2018年夏頃から、女子高生を中心に話題になっているアプリ『Zenly（ゼンリー）』をご存じだろうか。13歳以上は無料でダウンロードすることができ、親しい友人と位置情報を共有できるアプリとして注目されている。“位置情報を共有する”と聞いて、なぜそんなものを使うのか？ と感じる人も少なくないだろう。 なぜ女子高生は『Zenly』を利用しているのだろうか。本記事では、『Zenly』の流行のきっかけや、利用者の具体的な使い方、利用する女子高生の心理について、ひもといていく。 500万ダウンロードの大人気アプリ 『Zenly』が開発されたのはフランス。冒頭でも触れた通り、大切な友達と位置情報をシェアするアプリである。その人気には目を見張るものがある。iOS版では「ソーシャルネットワーキング」のカテゴリー内で3位（2019年7月時点）を記録し、Android版は500万回以上ダウンロードされている人

今、海外でシティ・ポップが人気 今、70年代〜80年代の日本のポップスが海外で大きな話題を集めている。 山下達郎、竹内まりや、角松敏生、杏里など、かつて「シティ・ポップ」というジャンル名で紹介されたアーティストの楽曲が、インターネットを介して欧米やアジアの若い世代の音楽ファンの間で人気を博している。 「ヴェイパーウェイヴ」や「フューチャー・ファンク」といった新たな音楽ジャンルの勃興と共に、その元ネタとして“発見”され、評価を高めているのだ。 そして、その再評価の波はシティ・ポップにとどまらない。Winkやラ・ムー（菊池桃子）など、昭和のアイドル歌謡も再び注目を集めようとしている。 いったい、何が起こっているのか？ 日本においても様々なメディアで騒がれ始めた海外でのシティ・ポップ人気。その火付け役の一人であり、フューチャー・ファンクの代表的なアーティストである韓国人のプロデューサー／DJ、N

納税額の低い人を「税金泥棒」と見なす社会は、どう克服されてきたか 私たちはこの達成をすぐに忘れてしまう そもそも国民の権利は、納税の「対価」なのか 近年、納税額の少ない人間を「税金泥棒」と呼ぶ言説が登場し話題になっている。この興味深い言説が登場した経緯を簡単に振り返ってみよう。 金融庁のワーキンググループによる報告書——「平均的な高齢夫婦の場合、毎月およそ5万円の赤字が続き、退職後の30年間でおよそ2000万円の不足が生じる」、「若いうちから積立、分散、長期の投資などを奨励」——を受けて6月4日に麻生太郎財務相が記者に対して、「100まで生きる前提で退職金って計算したことあるか？」と説教を始めた映像に国民の多くが面食らった。 報告書に示される、威圧的な文字列に恐慌を覚えたこともさることながら、なぜこの財務大臣は、「100年安心」という建前を反故にする内容をこうまで偉そうに語ることができるの

千葉県・幕張メッセで毎年開催される「日本地球惑星科学連合大会」は、国内外の地球科学者が勢揃いする一大イベントである。2019年5月26〜30日に行われた今年の大会は、参加者数8390名に及んだ。その大会で、私はコンビーナ（会議を企画・運営する人）としてパブリックセッション「ブラタモリの探究」（本記事ではブラタモリセッションと呼ぶ）を開催した。 研究者たちにもファンが多い 私たちが『ブラタモリ』（NHK）を取り上げた理由はいくつかある。まず、地球科学の裾野を広げたいという使命感だ。大会の初日はパブリックデーとされ、学会の非会員も参加可能なパブリックセッションを開催できる。地球科学に関心を持っていただく人たちを増やすには絶好の機会なのだ。 あわせて、地球科学のすべての分野の研究者が集まる場で、私たちの専門知を一般の方々に解説する方法論を議論したいことも理由のひとつだった。『ブラタモリ』は、その

東京・池袋駅西口から徒歩3分。雑踏にたたずむ老舗の庶民派中華料理店『新珍味』が、最近、台湾人客の間で「聖地」としてクローズアップされていることをご存知だろうか。 店のオーナーは、昨年100歳となった現役の台湾人革命家・史明（しめい）。彼への再評価の気運が高まるとともに、『新珍味』を訪れる台湾人旅行客が増えているのだ。 池袋西口の生き字引ともいうべき史明が語る、驚くべきエピソードの数々とは──。 「台湾独立運動のゴットファーザー」の店 「焼きギョーザに半ライス、あとビールね」 「大滷麵（ターローメン）とニラレバ炒め」 平日のランチタイムを過ぎたというのに、『新珍味』の客足は途絶えることがない。２階のテーブル席では常連たちがネクタイを緩めながら昼ビールで気勢を上げている。敷地面積わずか９坪で、1階はカウンター7席のみの小さな店ながらメニューは60種類を網羅。書き入れ時も作り置きせず、注文を受け

