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生産性の低すぎる日本社会デービッド・アトキンソン著『新・所得倍増論』を読んだ。日本社会は世界トップクラスの質の労働者を抱えながら、「一人当たりGDP」や「時間当たり生産性」 において極めて低い水準にあるという。その結果、先進国で最も貧しい国になっている。(いずれもデータに基づく議論なので、関心のある人は本を読んで確認してほしい。) そのような現状分析からの政策提言として、「政府がGPIF(公的年金ファンド)を通じて上場企業に『時価総額を上げろ』というプレッシャーをかけるべきだ」と書かれている。 曰く、日本の上場企業経営者は、国際水準ではまったくの無能であり、利益を出せていない(「3時に閉まる銀行」という例が何度も登場する)、無能な経営者を交代させることでしか生産性の向上はない、女性の活躍もないという論旨だ。 同様の提言は他の識者からもなされている。藤野英人著『ヤンキーの虎』では「5年平均で
「ダラダラ残業しているヤツのほうが、残業手当も稼いでいるし、上司のウケがいい」 「会社から有給休暇をすすめられても、こんな忙しさでは休めるワケがない」 筆者は精神科医として、大学病院の診療だけでなく、産業医として企業のメンタルヘルスの問題にも取り組んできた。患者からよく聞かされるのが、冒頭のようなぼやきだ。日本における労働時間の長さと非効率性を、端的に物語っているセリフである。 厚生労働省が10月中旬に発表した「就労条件総合調査」(2015年)によれば、常用雇用が30人以上の4432法人のうち、2014年の年休取得割合は、47.6%に過ぎなかった。100%近い国もある欧州や70%台のアメリカなどと比べても、日本は依然として先進国の中では最低水準を記録し続けている。
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