メディア・パブ: 国の情報監視に備えて、暗号などの対策で先行するグーグルやドロップボックス
NSA(米国家安全保障局）がグーグルやヤフーなどのネットワークに秘かに侵入して通信をきめ細かく監視していたことが、スノーデン氏（元CIA職員）の暴露資料により報道されたりして、ネットユーザーの不満が高まっている。 米国のIT企業は、ネットユーザーの心配を払しょくするために、暗号などの対応策を拡充している。そこでEFF(Electronic Frontier Foundation）は代表的なIT企業がどのような暗号対策を講じているかを調査した。その結果が次の通りである。 5種の暗号対策の現況を示している。Dropbox、 Google、 SpiderOak、Sonic.netの4社が、5種の暗号対策全てを実施し、先行していた。 ・データセンター・リンクの暗号化 ・HTTPS(Hypertext Transfer Protocol Secure) :SSL（Secure Sockets Lay
メディア・パブ: 消費者はこれまでの広告を急に信頼しなくなってきた
企業が経費をかけて宣伝する広告に、消費者は信頼しなくなっている。特に、従来型のＴＶ広告や雑誌広告、新聞広告に対する信頼が、この2年間に目立って落っこちてきている。逆に、知っている人が薦める話や消費者の意見には、信頼を置くようになっている。 ニールセンが2011年9月に世界56カ国2万8000人のオンライン消費者を対象に実施した広告の信頼度調査であるが、想像通りの結果と言える。知っている人の推薦を92%もの人が信頼している。オンラインでの口コミが浸透しているのも弾みを付けているのだろう。でもソーシャルネットワーク広告やモバイル広告は従来型広告のせいか、まだ信頼されていない。 以下に2009年4月実施の信頼度調査結果も載せておく。上のグラフとの変化を見れば分かるように、企業が仕掛ける広告がこぞって信頼を落としている。旧来型のテレビやプリント（雑誌、新聞）広告だけではなくて、ブランド（企業）サイ
メディア・パブ: 米インターネット広告が再び上昇気流に
米国のインターネット広告売上が2011年には317億ドルに達し、前年比22%増と再び上昇気流に乗ってきた。米IAB(the Interactive Advertising Bureau とPwC( Pricewaterhouse Coopers）が発表した恒例のレポートによると、米国のインターネット広告はリーマンショック以降の一時の落ち込みから完全に脱し、再びCAGR（年平均成長率）20.3%の高度成長に復活してきた。 最初のグラフは、年間広告売上高（単位10億ドル）の推移である。2002年からのCAGRが20.3%となっている。 次は四半期単位のインターネット広告売上高の推移を、1996年から2011年までグラフ表示している。インターネット広告売上が落ち込んだのは、ネットバブル崩壊の2001年-2002年とリーマンショックによる世界大不況の2009年であったが、それ以外は少々の不況に見舞
メディア・パブ: 英ガーディアン記事へのトラフィック誘導、フェイスブックがグーグルをしのぐ
検索エンジンだけではなくて、フェイスブックやツイッターのようなソーシャルメディアを介して、情報を収集する機会がめっきり増えてきた。トレンドとして、検索からソーシャルへのシフトが進んでいるのは確かなようである。 でもビジネスなどでの情報収集において、まだまだ検索エンジンに頼る場合が多い。Shareaholicがパブリッシャーサイト（20万サイト以上）へのビジットがどこから飛んできたかを調べた結果でも、約半数近くのビジットがグーグル（検索）からであった。一方フェイスブックからのビジットのシェアは7%にも達してない。 Pew Research Centerが最近公開した｢The State of the News Media 2012｣でも、オンラインでニュースに接する米国成人が最も頻繁に利用する経路としてフェイスブックやツイッターと答えた割合はわずか9%であった。ソーシャルメディアでの薦めに応
メディア・パブ: 新聞、米国で最も縮小している落ち目の業種に
米国で最もシュリンクしている業種は新聞であるのかも。LinkedInの発表によると、2007年から2011年の間に最も従業員を減らした業種は新聞業界であった。リーマンショックによる金融危機に見舞われた波乱の時期であったが、人減らしで縮小している業種がある一方で、従業員を増やし拡大している業種も少なくない。 以下のLinkedInのグラフでは、各業種がこの5年間に増減させた従業員数の割合を示している。またプロットした円印の大きさは、増減させた従業員数の規模を示している。 （ソース：LinkedIn) 拡大している業種と、縮小している業種の代表例を以下に掲げておく。 ◇拡大している業種例 +49.2%：Renewables ＆Enviroment +24.6%：Internet +24.3%：Online Publishing +15.9%：E-learning ◇縮小している業種例 -12.