このドラマを企画したのは、TBSのプロデューサーの八木康夫である。八木はたまたま読んだ筑波昭のノンフィクション『昭和四十六年、群馬の春　大久保清の犯罪』（草思社、1982年）が面白かったので、これをドラマ化しようと思い立つ。 大久保清とは1971年3月から5月にかけて、あいついで若い女性を殺害した犯人である。それ以前より大久保は強姦事件をたびたび起こし、67年からは府中刑務所に服役していた。連続殺人におよんだのは仮出所直後（当時36歳）のことで、その手口は群馬県内をクルマで走り回り、画家や教師などを装いながら女性に声をかけ、ドライブに誘うというものだった。 自供によれば、声をかけたのは127人にのぼり、35人をクルマに連れこんだという。このうち警察に通報するなどと言って抵抗した相手を殴り倒して絞殺し、榛名山中など県内の各所に埋めた。逮捕されたのは5月14日で、その後の自供から8人の遺体が掘

起業家出身、大統領候補の危惧 2020年にひかえたアメリカ大統領選挙において、民主党から出馬を表明した候補者のひとりにアンドリュー・ヤンという人物がいる。彼は台湾出身の移民二世。政治の経験はないが、一方でシリコンバレーでドットコム企業を立ち上げた過去を持つなど、起業家としての側面を持っている。 そんな大統領候補としてはいささか異彩を放つヤンが掲げる政策案の目玉は、なんといってもユニバーサル・ベーシックインカム（最低所得保障制度）の導入だろう。 ベーシックインカムとは、すべての国民に対して無条件に一定の金額を支給する制度。ヤンは、アメリカのすべての成人に一ヶ月あたり1000ドル（約11万円）を保障する、という大胆な政策案を打ち出している。 とはいえ、ベーシックインカム構想は何も物珍しい考え方ではなく、経済学者ミルトン・フリードマンの「負の所得税」構想など、類似の考え方は経済学の分野でも真剣に

知られざる「麻薬大国」ニッポンの裏面史～芸能界「薬物汚染」の源流はこんなところにあった！ 戦争・麻薬・カネ 文／辻田真佐憲（近現代史研究者） 芸能界の薬物汚染と太平洋戦争 近年、有名人の薬物事件があとを絶たないが、これは何もいまにはじまったことではない。歴史を振り返れば、太平洋戦争の敗戦直後から、芸能界に薬物汚染は広まっていた。当時よく使われたのは覚醒剤、いわゆる「ヒロポン」である。 漫才師で、のちに参議院議員に転身した下村泰は、1984年6月の国会質疑において、ヒロポン中毒に陥った歌手たちの奇行を、次のように赤裸々に証言している。 いわく、楠木繁夫は、ギャラの契約をせず、「ヒロポンを一升瓶で何本くれたら幾日間行く」といって仕事をしていた。 いわく、霧島昇は、ヒロポン中毒が進み、1曲歌っては「幕を閉める」といったり、アンコールまでいっているのに「アンコールまだだ」といったりして、司会の自分

残業規制で仕事を断る 2019年4月より働き方改革に関連する法律が施行される。 現在、各企業はそれに向けて対応を迫られている。 働き方改革の中には、正規、非正規の格差の是正などいろいろな課題が含まれている。しかし、世の中は長時間労働を是正することに多くの人の目がいっている。実際に企業においてもこの対策に力点を置き、長時間労働是正のために生産性を向上させることに必死になっている。 一見すると、生産性の向上は、働く人の幸福に直結しそうな気がする。しかし、よく考えると、「生産性向上＝働く人の幸福」ではない。 長時間労働の是正自体に異を唱える人は少ないと思う。しかし、実際の現場を見るとさまざまな困ったケースに出くわすことがある。 先日出会った、大手企業の社員も、「誰のための改革だかわからなくなることがある」とぼやいていた。 その人いわく、確かに残業時間は減った。そのことで、今まで参加したくてもでき

ラーメン二郎が人気なのは、いまどきのラーメンではないところにある。 「うまいかまずいか」の判断外にある、というのがひとつ（https://gendai.ismedia.jp/articles/-/58532）。 もうひとつには「スープが最重要視されていない」というのがあるとおもう。 ラーメン二郎では、スープを最重要視していないのだ。 二郎は、強烈なラーメン店なので、そのラーメンをどうとらえるかは、さまざまである。どうしても個人的な嗜好をもとに解釈するしかない。本稿はどこまでも二郎好き個人の感覚をもとに書いており、ラーメン二郎の意向を反映したものではないし、また二郎ファンの代表意見でもない。あくまでひとつの解釈でしかありませんのでそのおつもりで。 いまどきの風潮に「否」！ ラーメンの構成要素は「麺」と「スープ」と「具材」である。 このなかで「具材」は、ときに省かれることもある。自宅でインスタ

