ワールドカップ敗退で歓喜している国に、ベスト4など永遠に無理な話だ
株式会社NO BORDER代表取締役。社団法人自由報道協会代表。元ジャーナリスト。1968年福岡県生まれ。都留文科大学卒業。テレビ局記者、衆議院議員公設秘書、ニューヨーク・タイムズ東京支局取材記者、フリージャーナリストなどを経て現在に至る。著書に『石原慎太郎｢5人の参謀｣』 『田中真紀子の恩讐』 『議員秘書という仮面―彼らは何でも知っている』 『田中真紀子の正体』 『小泉の勝利 メディアの敗北』 『官邸崩壊 安倍政権迷走の一年』 『ジャーナリズム崩壊』 『宰相不在―崩壊する政治とメディアを読み解く』 『世襲議員のからくり』 『民主党政権は日本をどう変えるのか』 『政権交代の内幕』 『記者クラブ崩壊 新聞・テレビとの200日戦争』 『暴走検察』 『なぜツイッターでつぶやくと日本が変わるのか』 『上杉隆の40字で答えなさい～きわめて非教科書的な「政治と社会の教科書」～』 『結果を求めない生き方
インターネット、iPhone、iPadの時代を迎えてもなお人気を博するアメリカ公共ラジオ局の先見性
シリコンバレー在住。著書に『行動主義： レム・コールハース ドキュメント』『にほんの建築家： 伊東豊雄観察記』（共にTOTO出版）。7月に『なぜシリコンバレーではゴミを分別しないのか？世界一ＩＱが高い町の「壁なし」思考習慣』（プレジデント）を刊行。 ビジネスモデルの破壊者たち シュンペーターの創造的破壊を地で行く世界の革新企業の最新動向と未来戦略を、シリコンバレー在住のジャーナリストがつぶさに分析します。 バックナンバー一覧 インターネット、そしてiPhoneやiPadのアプリ時代を迎えてもなお、人気を呼んでいるラジオ局がある。ＮＰＲ（アメリカ公共ラジオ局）である。 ＮＰＲは、以前からも多くのファンを抱える人気局だった。掘り下げたニュース番組である朝の『モーニング・エディション』や夕方の『オール・シングズ・コンシダード』、あるいは、ドキュメンタリー作家から政治家、アーティストまで幅広い相手
アウトドアブームは“単なる流行”ではない。「山スカ」大ヒットの裏にある消費者の欲求変化を掴め！
平成3年、株式会社船井総合研究所入社。現在、同社、上席コンサルタント。「戦略は思いに従う」を信条にファッションを専門分野として、現在では百貨店、アパレルメーカー、SPA専門店を中心としたアパレル、流通小売業のコンサルティングに従事している。現場支援と通算2,000回を超える講演活動により、情熱に満ち溢れた企業づくりにまい進している。テレビ出演、雑誌、新聞などへの執筆も数多く、コメンテーターとしての活動にも注目が集まっている。この数年のコンサルティングテーマは「永続するための企業ブランド戦略づくり」。社員が誇れる会社を作るためのコンサルティングに全力を注いでいる。 最新著の『超繁盛店のツボとコツがゼッタイにわかる本』や『コンサルタントの「お仕事」と「正体」がよーくわかる本ー本当のところどうなの？ 本音がわかる！ 仕事がわかる！』（共に秀和システム）などがある。 【関連サイト】「丸の内ではたら
東京23区 データで分かる区の実力 | ダイヤモンド・オンライン
世界一の都市圏である東京。特にその中心となる23区は、データや知識を積み重ねると、それぞれの区が特徴や「区民性」を持ちながら、それぞれの土地に人やビジネスを惹きつけていることがわかる。そんな各区のデータを見ながら、歴史や周辺情報と共に、23区それぞれの特徴、「実力」を明らかにしていく。 最終回 港区――思わず「ビバ！」と叫びたくなる高級街の驚くべきセレブぶり 池田利道,小口達也,東京23区研究所,フィルモア・アドバイザリー 「東京23区」の最終回は、東京の中で最も東京らしい街・港区の実像を紹介。高所得層の数が全国一となる港区には、女性をはじめトレンドに敏感な人… 2010.10.12 第22回 江戸川区――「陸の孤島」と言われる水の街は、なぜ子どもの数が最も多い？ 池田利道,小口達也,東京23区研究所,フィルモア・アドバイザリー 江戸川区は、高齢者の数が多いと共に、若いカップルや子どもの数
