが“クラウドベンダー”に？ AWSと始めた『金融クラウド』の正体」に引き続き、Goldman Sachsが同サービスを提供する狙いを説明する。 Goldman Sachsの共同CIO（最高情報責任者）を務めるマルコ・アジェンティ氏は、2020年初頭に公開した社内メールで次のように述べている。アジェンティ氏は2019年
「合併を繰り返した銀行」がクラウドを避けたがる本当の理由
関連キーワード クラウドサービス | 金融 | Google 新型コロナウイルス感染症（COVID-19）が拡大する中で、アジア太平洋地域の銀行や金融サービス企業は、クラウドサービスの利用をますます進めている。その目的は人工知能（AI）技術といった技術やデータを生かし、ビジネスを変革することにある――。これはアジア太平洋地域のクラウドサービス業界団体Asia Cloud Computing Association（ACCA）が公開した調査結果だ。 アジア太平洋地域の金融サービス業界のクラウドサービス導入状況に関する調査報告書「ACCA Better on the Cloud: Financial Services in Asia Pacific 2021」でACCAは、金融サービス業界は「クラウドサービス移行によって急速なイノベーションを実現する時期が来ている」と主張する。「金融機関は顧客
「Linux」が犯罪者に狙われ始めた“なるほどの理由”
関連キーワード Linux | セキュリティ | トレンドマイクロ 「Linux」マシンが攻撃者に狙われている。トレンドマイクロは2021年1～6月にかけて、Linuxマシンを狙うマルウェア攻撃を1300万件以上検出した。その背景には何があるのか。同社の調査結果から探る。 併せて読みたいお薦め記事 OSのセキュリティ対策 真っ向勝負「iOS」 vs. 「Android」、セキュリティ機能を比べてみた 「Android」を“危険なOS”にする主な脅威とセキュリティ対策の情報源まとめ 「Windows 10」の“セキュリティ四天王”、一体どのような機能か だから「Linux」は狙われる Linuxはさまざまなクラウドサービスを稼働させる土台となるOSだ。これが攻撃者の関心を引き付けており、Linuxのセキュリティがかつてないほど重要になっている。トレンドマイクロでクラウドセキュリティ部門バイス
“機械学習のプロ”を認める「AWS Certified Machine Learning - Specialty」とは？ 合格するには
関連キーワード Amazon Web Services | Microsoft Azure | Google データから価値を引き出す「データサイエンス」の活用が企業の間で広がっている。データサイエンスを支える主な技術は、機械学習だ。企業は機械学習を活用すれば、人間によるプログラミング作業を省きながら、データを踏まえた正確な予測をしやすくなる。 こうした中、機械学習に精通するエンジニアが貴重な人材になっている。IT分野でのキャリア形成や転職を考えている人には、機械学習認定資格の取得がお勧めだ。中でも大手クラウドベンダーが認定している機械学習資格が支持を得ている。主要な例は以下の通りだ。 Amazon Web Services（AWS）の「AWS Certified Machine Learning - Specialty」 Microsoftの「Azure Data Scientist A
ゴールドマンが“クラウドベンダー”に？ AWSと始めた「金融クラウド」の正体
関連キーワード Amazon Web Services | クラウドサービス | データ分析 | 金融 大手金融機関のGoldman Sachs（ゴールドマン・サックス）は、金融機関をはじめとする金融サービス業界の他の企業向けに、データマネジメントとデータ分析のためのクラウドサービスを提供する計画を進めている。この計画に協力するのが、同社の技術パートナーであるAmazon Web Services（AWS）だ。 この計画は2021年に米ラスベガスでAWSが開催した、同社サービスのユーザー企業とパートナー向けカンファレンス「AWS re:Invent 2021」のオープニング基調講演で発表された。発表の場に立ったのは同社のCEO、アダム・セリプスキー氏だ。セリプスキー氏はアンディ・ジャシー氏の後任として、2021年初めからAWSの指揮を執っている。 ゴールドマンの金融クラウド「Goldman
FacebookやTwitterも被害に 「API攻撃」の危険性と注意点は？
