私は最近、タコとよくLINEでやりとりをしているのだが 何気なく「悩みとか無いんですか？」と聞いたら 「強いて言えば、寿命が短いことですかね」と返ってきた。 聞いてみると、タコという種族は長くても3年生きられればいい方だということだった。 「だからいまを生きるっていうか、刹那的な生き方してるヤツが多いですよ。俺も、もう2歳過ぎてるんで、いつ寿命が来るか分からないんですよね。」 と言っていた。あまり深刻そうな感じではないのが不思議だったが、タコの世界ではそれが普通なのだから、彼らなりに納得しているところがあるのだろうと思った。 このタコも、だいぶ積極的な生き方をしているようだった。 私は、デートに誘われたのである。 「今度一緒にランチ行きません？オススメのイタリアンを知ってるんです。」 いきなりそう言われて、困ってしまった。私はこういうお誘いには慣れていないのである。 初めのうちは断るつもり

2018年に米国と中国が再び厳しい貿易交渉を繰り広げる展開に投資家は備えていない恐れがある。 今年は北朝鮮の核兵器プログラムを巡る懸念が米中両国の外交関係を支配しただけに、両国の貿易上の意見相違は付け足しのようだった。しかし、そうした状況は間もなく変わる可能性があると言うのはエグザンテ・データのイェンス・ノルドビグ氏だ。 ノルドビグ氏は28日にブルームバーグ・テレビジョンとのインタビューで、「来年の大きなワイルドカードの１つは米中貿易摩擦が実際にエスカレートすることだろう。市場がこれを現時点で織り込んでいるとは思えない」と述べ、「北朝鮮問題は米中間の問題の表面化を遅らせた」と指摘した。 トランプ米大統領は28日に報じられたニューヨーク・タイムズ紙とのインタビューで、中国を巡る懸念を認め、中国指導者が北朝鮮の核兵器プログラムを終わらせるとの期待から、同国に貿易面で「優しくしてきた」と発言した

北朝鮮の金正恩朝鮮労働党委員長が１日、韓国との緊張緩和に向けた協議を提案する一方で、核のボタンは「常に私の机の上に置かれている」と表明したのを受け、トランプ米大統領は２日、自分はそれより「ずっと大きく強力な」核ボタンを保有しているとツイートした。 金委員長は新年の辞で、北朝鮮の核抑止力は不可逆的なものだとし、それによってトランプ政権が戦争を始めるのを阻止できると主張した。

ソーセージも温める“元祖スーパーカー”とは？ 伝説のリナ＝モンレリー・サーキット100年祭【Part.2】 フランス自動車史に輝かしい歴史を残すパリ郊外「リナ＝モンレリー・サーキット」。2024年10月12〜13日に開催された開設100周年の記念祭では、一... 2024/10/26 “最速MINIの本命”新型「MINI ジョン クーパー ワークス」「MINI JCW コンバーチブル」日本導入開始【動画】 ビー・エム・ダブリューは、MINIブランドのハイパフォーマンスモデル新型「MINI ジョン クーパー ワークス」と「MINI ジョン クーパー ワークス ... 2024/10/26 ポルシェ最速EV「タイカン ターボ GT ヴァイザッハ・パッケージ」がニュルとラグナ・セカに続き上海でも... フル電動スポーツ「ポルシェ タイカン ターボ GT ヴァイザッハ・パッケージ」が、上海インター

国際情勢を分析しているアメリカの調査会社「ユーラシア・グループ」は２日、「ことしの１０大リスク」を発表し、最大のリスクとして中国をあげ、アメリカの指導力の低下によって生じる力の空白を埋める形で、中国が幅広い分野で影響力を強め、国際社会との摩擦が増えることになりかねないと指摘しました。 そのうえで、最大のリスクを「真空状態を好む中国」と表現し、アメリカの指導力低下に伴う力の空白を埋める形で、中国が権力基盤を強める習近平体制の下で、貿易や技術開発をはじめ、幅広い分野で影響力を強めることになるとの見通しを示しました。 そしてその結果、各国が中国の貿易ルールへの適応を迫られたり、南シナ海や北朝鮮の問題などをめぐって日本を含めた国際社会と中国との摩擦が増えたりすることになりかねないと分析しています。 またこれに次ぐリスクとしては「予期しない事態」と表現し、「一つの間違いが重大な国際紛争を引き起こしか