脳に作用する向精神薬は、精神疾患に苦しむ患者たちを救ってきた。だが、医師を信じて飲み始めた抗うつ薬や睡眠薬、抗不安薬の副作用で、地獄をみる患者もいる。体質によっては性格や行動が激変し、心身のみならず人生をも激しく揺るがす苛烈な副作用に見舞われる。 日本には今、睡眠薬などの長期使用で処方薬依存に陥った患者があふれ、薬を止められずに苦しんでいる。ところが国は実態調査をせず、救済策を示そうとしない。医師たちの無責任な漫然処方がもたらした数え切れないほどの「医原病」。その典型を紹介する。 ジェイソンのような刺青にピアス 「なんだこれは……」 赤城高原ホスピタル（群馬県渋川市）の診察室で、院長の竹村道夫さんは息を呑んだ。 患者は2人の幼子を持つ30代の主婦、上原直美さん（仮名）。上原さんの体には、経験豊富な精神科医も二の句が継げなくなるほどの際立った特徴があった。 左右の上腕、片方の下肢、背中の左上

日本の報道への違和感 フランス全土で今、デモの嵐が巻き起こっている。 きっかけは去る11月17日土曜日、エマニュエル・マクロン政権の自動車燃料増税に反対する地方生活者が、ドライバーの安全確保用の黄色いベストを着て起こした抗議行動だ。SNSを介して集った全仏87箇所・3500人の行動は、その翌週には28万人以上の市民が参加する全国規模のデモへと膨れ上がった。 デモ隊の中心は穏便に生活苦を訴える労働者・年金生活者たちだが、そこに野次馬や暴徒が混入し、建造物・設備の破壊や乗用車への放火などの蛮行を起こしている。12月1日のデモでは、破損したパリ凱旋門の映像が世界中を駆け巡った。 筆者は20年来のフランス在住者として、日本メディア、特にテレビによる今回のデモ報道に、強い違和感を禁じ得ない。過激な破壊シーンばかりがクローズアップされ、デモの実態や政界の対応などの核心が、適切に伝えられていないと感じる

「ネットを使うほど、人は極端になる」は本当か 「現代社会で進む分断の大きな原因は、インターネットやSNSである」というクリシェがある。しかし、そうした直感に真っ向から反する「ネットは社会を分断しない」という研究結果が話題だ1。 慶應義塾大学の田中辰雄氏らの実証研究によると、FacebookやTwitterなどのソーシャルメディア利用は、ユーザの「意見の極端化」に影響を与えていないという。一方で田中氏らは、「テレビニュースの視聴者は極端な意見を持つようになる」とも指摘しており、興味深い。 この研究では、それだけでなく、ネットユーザが自分と意見の異なるユーザも少なからずフォローする傾向にあることが分かった。具体的には、フォローしている人の3割以上は、自分と反対の主張をしている人で占められているとのことである。実は、このような研究結果は、海外の実証研究でも示されている2。 つまり、従来から言われ

ハロウィンに似た秋祭りが、日本でも長年行われてきた。その土着の祭りについて考えていくと、なぜ日本でこれほどまでにハロウィンが盛り上がるようになったのか、その理由の一端が見えてくる。 亥の子と呼ばれる行事がある。 「イノコ」と読む。 11月の亥の日に行われる。西日本のいくつかのエリアではいまでも行われている。 知ってる人はよく知っているが、馴染みのない人も多いだろう。 「亥の子」は何だかハロウィンに似ている。そこがちょっと興味深い。 亥の子について、「岡山の津山」出身の知り合いから聞いた。 津山の農村出身の彼は、子供のころ、毎年、亥の子に参加していた。地元ではいまでもやっている。 亥の子は、子供にとってとても楽しみな行事だったという。 ちなみに「祭り」とは言わない。「亥の子」と呼んでいる。「村の子供のイベント」という位置付けで、祭りというほどのものではないのだろう。 今年の11月の亥の日は、

昔は大好きだったけど… 私はお笑い番組が好きでよく観るほうだが、最近はまったく松本人志の番組を観ることがなくなった。単に面白くないからだ。昔は大好きな芸人の1人だったし、独特のボケはまさに天才的だった。 しかし、いつの頃からか、取り巻きをたくさん従えて、ヨイショされていい気分になっている姿が見苦しく、自然と観るのをやめてしまった。 最近は何を思ったのか、「ワイドナショー」という番組で、日曜日の朝から時事問題などを語っているという。とはいえ、私はこの番組も一度も観たことがない。裏番組の爆笑問題のほうをたまにではあるが観ているからだ。 松本人志の番組は観ていないが、いろいろと雑音は耳にする。そしてたびたび炎上騒ぎを起こしているという。 今回松本人志を語るにあたって、何も知らないで語るのはいくら何でも失礼であるし、無責任であるので、さまざまな過去の炎上騒ぎを調べてみた。 「松本人志　炎上」とネッ

