「亡き妻の写真」をAIで生成していることへのご意見について回答します、というコラムで、亡くなった人のイメージをAIを使って生成することの是非を問う方々への、筆者の立場からの解説を書きました。多くの方にはこの記事で理解していただいた一方で、どうしても納得がいかない、自分の疑問への回答になっていないという方も、忌避感を一層強めている方も一部にいらっしゃるようですが、それはそれぞれの心の中の問題であると思うので、あえて踏み込まずにおきたいと思います。 それはそうとして、筆者がこの技術でやりたかったことがある程度できたので、それをお見せしたいと思います。 妻があちらの世界に行って9年半が過ぎ、もうすぐ最後の誕生日が10回目のループを迎えます。彼女が遺した3曲の歌唱データから再構成した歌唱音源「妻音源とりちゃん」を使った楽曲を制作するのが自分のライフワークなのですが、このところ制作ペースが落ちてしま
こんにちは、磯崎哲也です。1年前にこんな日が来ると予想した人はほとんどいなかったと思いますが、最近、日本のベンチャー、特に創業したばかりの「スタートアップ」が、「活気が出て来た」という段階を越えて、ちょっとバブり始めた感じがします。 「バブル」は、通常はモノの価格が実態以上に釣り上がることを指しますが、今回の「プチ・バブル」は、まだ、ベンチャーに関心を持つ人や起業する人の数の増加が中心かと思います。 ソーシャルゲームなどでイケてるエンジニアが不足して、支度金や移籍料を含めた実質的な人件費が釣り上がるといった状況も一部には発生していますが、スタートアップが調達する資金は、ネットバブルの頃のように、億円単位、10億円単位がゴロゴロかというとそうではなく、数百万円から1000万~2000万円までの投資が増えているのではないかと思います。 これは、日本経済にお金がないからショボい金額になっていると
長期請負工事契約に関する会計上の収益認識基準の1つ。工事が完成し、引き渡しを完了した時点でその工事に係る工事収益を認識し、当該会計期に一括して計上する方法のこと。 工事完成基準は、一般の商品販売やサービス提供と同様に、長期請負工事においても目的物の引き渡しをもって契約の完了と考える“実現主義”に基づく収益認識法である。 従来、日本においては長期請負工事の認識基準としては工事完成基準が一般的な方法だったが、企業会計基準委員会(ASBJ)が2007年12月に公表した「工事契約に関する会計基準」(企業会計基準第15号)では2009年4月1日以降に開始となる事業年度からは工事進行基準が原則として適用となることが定められている。
概要 主にPCモニタに向かって作業をする場合、眼の疲れ方が全然違う方法を書きます。曖昧な心構えとかではありませんし、手間と時間が最小限の方法を厳選しているので、毎日実行可能です。もちろん、私も実践しています。 照明 眼の健康のために、部屋を暗くしてPC作業をしましょう。明るくではありません。しかし「部屋を明るく」が常識ではなかったのでしょうか? たしかに、本などは部屋を明るくしないと読めませんが、モニタは自ら発光しているので映画に近く、照明は薄暗いくらい*1が見やすいのです。 仕事場であれば電気は消せませんが、家でネットにつないでいる方は、一度照明を落としてからご覧になってみて下さい。暗い方が文字がハッキリ見えませんか。 ただし、ここでのPC作業は、静止した文字を読み書きする作業を想定しています。アクション・ゲームのように激しく明滅する動画は、部屋を明るくして見た方がよいかもしれません。ま
情報検索能力試験は学術情報等の情報検索およびその結果の評価、加工に関する知識・技能ならびに企画力およびコンサルティング能力を客観的に認定し、その能力に対する社会的認識を高めるとともに、その資質ならびに知識・技能の向上を図ることを目的としています。1985年から実施しており、毎年1,000人規模の方が受験しております。 今年度も多くの方の受験をお待ちしています。 2008年度の情報検索能力試験につき、お知らせします。 2008年度試験日程(詳細は受験案内を参照下さい) 日時:2008年11月23日(日) 会場:東京1(中央大学) 東京2(実践女子短期大学) 名古屋(愛知県産業貿易館) 大阪 (大阪YMCA国際文化センター) 福岡 (福岡朝日ビル) つくば(筑波大学) 上田 (上田女子短期大学) 受験申込書受付期間 9月1日(月)から10月31日(金)(消印有効)
