国内市場の成熟が進む中、今後、欧米や新興国に主戦場をシフトしていかざるを得ない日本企業。当然、そこで働く個人も「スキルの国際化」が急務となりつつある。グローバル対応が求められるのは語学力のみならず。「日本人の9割は欧米の常識に反する間違ったファッション知識を持っており、国際交渉の場や海外人脈を作る上でハンディになりかねない」と危惧しているのが、松屋銀座の紳士服バイヤー、宮崎俊一氏だ。宮崎氏に「ビジネスファッションの国際常識」について話を聞いた。 （聞き手は鈴木 信行） 著書や講演会などで「日本人の9割は間違ったスーツ選びをしている」と主張されている。具体的にどの辺りに問題があるのでしょう。 宮崎：最も顕著なのはサイズ感。多くの人が自分の体型よりワンサイズ大きなスーツを着てしまっている。肩幅が狭いとかお腹が出ているとか自分の体型にコンプレックスを持つ人ほど、それを隠そうと大き目の服を選びがち

ドットインストール代表のライフハックブログ

先日、人生で初めての婚活パーティーなるものに行ったので、そのことについて語りましょう。 結論から言うと、完全なる敗北でした。最凶死刑囚が敗北を知りたかった如く、僕も敗北を知るためにパーティーに行ったのでないかと思えるくらい綺麗さっぱり敗北しました。 参加したのは、オタク向け婚活パーティー。 まず、僕が参加した婚活パーティーは、オタク婚活パーティーというもので、その中でもBLに興味がある・理解がある人向けのパーティーでした。まさに、俺のためにあるようなパーティーでしょう。 もちろん、婚活パーティーなるものに参加したの初めてだったので、他はどうか知りませんが、こちらの会では、申し込み時に自分の好きな作品などを入力するようになっており、当日はその情報をもとに自分の自己紹介シートが用意されていて、それを用いてお話するという形でした。 3分 x 20人組み手。 演算子的に、3分が攻めで20人が受けに

経済のプロ40名以上が明かす、ロボット時代に「生き残る会社」「なくなる仕事」～2020年の日本を大予測！ あなたの会社は消えているかもしれない 「巨大な工場を建ててモノ造りをしてきた大企業が大赤字を出す時代となった。この傾向は益々強まるだろう。過去の成功体験に縛られた大企業は、よほどの工夫をしないと生き残れない。 マニュアルに従ったことしかできないサラリーマンも、機械・ロボットに仕事を奪われる。会議や報告しかできない中間管理職は消える。すでに米国では起きていることだ」(技術経営に詳しいテクノ・インテグレーション代表の出川通氏) これから始まる7年間は、まさに激動の時代の幕開け。超人口減少社会の到来、ロボット化の進展、新・新興国の台頭といった激変に、産業界やわれわれの生活が大きく巻き込まれていく。 そうした中で、確実に生き残っているといえる日本企業はどこか、日本からなくなってしまう可能性のあ

日本郵政は米保険大手のアメリカンファミリー生命保険（アフラック）とがん保険事業で提携する。今秋以降、全国2万の郵便局でがん保険を販売するほか、アフラックと専用商品を共同開発する。従来検討してきた日本生命保険との独自商品開発は撤回する。政府が環太平洋経済連携協定（TPP）交渉に正式参加する中で、がん保険の凍結を求めてきた米側に配慮した。両社は週内にも提携で基本合意する。日本郵政の西室泰三社長やア

「みんなの党」という名前の渡辺個人商店で、番頭役の江田憲司幹事長が「いい加減私物化すんなや」と野心丸出しで噛み付いており好感が持てます。もちろん、江田さんとしては今回の野党陣営敗北を受けて泡沫野党再編成を仕掛けるときの主導権を取りたい一心なんだと思いますが、偉大なのはちゃんと面倒くさいオーナーの代表格である渡辺喜美さんに正面から文句言ったり党内で仕掛けたりしているところです。 みんなの党、誰の党？　江田氏ＶＳ渡辺氏…内紛再び http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20130724-00000104-san-pol 今回の一連の選挙戦においては、街頭の煩いコーヒー屋とまで酷評された松田公太さんへの揶揄が一部で出ましたが、おおむね公示時点で予想された得票どおりか上回る結果となっていて、某桐島ローランドがクソすぎた以外は松田さん含め善戦されたと思うんですよね。 で、

shinshinohara @ShinShinohara 「農業の大規模化」がマスコミを騒がしている。しかし、大規模農業が行われては崩壊を繰り返す歴史が日本にあることを、多くの人が知らない。そのことを紹介してみたい。 shinshinohara @ShinShinohara まず、奈良時代に「口分田」、いわゆる班田収授法ができて、農民は強制的に小規模農家となった（例外多し）。しかし怠けたり生活に困ったりして田畑を売ったり耕作放棄する例が絶えず、政府はやむなく墾田永年私財法を発布。「荘園」という大規模営農が全国に広がるようになった。