Basic and Applied Social Psychology (BASP)という社会心理学の雑誌がPバリュー(p値、優位確率)を使った仮説検定を全面的に禁止するポリシー変更を行ったようだ(Nature)。 この雑誌の編集者であり、New Mexico State Universityの心理学者でもあるDavid Trafimow氏らによると、Pバリュー5%における棄却率は甘すぎて質の低い研究を正当化するために悪用・乱用されているという。査読の段階でPバリューを含めた論文を送ってきてもよいが、掲載時にはPバリューは完全に取り除かれるとのこと。 Trafimow氏は「すべての学術雑誌からPバリューが消えるのが望ましい」と考えているそうだが、ではその他の統計手法で何が一番良いかは分からないそうだ。 このポリシー変更に対する科学者の反応は様々だが、University of Oregon