オンラインゲーム一週間「プレイヤーが決められない、世界の終わる日」：Slash Games (オンラインゲーム総合サイト) 2006/12/08
オンラインゲーム一週間「プレイヤーが決められない、世界の終わる日」 12月8日 (C)1999-2006 CCR INC, ALL RIGHTS RESERVED. Published by SEGA Illustrated by SANA TAKEDA 今週はオンラインゲームのサービスに関して色々と考えさせられる事件が起こった。 購入したらずっと遊び続けられる家庭用ゲームとは違い、オンラインゲームには確実な「終わり」が存在する。それは運営会社が終了を決定した時である。日本におけるオンラインゲームの歴史は短く、明確な終わりを迎えたゲームは少ないが、世界の終わりは確実に存在する。 セガはMMORPG「RF online」において、2007年2月28日（水）にサービスを終了すると発表した。「RF online」は三つの種族の抗争をテーマとした作品。韓国など各国でサービスが行われていたが、
Web2.0時代にオンラインゲームが生き残る道
日本のオンラインゲームは、このままでは危ない――ブロードバンド推進協議会（BBA）がこのほど都内で開いた、Web2.0時代のオンラインゲームのあり方を考える講演会で、Webの進化の流れに取り残されているオンラインゲームへの危機感と、生き残りへのアイデアが語られた。 講演したのは、駒沢大学グローバル・メディア・スタディーズ学部の山口浩助教授と、ソウル中央大学経営戦略学科の魏晶玄助教授。ゲーム業界を中心に100人近くが集まり、3時間にわたる講演に耳を傾けた。 日本メーカーのオンラインゲームは、コンソール（ゲーム機）ゲームのメーカーが、“コンソールの発想”で開発していることが多いという。グラフィックはち密に描き込まれ、バグフィックスも丁寧で、ゲームとしての完成度は高いが、ユーザーが発信したり、ユーザーの声でゲームを変えたりするための柔軟性は乏しい。制作コストも高いため、料金も高くなりがちだ。 今
ゲーム内資産への課税の是非について - H-Yamaguchi.net
とりあげられていたのはJullian Dibbell。ゲーム内通貨についていろいろ発言しているTerra Novaコミュニティの中心メンバーの1人だ。彼がアイテム販売で生計を立てると宣言し、その収入が現実世界の収入に迫るところまでいったことは、別に新しい話でもなんでもない。最近この話がLegal Affairs誌に載ったことから、どうも再び話題に火がついたらしい。Terra Novaでも、IRSが課税に関心をもってるとかどうとかいうエントリがあって、議論が沸騰したばかりだ。 CNET Japanの記事は尻切れトンボで消化不良になっているが、CNETの元記事は、その後Castronovaの「仮想世界への課税は望ましくない」とのしごくまっとうなコメントを紹介したりしている。一方、Terra Novaに出てくるIRSの話は、ゲーム内の仮想資産を「外国資産」とみなして課税するかもしれない、というも
オンラインゲーム内の仮想財産は課税対象か--あるゲームマニアの挑戦
ジャーナリストでオンラインゲーム「Ultima Online」の熱狂的ファンであるJulian Dibbellは2年前、極めて公共性の高い挑戦を行った。 Dibbellは当時のブログの中で、「2004年4月15日に、私は、自分の主な収入源が仮想グッズの売上であることを米国税庁（IRS）に正直に報告する」とし、さらに、「毎月、仮想グッズ販売により、プロのライターとして過去に得たことのない高額の収入を得ていることも報告する」と記している。 同氏は以前、オンラインファンタジーゲーム「Ultima Online」の中で集めた武器や通貨などのグッズを現実世界の他のプレイヤーに販売することで利益を得られると考えていること、および、その事実をIRSに報告したいと考えていることの2点を公言していた。しかし結局、同氏の個人的な挑戦は中途半端な形で終わってしまった。実は、彼の執筆業の収入が仮想グッズ販売の売上
韓国企業が相次いでゲーム業界へ新規参入、その意図は | 家電 | マイコミジャーナル
韓国では、これまでゲームとは無縁と思われたメーカーによるゲーム市場参入のニュースが、11月に入って相次いで発表された。ここに来て初参入する、各社の意図や戦略はどのようなものなのだろうか。 MP3プレーヤ「iriver」のReignComは今月7日、同社によるポータブルゲーム機がWiBro(Wireless Broadband)対応になると発表した。同社は今年6月にポータブルゲーム機市場への参入を宣言しているが、今回はKTと提携することでそのゲーム機をWiBroに対応させるほか、販売時期を来年8月とすることを決めている。 WiBroを活かしたサービスを提供するため、ReignComではゲーム専用ポータルサイトを構築する予定だ。このポータルサイトでは、同社による端末専用のゲームのほか動画、音楽、メッセンジャーなどの各種サービスが提供される。またKTによるポータルサイトとも連動する方向で現在開発
孫泰蔵氏が語る「オンラインゲームファンドの可能性」
11月24日、東京都内にて、ブロードバンド推進協議会のオンラインゲーム専門部会第7回研究会「動き出すオンラインゲームファンドの実態と可能性」が開催された。 ガンホー・オンラインエンターテイメントの代表取締役会長である孫泰蔵氏とTMI総合法律事務所の水戸重之弁護士による2つの講演のほか、MUハンズオンキャピタル投資事業本部の三好大介氏、モビーダ・インベストメントの代表取締役社長の三木雄信氏に水戸弁護士を交え、オンラインゲームの開発運営に関わるファンドの将来の展望や契約スキーム、注意すべき点などについてのパネルディスカッションが行われた。 当日はゲーム開発会社や関連事業者から約170名の参加があり、オンラインゲームファンドへの関心の高まりがうかがえた。ここでは孫氏と水戸氏の講演について紹介する。 コンテンツビジネスは啓蒙活動期である ブロードバンド関連市場の変化として、2000年のITバブル期
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