オープン化した首相会見で、あえて「質問」しなかった筆者の思い
株式会社NO BORDER代表取締役。社団法人自由報道協会代表。元ジャーナリスト。1968年福岡県生まれ。都留文科大学卒業。テレビ局記者、衆議院議員公設秘書、ニューヨーク・タイムズ東京支局取材記者、フリージャーナリストなどを経て現在に至る。著書に『石原慎太郎｢5人の参謀｣』 『田中真紀子の恩讐』 『議員秘書という仮面―彼らは何でも知っている』 『田中真紀子の正体』 『小泉の勝利 メディアの敗北』 『官邸崩壊 安倍政権迷走の一年』 『ジャーナリズム崩壊』 『宰相不在―崩壊する政治とメディアを読み解く』 『世襲議員のからくり』 『民主党政権は日本をどう変えるのか』 『政権交代の内幕』 『記者クラブ崩壊 新聞・テレビとの200日戦争』 『暴走検察』 『なぜツイッターでつぶやくと日本が変わるのか』 『上杉隆の40字で答えなさい～きわめて非教科書的な「政治と社会の教科書」～』 『結果を求めない生き方
日本のためにならない「ＦＲＥＥ」礼賛論を疑え！
きし・ひろゆき／1962年東京都生まれ。慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科教授。経済財政政策担当大臣、総務大臣などの政務秘書官を務めた。現在、エイベックス顧問のほか、総合格闘技団体RIZINの運営などにも携わる。 岸博幸のクリエイティブ国富論 メディアや文化などソフトパワーを総称する「クリエイティブ産業」なる新概念が注目を集めている。その正しい捉え方と実践法を経済政策の論客が説く。 バックナンバー一覧 「週刊ダイヤモンド」3月13日号は、ベストセラー『FREE』を特集していました。しかし、私の著書『ネット帝国主義と日本の敗北』をお読みくださった方なら容易に推察できるように、私は『FREE』で述べられている考えが大嫌いです。そこで今週は、『FREE』の何が問題かを説明したいと思います。 フリーランチはない 最初に、この本が説明しているフリーモデルの4分類というのは、別に取り立てて新しい
東京の高級住宅街、住むならどこがベスト？ | 富裕層の日常 | ダイヤモンド・オンライン
地価が高い住宅地＝理想の高級住宅街？ 明治・大正時代からオールドリッチが多く住み、そして今も日本を支えるエスタブリッシュメント（社会的権威を持つ階層）に門戸が開かれた街、東京の超高級住宅街。タワーマンションの建設や湾岸エリアの開発など、新興高級住宅街は続々と東京周辺に誕生していますが、やはり自邸を購入するなら由緒正しい街を選びたいものです。では高級住宅街とはどのような基準で決まり、そして自分にとって理想的な街とはどこで判断すればよいのでしょうか？ 高級住宅街かどうかの判断基準の1つとして、地価の高さではなく、そこに住む人の平均年収と納税額があげられるといいます。地価が高い街は都内には多くありますが、その中には商業施設が集積するところも含まれます。また地価は高いけれど住宅用地が少ないという地区もあるため、住宅街の地価ランキング上位にある場所が、必ずしも住環境が優れているとは限りません。
成績優秀なのに仕事ができない“大人の発達障害”急増の真実
通信社などの勤務を経て、フリーのジャーナリストに。1997年から日本の「ひきこもり 」界隈を取材。東日本大震災直後、被災地に入り、ひきこもる人たちがどう行動したの かを調査。新刊は『ルポ「８０５０問題」高齢親子〝ひきこもり死〟の現場から 』(河 出新書) 他に『ルポ ひきこもり未満』（集英社新書）『ひきこもる女性たち』（ベ スト新書）、『大人のひきこもり』（講談社現代新書）、『あのとき、大川小学校で何 が起きたのか』（青志社）など多数。ＴＶやラジオにも多数出演。ＫＨＪ全国ひきこも り家族会連合会本部広報担当理事。東京都町田市「ひきこもり」ネットワーク専門部会 委員なども務める。ＹＡＨＯＯ！ニュース個人オーサー『僕の細道』 「引きこもり」するオトナたち 「会社に行けない」「働けない」――家に引きこもる大人たちが増加し続けている。彼らはなぜ「引きこもり」するようになってしまったのか。理由とそ