万能感に支配され議論する人々 最近、SNSなどにおける議論の不毛さと破壊性が指摘されている。 問題となるコミュニケーションでは、基本的に、相手の語っていることを正確に理解しようという意欲に欠けている。 熱心になるのは、相手の発言について「傷つく」何らかの存在を探すことだ。 あるいは、その発言の公共の利益を損なう面を指摘すること。相手の語る行為が非道徳的であることを示し、その語られた言葉、あるいは語った人をコミュニケーションの空間から排除すること、少なくとも信用のできない人物として印象づけることで、その影響力を削ぐことにコミュニケーションの努力のほとんどが傾けられる。 ここでは、双方が持ち寄ったロジックを戦わせることで、そのどちらもが洗練されていくことは起きえない。弁証法的な議論の展開はあり得ないのだ。 その代わりに、ただ痛めつけ合うだけの結果になることも、しばしばである。私が見るところ、そ

雇用環境の改善は進んだが 最近の日本経済に関する話題といえば、専ら雇用環境の急激な改善である。2018年7月時点の完全失業率は2.5％、有効求人倍率は1.63倍と、歴史的な水準で推移している（有効求人倍率は1974年1月以来の高水準である）。 これだけをみると、日本経済は絶好調で、すでにデフレを脱したかにみえるが、実はそうでもない。例えば、実質GDP成長率は2018年に入ってから減速気味に推移しており、前年比でみると1％程度の低い伸び率にとどまっている。 先進国の中で景気が低迷している印象が強いイタリアが同1.2％強だから、実質GDP成長率の数字でみる限り、むしろ景気は低迷しているという見方も可能である。 このような話をすると、「日本の潜在成長率は1％前後だから景気はそんなに悪くない」という指摘が出てくるが、この場合の潜在成長率はかなり可変的で、どちらかといえば、実際のGDP成長率が高まる

2020年東京オリンピック・パラリンピックに向けたボランティアの募集が9月中旬から開始される。東京オリンピックでは、11万人もの無償ボランティアが動員される予定だが、この件に大きな問題があると発信し続けているのが、『ブラックボランティア』を出版した著述家の本間龍氏だ。東京オリンピック・無償ボランティアの数々の問題点を、本間氏に聞いた。（文・角川新書編集部） なんで無償なの？ ――2020年の東京オリンピックに向けて、ボランティアの募集が始まります。この「無償ボランティア」には大きな問題がある、ということですが。 「問題は多岐にわたるのですが、大きく二つあります。 一つが、東京オリンピックは巨大な商業イベントだ、ということです。すでに4000億円以上のスポンサー収入があったと推定されています。超巨大イベントにもかかわらず、なぜイベントを支えるスタッフは無償なのでしょうか。たとえばプロ野球やJ

油まみれの「100円焼ソバ」 筆者は、ここ30年ほど、日本と中国とそれ以外の各国を行き来しつつ暮らしています。なかでも長いのは、中国での生活。なぜか北京には行ったことがないのですが、日本人の観光客はまず訪れることがないであろう無名の僻地を中心に、無数といってよい地域を探索し、生物の撮影と調査を続けています。 省で言えば25省、町で言えば…数え切れません。年間平均で100日中国に滞在しているとしても、30年で3000日。あちこち移動し続けていることが多いので、泊まったホテルや宿舎は1000件近くになるでしょう。一日3食として、1万食近い食事を中国で食べていることになります。 専門分野である野生生物については、事細かなデータを取っています。しかし筆者は、人間社会には全く興味がないので、いちいち注意して観察しているわけではありません。それでも、過酷な環境でも言葉が通じない村でも、毎日寝なくてはな

過激化し、犯罪に走る非モテ「インセル」がアメリカで問題になっているが、かの国には、よりダークな非モテ「ミグタウ」と呼ばれる人々もいる。女性への怨念をじくじくと培養し、社会とも関わらず、まるで既存の社会構造に対して静かにテロを仕掛けているようだ。「セラピーで顔は治らない」と絶望的な台詞を漏らす彼らの精神構造に迫った。「草食系男子」など日本文化からの影響も興味深い。 反フェミニズムの王国「マノスフィア」へようこそ 近年のアメリカでは、#MeToo運動が代表するようなフェミニズムの勃興がまずあり、それへのカウンターとして反フェミニズムの動きも活発化している。 フェミニズムの反対なので、メニズム（menism）という言い方もあるのだが、筆者の観測範囲では、メンズ・ライツ（男性の権利）運動、あるいはメンズ・ライツ・アクティヴィズムの略でMRAと呼ばれることが多いようだ。 議論は主にインターネット上の