関連キーワード API | アプリケーション | セキュリティ | 脆弱性 | 脆弱性対策 | アプリケーション開発 Akamai Technologiesでセキュリティ戦略部門の最高技術責任者（CTO）を務めるパトリック・サリバン氏は、API（アプリケーションプログラミングインタフェース）セキュリティの最大の課題は「認証プロセスの構成要素」にあるという。重要なデータへのAPIを使ったアクセスが増加するにつれ、その重要性は高まる。 最近ではAPIが重要なデータにアクセスすることが珍しくなくなった。企業はアジャイル型（小規模な変更を短期間で繰り返す手法）開発を実施する上で、頻繁にAPIを変更するようになった。こうした変化により、APIは攻撃者にとって魅力的な攻撃対象になってきた。「攻撃対象に関する知識を身に付けることがAPIセキュリティの第一歩だ」と、APIセキュリティベンダーSalt Se
「ネット経由でUSBデバイスに接続」のSDKに脆弱性 影響範囲は？
関連キーワード SDK | 脆弱性 | セキュリティ | 仮想デスクトップ Amazon Web Services（AWS）など複数の大手クラウドベンダーが利用しているSDK（ソフトウェア開発キット）に、20件以上の脆弱（ぜいじゃく）性が見つかった。セキュリティベンダーSentinelOneの研究者によると、攻撃者がこの脆弱性を悪用すれば、ユーザーアカウントの権限を不正に昇格させることができる。 これらの脆弱性は、ソフトウェアベンダーEltima IBC（Eltima Softwareの名称で事業展開）が提供するSDKに存在する。同社のSDKは、ネットワーク経由でUSBデバイスを使用する「USB over Ethernet」を実現できるようにするものだ。これによりネットワーク経由で、LANに接続したWebカメラなどのUSBデバイスを、LAN外にあるPCと接続できる。 「USB over E
Windowsに管理者権限を取得可能な脆弱性 ユーザーが気を付けるポイントは
関連キーワード Windows | Microsoft（マイクロソフト） | 脆弱性対策 セキュリティ研究者のアブデルハミド・ナセリ氏は2021年11月、Windowsの「権限昇格」に関する脆弱（ぜいじゃく）性を発見したことを明らかにした。権限昇格とは、一般ユーザーが管理者権限を取得するなど、本来許可されていない権限の取得を指す。 脆弱性「CVE-2021-41379」は、Windows用のソフトウェアインストーラー「Windows Installer」に存在する。Microsoftは2021年11月にWindows Installerの更新プログラム（パッチ）を配布したが、脆弱性を完全に修正できなかったことになる。ナセリ氏は米TechTargetの取材に対し、脆弱性の発見を事前にMicrosoftに通知しなかったと述べた。 大規模な攻撃の可能性は低いが……ユーザーにとっての注意点は何か？
脱炭素化だけじゃない Siemens Energyが「GCP」を選んだ“もう一つの理由”
関連キーワード Google | SAP | データセンター | 環境保護 | パブリッククラウド 発電用設備やシステムなどの生産を手掛けるエネルギー企業のSiemens Energyは、ITインフラの脱炭素化を主な目的として、同社がオンプレミスのインフラで稼働させているSAPアプリケーションと、製造部門やサプライチェーン部門に関連するデータを全てGoogleのクラウドサービス群「Google Cloud Platform」（GCP）に移行させるプロジェクトを開始した。 Siemens Energyの最高情報責任者（CIO）キアン・モッサネン氏は、移行先のインフラとしてGCPを選んだのは、Googleの持続可能性に関する取り組みだけが理由ではないと言う。「クラウドサービスへの移行によって可用性とスケーラビリティを実現させるだけでなく、当社の想定を超えて事業が成長するよう促してくれるパートナ
ずさんな「マルチクラウド管理」が生む“無駄コスト”の正体と、その解消法
関連キーワード クラウドコンピューティング | クラウドサービス 複数のクラウドサービスを利用する「マルチクラウド」の注意点を紹介する本連載。前編「テレワークで広がる『シャドーITからの“勝手マルチクラウド”』とは？ 対策は」は、クラウドサービス利用に関する調査結果と1つ目の問題について紹介した。後編は、残る3つの問題と対処法を紹介する。 問題2．管理不足による無駄なコスト 併せて読みたいお薦め記事 マルチクラウド関連の注目記事 Google「Anthos」とは？ マルチクラウドでKubernetesコンテナを実行 「Kubernetes」がマルチクラウドに適している“納得の理由” 「マルチクラウド管理ツール」とは？ 主要な5大機能と選定ポイントを解説 コストの最適化はマルチクラウドの管理に不可欠な要素だ。各クラウドサービスで発生するコストを管理しなければ、別のベンダーが同等のサービスを安