日本のテレビ業界が復活するには「キー局の合従連衡」が待ったなし
かつて、マスメディアの王者だったテレビ業界が迷走を続けている。過去45年、キー局で実質的な新規参入が一度もなかった“守られてきた業界”は、制度疲労を起こしている。放送業界内からは、将来に対する不安の声が聞こえるも、自ら腰を上げる気配は見られない。そこで、官民の誰もが考えそうで考えなかった「在京キー局の合従連衡」とその必然性について、Ａ.Ｔ.カーニーのメディア研究チームであるメディア・プラクティスが大胆に問題提起する。 「最後の55年体制」といわれる、日本のテレビ産業（民間放送）。しかし、その不動の体制も、終焉のときを迎えつつある──。 たとえば、2008年度の決算では、在京キー局5社のうち2社が赤字。2009年4～12月の数字でも、全社の放送事業が減収である。その原因は、主軸の広告収入の大幅な縮小にある。特に、08年以降のテレビ広告市場の縮小は顕著だ。 この“テレビ不況”は、単なる景気要因
全国3万2000の8割が廃業？ クリーニング業界大騒動 | Close Up | ダイヤモンド・オンライン
クリーニング業界が震撼している。違法ドライクリーニングの実態について、国土交通省が大々的な調査に乗り出したからだ。調査対象は全国3万2000。うち8割以上が違法操業といわれており、是正措置による廃業が続出しかねない。ところが、この違法操業、そもそもは行政が容認してきたというから話は複雑だ。 昨年7月、全国600店舗をチェーン展開するクリーニング業界3位、ロイヤルネットワークが行政指導を受けた。「さいたま北工場」に対するもので、後に山形県や福島県の同社工場でも法律違反が判明している。 続く12月、今度は業界2位のきょくとうが全国約20ヵ所の工場で違法操業を続けてきたことが新たに判明。これも行政指導の対象となった。 クリーニング業界大手に対する立て続けの行政指導はいかにも異例である。何が「違法」だったのか。 問題は、ドライクリーニングに使われる「溶剤」である。水を使うと衣類が縮んでしまうため、
「うつ」の症状とよく似ている 若年性アルツハイマーの怖さ | 働き盛りのビジネスマンを襲う 本当に怖い病気 | ダイヤモンド・オンライン
突然の怒鳴りたい衝動の後、落ち込む 軽いうつだと思っていたら 若年性アルツハイマーと診断されたＥさん（57歳）のケース 突然、会議室で立ちあがり 怒鳴りたい衝動にかられる リーマンショック以降、長引く不景気と会社からのプレッシャーで、ストレスがたまっているせいだとＥさんは思っていた。入社以来30年以上家族とも言い争いなどしたことなどないにも関わらず、会議で役員から数字の未達を指摘された瞬間に、自分のなかで何かがはじけた。立ちあがって「うるさい！」と怒鳴りたい衝動をやっと抑えた。 Ｅさんのその時、自分が自分でない何かに一瞬乗っ取られる感覚、脳のザワザワ感をはじめて感じた。その高揚感のあと「一体自分はどうしてしまったのだろう？」と激しく落ち込んだ。 50歳を過ぎたあたりから感じるようになった疲労感が、55歳を過ぎてからはっきりとカタチになってきた。月曜日から金曜日まで、電車に乗って通勤をするの
ビョルン・ロンボルグ 特別寄稿 「意志の力」と「政治的合意」で気候変動と戦えるという“誤解” | 2009年の教訓 2010年の課題 | ダイヤモンド・オンライン