メディア・パブ: Pinterestの行く先、NapsterかYouTubeか
Pinterest（ピンタレスト）の行く末は？ Napsterのように失速してしまうのか。それともYouTubeのように繁栄するのか。 NapsterもYouTubeもかつて、アーリーアダプター連中に熱烈歓迎され勢いよく立ちあがったが、サービスがある程度の規模に達すると、既存のメディア業界から著作権侵害で猛反発を食らった。そして、Napsterは音楽業界との戦いに敗れた形で事実上運営ができなくなった。YouTubeも映像（TV、映画）業界から著作権侵害で訴えられたが、息絶える寸前にGoogleに買収され、Googleの資金で映像業界と交渉を重ねた結果、今やネット上の映像流通の主導権を握るまでに登りつめている。 ところでPinterestはどうなるのか。この半年少々の間に、アーリーアダプターだけではなくて一般女性ユーザーも巻き込んで急成長を続けているのだが、既存のメディア業界から著作権侵害で
メディア・パブ: 女性にネットが乗っ取られる?
女性が元気である。リアルの世界だけではなく、ネット（バーチャル）の世界でもだ。特にネットサービスの先進国である米国では最近、ネットでの女性の存在感がやたら目立ってきている。 少し前まで、ネットの世界は男性が支配していたはずなのに。ネットサービスをより十分に享受するには、PC（ハード）やOSの技術を知っているかどうかにかかっている傾向があったからだ。男性がまだ威張れる時代であった。だが、一般ユーザーにとってハードやOSがブラックボックス化していき、誰もがサービスを楽しめるようになってきた。さらに、ソーシャルメディアのサービスでは、コンテンツ作成の敷居がドンドン低くなってきた。誰もが気楽に参加できるコミュニティが次々と生まれてきている。こうなると、井戸端コミュニティを得意とする女性が目立つようになるのも当然か。 統計データでもはっきりと表れてきている。米国では各ソーシャルメディアサービスにおけ
メディア・パブ: ソーシャルメディアのトレンドを先取りする｢Pinterest｣、女性ユーザーを虜にする
ソーシャルメディア界隈で昨年後半から、頻繁に話題にあがるようになったのがPinterest。米国では特に、若い女性層を中心に人気が急上昇している。 Pinterestは画像に特化したバーチャルなピンナップボード・サービスである。ネット上で見つけられたユーザーお気に入りの画像が貼り付けられており、共通のボード（Pinterest)をスクロールするだけでも楽しめる。ファッション、レシピ/食、アート、デザイン、ヘアー/美容、ガーデニング、旅、ペット・・・などなど、生活に関わるあらゆる分野の画像（写真、イラスト、時には動画も）が満載されている。ソーシャルキューレートされたおもしろい画像を見ていけば、生活のためのアイデアやインスピレーションが湧いてくるというわけだ。 なぜ女性がPinterestにハマっていくのか、それを知りたければこちらの記事を読めば納得できるかも。Pinterestの女性スーパー
メディア・パブ: アップルのiPadアプリ戦略により、雑誌の定期購読料が乱高下
雑誌の年間購読料がいきなり2倍に値上げになり呆れていると、その約１ヶ月後に半額に値下げが敢行される。この購読料の乱高下がアップルのiPadアプリの電子雑誌が絡んでいるから、話が面倒だ。 この１年以上、雑誌社や新聞社のパブリッシャーと電子媒体プラットフォームを運用するアップルとの間で、電子媒体の流通の在り方を巡って、綱引きが繰り広げられていた。激しく衝突したのは定期購読の進め方であった。iPad/iPhoneとApp Storeを武器に主導権を握るアップルが、今年2月に定期購読ルールを策定した。雑誌社の電子雑誌（iPadアプリ）をApp Storeで販売した場合、売上の30%がアップルに徴収される。定期購読も同じだ。さらに、営業上不可欠の読者の個人情報もアップル側が握る（読者の承諾があればパブリッシャーも得られる）。パブリッシャーは自社サイトで電子雑誌を販売できるが、App Storeの価格
メディア・パブ: 153年の老舗雑誌「Atlantic」、デジタル強化で勢い復活
153年の歴史を誇るオピニオン雑誌「The Atlantic」が、オンライン強化で見事な復活ぶりを見せている。 老舗雑誌AtlanticのWebサイト（The Atlantic+The Atlantic Wire）の月間ユニークビジター数が、5月に1000万人を突破したようだ。伝統的な硬派雑誌のサイトが、ビジター数をこの1年間で倍増させ、1000万人の大台に乗せるとは・・・。見逃せない動きである。 サイトの動きを反映して、デジタル広告が急増している。2011年1月～5月のデジタル広告売上が前年同期比で20%も増えた。2009年1月～5月に比べると219%もアップしている。その結果、Atlanticの総広告売上高（プリント+デジタル）のうちデジタル広告の占める割合は、2008年の16%から2010年は40%、そして今年は45%に達する予定だ。 このようにデジタル分野の割合が膨らんでいくと、そ
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