「ITIL」と「IT4IT」の相乗効果とは？ 「どちらか」ではなく「どちらも」が吉
関連キーワード ITIL | ITガバナンス | 運用管理 企業のシステム運用のベストプラクティス（最適な方法）をまとめた情報集として、英国のAxelosが提供する書籍群「Information Technology Infrastructure Library」（ITIL）と、OSの業界団体Open Groupが策定しているフレームワーク「IT4IT」がある。この2つはどう違い、企業はどちらを活用すべきなのか。前編「いまさら聞けない『ITIL』『IT4IT』とは？ 使い物になるのか」はITILとIT4ITのそれぞれの概要を紹介した。後編となる本稿はITILとIT4ITを利用する意義を考える。 「ITIL 4の代わり」ではない？ 「IT4IT」は何を目指しているのか 併せて読みたいお薦め記事 ITIL導入を成功に導くための基礎知識 「ITIL」はなぜ必要なのか？ 導入のメリットを整理 「I
「AWS無料利用枠」が拡大 それでも「おいしい話」とは言えない理由
関連キーワード Amazon Web Services | Amazon S3 | ストレージ | クラウドサービス | 導入・運用のコスト感 Amazon Web Services（AWS）は2021年12月、同名クラウドサービス群の無料利用枠ユーザーが、AWSインフラ外に転送できるデータの上限を引き上げた。AWSをより多くの企業に利用してもらうためだ。 例えばAWSのリージョン（地域データセンター群）からインターネットへのデータ転送量の無料枠が1GBから10GBに増加した。このデータ転送機能を利用すれば、ストレージサービスの「Amazon S3」や仮想サーバサービスの「Amazon EC2」を使って構築したITインフラにあるデータを、別のインフラで利用できるようになる。 AWS無料利用枠で利用できるCDN（コンテンツデリバリーネットワーク）サービス「Amazon CloudFront」
「Windows Installer」に“凶悪”な脆弱性 専門家が危惧する理由は？
関連キーワード Microsoft（マイクロソフト） | セキュリティリスク | 脆弱性 「Windows」用のソフトウェアインストーラー「Windows Installer」の脆弱（ぜいじゃく）性を悪用した攻撃が観測された。この脆弱性は、より上位のアクセス権限を不正に取得する「権限昇格」を可能にする。 2021年11月21日（現地時間）、セキュリティ研究者アブデルハミド・ナセリ氏は、この脆弱性の概念実証（PoC：Proof of Concept）コードを公開した。攻撃者がこの脆弱性を悪用すれば、管理者権限を取得できる可能性がある。 今回見つかった脆弱性は、ナセリ氏自身が発見したWindows Installerの脆弱性「CVE-2021-41379」の亜種だ。Microsoftが配布した2021年11月の月例更新プログラムは、CVE-2021-41379の修正を含んでいた。だが同氏はこの
プロ調査で脆弱性が大量に見つかってしまった“残念”な無線LANルーターとは？
関連キーワード 脆弱性 | セキュリティ | セキュリティリスク 一般家庭や小規模オフィスを対象にした無線LANルーター9機種に、合計226個の脆弱（ぜいじゃく）性が見つかった。セキュリティ企業IoT InspectorがIT雑誌「CHIP」の編集者とチームを組み、ベンダー8社のSOHO（小規模オフィスとホームオフィス）向け無線LANルーター9機種を調査。1機種当たり、最大32件の脆弱性を検出した。調査対象は、NETGEAR、ASUSTeK Computer（ASUS）、Synology、D-Link、AVM Computersysteme Vertriebs（AVM）、TP-Link、Edimax Technology、Belkin International（Linksysの名称で事業展開）の8社の無線LANルーターだ。 今回の調査の結果は「SOHO向け無線LANルーターの安全性に対す
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