大前研一「日本が突入するハイパーインフレの世界。企業とあなたは何に投資するべきか」 | JBpress (ジェイビープレス)
先進7か国（G7）首脳会議（サミット）が開催されるイタリア・タオルミナで、個別会談に臨むドナルド・トランプ米大統領と安倍晋三首相（2017年5月26日撮影）。(c)AFP/MANDEL NGAN〔AFPBB News〕 もしアメリカ合衆国大統領トランプ氏が、反グローバリズム、孤立主義といった政策を推し進めれば、世界は分断され、経済危機に陥るでしょう。世界はこれまで多くの経済危機を乗り越えてきましたが、現在、予見されている危機の要因は「政治」です。今、世界でいくつもの大きな変革が起き、経済を不安定にする要因が生まれています。この連載では、世界と日本にどんなリスクがあるのかを大前氏が解説します。 （前回の記事：「分断された世界。『アメリカ・ファースト』はすでに達成されている」） 外交・内政とも多くの課題を抱える安倍政権のゆくえ 安倍政権は外交・内政ともに多くの課題を抱えています。 外交ではトラ
日本初！養蜂業を変える画期的ITシステム | Japan Innovation Review powered by JBpress
ミツバチをITシステムで育てるという日本初の試みに取り組む養蜂家がいる。広島で「はつはな果蜂園」（広島県廿日市市）を営む松原秀樹さんだ。 松原さんはかつて日本IBMの営業マンとして東京で働いていた。しかし、自然と触れ合う生活への思いが絶ち切れず、故郷の広島にUターンして農業を始めることを決意する。 松原さんが農業の柱として選んだのは養蜂だった。ITの世界から養蜂の世界に飛び込んだ松原さんは、巣箱管理の作業を効率化する必要性を痛感し、ITシステムを発案。自らそのシステムを利用してミツバチを育てると共に、システムの販売も手掛けている（システムの名称は「Bee Sensing（ビー・センシング）」。開発と販売は東京・上野のアドダイスという会社と共同で行っている）。 松原さんは養蜂業のどのような課題を解決しようとしたのか。ITシステムで養蜂業はどう変わるのか。松原さんに話を聞いた。
女性の社会進出を拒む意外な盲点、低用量ピル 欧米に比べけた違いに低い服用率、中国・韓国よりも後進国 | JBpress (ジェイビープレス)
女性の社会進出を促すには、日常生活の中にある誤解を解いていくことが必要だ（写真は仏パリの研究所で水の中の病原体を調べる科学者）〔AFPBB News〕 さて、女子競泳選手の400メートル個人メドレー後のインビューを皆さんは覚えておられるだろうか？ 試合後倒れこんでしまった彼女は、「昨日、生理が始まりすごく疲れていた。でも、それは理由にならない。今日の自分の泳ぎが良くなかった」と述べた。 多くの選手はこのような発言をしない。いや、言い出しにくい。競技のコーチの多くが男性であるがゆえ、「生理中だ」と言えない女性選手は少なくないのだ。 飲み忘れないために机の上に置いたら・・・ 私事で恐縮だが、大学生になった頃から生理痛がひどくなってしまった。起き上がることができず、授業に出られない日も多々あった。困り果てて婦人科を受診し、低用量ピルの存在を知った。 ピルの内服から7年が過ぎた。倦怠感や月経痛は多
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