データの出所:各社決算発表資料 www.cyberagent.co.jp, www.opt.ne.jp, www.septeni.co.jp, www.dentsu.ne.jp, www.hakuhodody-holdings.co.jp コメント 2006年4月〜6月期における売上高を見ると、インターネット広告を扱う広告代理店のシェア争いは激しい状態にあることが分かる。 総合広告代理店のインターネット広告事業規模は、インターネット広告専業代理店とほぼ同じ規模となっている。 2006年4月〜6月期におけるサイバーエージェントの広告代理店事業の売上高は78億円と、電通のインターネット広告取扱高(61億円)を約3割上回った。 また、オプトやセプテーニといったインターネット広告専業代理店も、博報堂DYのインターネット広告売上高を上回った。 ここで挙げた広告代理店5社の売上高合計は約270億円で、
インターネット広告の一次代理店。 広告主や、インターネット広告代理店にとってはインターネット広告の買い付け先となり、媒体の運営者にとっては広告枠の販売窓口となる、インターネット広告の卸売り問屋的な存在。(図1参照) 本来、人気のあるウェブサイトやメールマガジンの運営者(会社)は広告収入を得る為、自力で広告掲載希望者を募ったり、広告商品を開発していたが、この方法では媒体運営者の労力が大きい。 そこで、メディアレップが人気のあるウェブサイトやメールマガジンを媒体として発掘し、広告掲載希望者と媒体とのマッチングを図る業務を請け負うようになった。
長期請負工事契約に関する会計上の収益認識基準の1つ。工事期間中、目的物が完成に近づくにつれて徐々に収益が発生するものと考え、工事の完成度合いに応じて工事に関する収益と原価を計上し、各会計期間に分配する方法である。“発生主義”に基づく収益認識法とされる。 ここでいう工事とは、仕事の完成に対して対価が支払われる請負契約のうち、完成品の基本的な仕様や仕事内容が顧客(施工主)の指図に基づいて行われるもので、主として土木・建築、プラント建設、造船、一部機械装置の製造・設置などのことだが、2007年12月に定められた会計基準では受注制作のソフトウェアについても対象として明記とされた。 一般に収益の認識(財務諸表への記載)は、商品の販売やサービスの給付を実現した時点をもって行われる。しかし、長期の大規模工事で仕事の完成・引き渡しをもって収益の認識とすると、長期間にわたって原価(費用)ばかりが認識され、収
パソコンやインターネットが普及した現在ではパソコンを扱えることは企業で働くための必須条件となっています。そんなビジネス現場で有効な、ビジネス系基本資格からエンジニア系資格までのスキルアップ例をご紹介いたします。 ビジネス系基本資格としてまず挙げられるのが「Microsoft Office Specialist(旧 MOUS)」です。Microsoft Office製品はさまざまな企業や職種で幅広く使われていますので、事務系の職種に限らず、どんな職種の人にもお勧めです。 さらに、インストラクションテクニックを証明する「マイクソフトオフィシャルトレーナー(MOT)」を取得すれば、インストラクターのみならず、テクニカルサポート等にも、仕事の幅を広げることができます。 また、インターネットサービスの知識の資格である「.com Master」や情報処理資格の「初級システムアドミニストレータ
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 | ログイン 米ブラウン大学の電子政府ランキングが最近発表された。私はそれを見て大変なショックを受けた。同時に、日頃から「美しい国」の電子政府に疑問を抱いている私は「やはりね」という思いを募らせた。 昨年は8位であった日本のランクが、何と40位に落ちたのだ。39位が北朝鮮というのもショックだった。日本の電子政府は北朝鮮よりも劣っているらしい。ちなみにランキング1位は昨年に引き続き韓国、2位、3位はシンガポール、台湾と、アジア勢が上位を占める。 4位が米国、5位が英国、6位がカナダといったあたりは、いつもの顔ぶれである。日本より上位で私が個人的に気になったのは、39位の北朝鮮以外に32位のアゼルバイジャン、34位のブータン、35位のコスタリカ、37位のエチオ
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