『環境危機をあおってはいけない』の著者が語るデンマーク礼賛の嘘と温暖化対策の誤り 世界的な論争を巻き起こした『環境危機をあおってはいけない』の著者であり、環境保護主義者に懐疑的な論陣を張ることで知られるコペンハーゲン合意センターのビョルン・ロンボルグ所長は、風力や太陽エネルギーなどの代替エネルギーの可能性について極めて冷ややかに見ている。彼からすれば、風力発電の普及で礼賛されるデンマークは、世界各国が従うべき模範ではない。 ビョルン・ロンボルグ（Bjorn Lomborg） コペンハーゲン合意センター所長 著書『The Skeptical Environmentalist（邦題：環境危機をあおってはいけない）』『Cool It（邦題：地球と一緒に頭も冷やせ！）』は日本でも話題に。 地球温暖化と戦うために唯一不足している必須要素は、意志の力と政治的な合意である──これは危険な誤解である。実際
「私は絶対に間違ってない！」上司をうんざりさせる自己チュー女性部下
人材育成の専門家集団（株）FeelWorksグループ創業者であり、部下を育て組織を活かす「上司力®」提唱者。兵庫県明石市生まれ。大阪府立大学、早稲田大学ビジネススクール卒業。リクルートで「リクナビ」「ケイコとマナブ」「就職ジャーナル」などの編集長を経て2008年に「人を大切に育て活かす社会づくりへの貢献」を志に起業。「日本の上司を元気にする」をビジョンに掲げ、独自開発した研修「上司力®研修」「50代からの働き方研修」「ドラマで学ぶ社会人のビジネスマインド」、ｅラーニング「パワハラ予防講座」・新入社員の「はたらく心得」などで400社以上を支援している。2011年から青山学院大学兼任講師。2017年に（株）働きがい創造研究所設立。情報経営イノベーション専門職大学客員教授、一般社団法人企業研究会 研究協力委員サポーター、一般社団法人ウーマンエンパワー協会理事なども兼職。30年以上、一貫して働く現
夏目漱石は「自分がない」空虚な状態からどう脱したのか？――「自己本位」の発見 | 現代人に突きつけられた「うつ」というメッセージを読み解く | ダイヤモンド・オンライン
――自分が本当は何がしたいのかわからない。 前連載（「うつ」にまつわる24の誤解）の第16回でも取り上げましたが、現代の「うつ」において、このような悩みが浮上してくるケースが非常に多くなってきています。 今の社会では、幼い頃から「やらなければならないこと」を休みなく課せられてくることが多く、なかなか、ゆっくりと「やりたいこと」に思いを巡らす余裕が与えられていません。 そのうえ、外から「与えられる」膨大な知識を次々に記憶し、「与えられた」方法で要領よく情報処理することを求められるために、人々の多くは、「自分は何をしたいのか？」「これは本当に自分がやりたいことなのか？」といった問いを持つこと自体に、不慣れになってしまっているようです。 しかしながら、このように「主体」を見失ってしまったという悩みは、現代人のみに見られる新しいテーマというわけではありません。これは、近代的自我の目覚め、つま
メディアは「かっちょいい絶望」の見本市会場でいいのか | 絶望以外の選択肢を！－経済学・政治学・社会学のコラボレーションで日本を変える | ダイヤモンド・オンライン
日本の危機とアカデミック・ジャーナリズムの必要性 「日本はダメだ」「日本は終わった」と『絶望論』ばかりが唱えられる今、本当に私たちは将来を悲観・絶望したままでいいのか？ 今回から5回にわたって、日本の政治・経済・社会、そして私たちがどこへ向かうのか、若手経済学者・社会学者たちの対談とエッセイ形式で、お届けする。第1回は、飯田泰之・駒沢大准教授と、芹沢一也氏、荻上チキ氏が語り合った。 長引く不況で、メディアは 「次の媒体」を育てていく体力がない 芹沢：以前から言論離れが嘆かれてはきましたが、それにもまして近年は、とても大きな制度改革が、何の専門知の裏づけもなしになされているという危機感がありました。どうも日本全体が「床屋談義」で変えられていっている。そこで、タコつぼ化している学問領域の垣根をこえて、普通の市井の人びとに身近なかたちで、良質な言論を届けることはできないかと思い立ったのです
常識破りの番組購入方法でヤフーの動画配信が黒字化へ | 週刊ダイヤモンド ITBizNews | ダイヤモンド・オンライン
