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この話は、いつごろの話であったかは定かではない。しかし、季節が夏で、松下幸之助が、ベッドに座って、ゆっくりと団扇（うちわ）を使っていた光景だけは、鮮やかに思い出すことが出来る。 某経済誌のインタビュー記事を思い出した 休日であった。朝からの呼び出しで、午前中の仕事が終わり、昼食をした後だった。しばらく雑談。そのとき、私は、ふと、某経済誌に載っていた、ある経営者のインタヴュー記事を思い出した。その内容は、忘れたが、経営者の写真があった。その写真のなかで、経営者の後ろの壁に、大きな墨文字で書かれた、一枚の縦長の額も写っていた。 その額の言葉は、「知恵を出せ。それが出来ない者は汗をかけ。それが出来ぬ者は去れ」であった。その言葉を見たとき、なるほどと、いたく感心した。そうか、よく考えて知恵を出さなければならないんだ。それが出来なければ、行動し活動し、汗を流すことが大事なんだ、と思った。 プレハブ住

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グローバル化の進展により、国の枠を超えて活躍する「グローバルエリート」が生まれている。そんな中、人気コラム「グローバルエリートは見た！」の筆者で、『世界中のエリートの働き方を１冊にまとめてみた』の著者であるムーギー・キム氏が後継者を募集。“芸風が似ている”ということで後継コラムニストとして指名されたブラザー・キム氏が、香港を拠点に世界を飛び回りながら、一流エリートと二流エリートの違いをつづっていく。 「いや～、深夜に起きて見たかいがあったわ、浅田選手もキムヨナ選手も、美しい演技やったな～」 時は2014年２月20日、場所はソウルのＪＷマリオットホテル。零下３度のソウルで朝の５時からコラム執筆に燃えるのはそう、人気コラム「グローバルエリートは見た！」の後継者としてグローバルエリートから指名を受けたものの、今までぐずぐずしてコラムを書かなかった、グローバルエリート２号こと、ブラザー・キムである

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「先進国の通貨価値は下落する。資産防衛のためには、金を買え」。リーマンショック後、大きく買われた金。だが、昨年からは下落基調に転じ、今のところ大きく反転する気配はない。今後の金価格はどうなるのか。円安ドル高時代の中で、金をどう考えればいいのか。今回から、金取引40年のプロで貴金属アナリストでもある、第一商品・土肥章社長のコラムをお届けする。 米国の金融政策と政治に振り回される「金」 米国発の「二大騒乱」のうねりの中で、今年の金相場は大きな売り圧力に見舞われた。ひとつはバーナンキ連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）議長による「量的緩和縮小」の議会発言だ。「早ければ９月にも段階的縮小（Tapering）開始の可能性」をめぐり、米国株式市場、債券市場は右往左往した。世界中の金融市場、とりわけこれまで大量の投機資金が流入していた新興国の株式市場は大きな売り圧力に見舞われ、結局、金（Gold）市場も多大な影

「風土に大きな問題があった」──。10月28日、みずほグループのトップ、佐藤康博氏の口から出た言葉は、不祥事を説明する際に経営者が用いる常套句だった。 みずほ銀行はオリエントコーポレーション（以下、オリコ）保証による提携ローンで生じた反社会的勢力（以下、反社）との取引を2年間にわたって放置。そのうえ、金融庁には、「経営レベルに取引の存在は報告されていなかった」という虚偽説明まで行っていた。 この罪に対して自ら下した罰は、みずほフィナンシャルグループ会長兼みずほ銀行会長の塚本隆史氏の銀行会長辞任と半年間の報酬返上、同グループ社長兼同銀行頭取である佐藤氏の半年間報酬返上などの処分だった。 処分の妥当性は、来年6月の株主総会においても議論を呼ぶはずだが、みずほ内外における受け止め方は辛辣だ。 みずほ銀行内部からさえ、「結局、経営陣による傷の舐め合い」という厳しい言葉まで飛び出す。なにしろ、佐藤氏

日本人はどうやって日本人になるのだろうか？ そんな誰もが意識したことがないことを、グローバル化という視点でとらえていくとどうなるだろうか？ 21世紀のグローバル化が私たちに突きつけている問題は、国際標準語（英語）を話す国際人になることではない。日本人という確固たるアイデンティティを持って、世界を舞台に活躍できる人材になることだ。 娘と私の思い出 今年も8月15日の終戦記念日がやって来た。 日本では、夏になるとメディアは戦争の話であふれる。とくに今年は、「慰安婦発言」（橋下徹）「ナチス発言」（麻生太郎）があり、憲法改正が政治課題化しているので、例年以上である。また、映画『風立ちぬ』、オリバー・ストーン監督の広島・長崎訪問も話題になり、戦争がまるで昨日のことにように語られている。 そこで今回は、日本とアメリカの歴史教育の違いについて、私と娘の経験から述べてみたい。 と、その前にまず述べておきた

世界の株式市場は変調をきたしている。第一の表出が、米国で実体経済にプラスの材料が現れると、株価が大きく下落することだ。つまり、実体経済の見通しと株価が逆方向に動くということである。 金融政策の動向だけで決まる株式市場 これは、本来であればおかしいが、バブルであれば普通であるし、昨今ではバブルでなくとも、日常的にこれがみられるようになっている。だから、変調というのは、もう10年以上も続いている日常なのであるが、ここに来て、それが激しくなった。それは、相場が大きく動くことを示唆している可能性があるから、やはり注目する必要があるだろう。 逆行する理由はただ一つで、米国FRBの金融政策の方向と実体経済の方向とが逆であり、株式市場は金融政策の動向だけで決まっているからである。 これはもはや誰でも知っていることで、FRBが量的緩和をやめ、そして金融引き締め、ゼロ金利から脱却し、金利を上げていくプロセス