ヤフーの動画配信サービス「ＧｙａＯ！」が年明けにも黒字化しそうだ。背景には、業界の常識を破った新たな番組購入方法がある。 ヤフーは、2009年4月に、ＵＳＥＮの動画配信サービス提供会社「ＧｙａＯ」の株式を51％取得し、自社の「ヤフー動画」と統合。会社名とブランド名はＧｙａＯを存続させて今に至っている。 ヤフー出身で新生ＧｙａＯの社長となった川辺健太郎氏は動画配信にかかわったことのない、いわば素人。だからこそ、業界の常識に、違和感を持った。 動画配信サービスには、無料配信と有料配信の2つがある。現在、日本での主流は無料配信のほうだ。無料配信は、作品の前後に流れる広告からの収入が配信会社の売り上げとなり、それが作品の購入費や、システム運営コストに充てられる。 これまで動画配信サービス会社は、たとえばハリウッドの人気映画ならば、権利を持つ映画会社に事前に数百万～数千万円も支払っていた。映
自民党・霞が関に操られるメディア民主党マニフェスト批判の本当の理由
1960年大阪府生まれ。神戸商科大学（現兵庫県立大学）卒。日本経済新聞社に入社後、記者としてリクルート事件など数々のスクープを連発。日経時代に米ペンシルバニア大学ウォートンスクールに社費留学。同社を退社後、雑誌「選択」編集者を経て独立。日興コーディアルグループの粉飾決算をスクープして、06年度の「雑誌ジャーナリズム賞 大賞」を受賞。「日本郵政－解き放たれた「巨人」「巨大独占ＮＴＴの宿罪」など著書多数。 経済ジャーナリスト 町田徹の“眼” 硬骨の経済ジャーナリスト・町田徹が、経済界の暗部や事件を鋭く斬る週刊コラム。独自の取材網を駆使したスクープ記事に期待！ バックナンバー一覧 総選挙に向けた民主党のマニフェストが大手メディアから集中砲火を浴びている。「財源が不透明だ」とか「ばらまきという点で他と変わらない」といった指摘が、そうした批判のポイントだ。 しかし、こうした批判の本当の発信源は、実は
小沢代表から記者クラブ開放の言質をとった記者会見での質問｜週刊・上杉隆｜ダイヤモンド・オンライン
株式会社NO BORDER代表取締役。社団法人自由報道協会代表。元ジャーナリスト。1968年福岡県生まれ。都留文科大学卒業。テレビ局記者、衆議院議員公設秘書、ニューヨーク・タイムズ東京支局取材記者、フリージャーナリストなどを経て現在に至る。著書に『石原慎太郎｢5人の参謀｣』 『田中真紀子の恩讐』 『議員秘書という仮面―彼らは何でも知っている』 『田中真紀子の正体』 『小泉の勝利 メディアの敗北』 『官邸崩壊 安倍政権迷走の一年』 『ジャーナリズム崩壊』 『宰相不在―崩壊する政治とメディアを読み解く』 『世襲議員のからくり』 『民主党政権は日本をどう変えるのか』 『政権交代の内幕』 『記者クラブ崩壊 新聞・テレビとの200日戦争』 『暴走検察』 『なぜツイッターでつぶやくと日本が変わるのか』 『上杉隆の40字で答えなさい～きわめて非教科書的な「政治と社会の教科書」～』 『結果を求めない生き方
クレイトン・クリステンセンが語る教育の破壊的イノベーションのすすめ
World Voiceプレミアム 海外のキーパーソンへのインタビュー連載。「週刊ダイヤモンド」で好評を博したWorld VoiceがWEBでバージョンアップ。過去誌面に登場したインタビューのノーカット版やWEBオリジナル版をアップしていきます。 バックナンバー一覧 「フォーチュン500」に名を連ねる企業トップが読み漁ったといわれる『イノベーションのジレンマ』（邦訳・翔泳社刊）の著者、クレイトン・Ｍ・クリステンセンは、世界を代表する経営学者の一人だ。その人が今、規制された標準的な教育を破壊し、生徒一人ひとりの違いに合わせた学習の個別化を進めるべきだとする教育論を米国で展開し物議を醸している。オバマ新政権の教育改革にも影響を与えるであろうカリスマの持論を聞いた。
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