世界の自動車メーカーが次世代の技術として自動運転の開発を急いでいますが、ことしはドライバーがハンドルから手を離した状態でも走行が可能な「レベル３」と呼ばれる技術が海外で実用化される見通しです。 ことしは、次の段階のレベル３の実用化が焦点となっていて、ドイツの「アウディ」は高速道路でドライバーがハンドルから完全に手を離した状態でも走行が可能な車をドイツで発売する方針です。会社によりますと、こうした走行はまだドイツ以外の国では認められておらず、レベル３の実用化は世界で初めてになるということです。 日本ではことし、「日産自動車」が高速道路で自動で車線変更できる車を発売する計画で、レベル２の中でもより高度な技術の実用化に注目が集まりそうです。 政府は、東京オリンピック・パラリンピックが開かれる２０２０年までにレベル３以上の自動運転の実現を目指しており、ことしは自動運転時の安全確保や事故が起きた際の

「父親も育児に参加を」。平成に入り、育児を率先する「イクメン」は称賛される時代になりました。でも、そうした世間に冷めた目を向けるイクメンもいます。定時退社になったことで減った給料。同僚への後ろめたさ。会社の仕組みや職場の意識とのギャップに悩むことも。自分で決めた選択でも「男は仕事」という考えからの転換にもがいています。（朝日新聞記者・中井なつみ）

早稲田治慶（本名）無制限メタバース専門家・製造業VRエヴァンジェリスト @waseda_fablab 目を覚ませ。もう人間が手動旋盤のハンドルをつきっきりで手で回して十分な給料をもらって毎年昇給し女房を養い子供を大学にやれる時代はとっくの昔に終わったんだ。そういう仕事は年金もらってる爺さんが小遣い稼ぎでやってる。NC機を数台同時に面倒見て一人暮らすのがやっとだ 2017-12-31 02:37:19

写真は、とりあえずこのブログのなんとなくの年齢構成と性別構成です。 とにかく何が嬉しいかと言うと、私より年下のユーザがおよそ9割弱だということです。 今、日本人の平均年齢が47歳位で、私はそれより2歳ほど上になります。そして、普通にテレビに出ていると、何度も説明していますが、とにかく若い人が見ていないのです。 タレントデータベースのようなもので、自分の 非助成認知度 (私の名前を言うだけで、誰だかわかるかと言う%) も定期的に見ていますが、20代になると20%位に落ち込み、10代の人は私の事など、ほとんど知りません。 (50代とか60代になると、急に60%以上にあがります。) だから、1番嬉しいのはなんといっても、 このブログで私のことを初めて認知した とか 題名や検索でおもしろそうだから記事を見てみたら、たまたまよく知らないおばさんのブログだった、でもおもしろい というパターンです。 ま

２０１９年度の税制改正に向けては、株式の配当や売却益など金融所得への課税を強化するかどうかが焦点の一つとなる見通し という。 現在、預金の利息、株式の配当や売却益など金融所得には、給与所得や年金所得とは分離して、20％の税率で所得税と住民税が課されている（復興特別所得税は別途）。2013年までは税率が10％だったが、損益通算（別の金融商品で損失が出た場合に利益が出て得た金融所得と相殺できる仕組み）を導入することと合わせて2014年から今の20％となった。 その金融所得に対する税率を25％とかに引き上げる案は、専門家の間では以前からあった。上記のニュースは、そのことを意図しているとみられる。 上記のニュースでは、消費税に導入される予定の軽減税率によって失われる税収の穴埋めに、この金融所得への税率の引上げによる増収を充てるというニュアンスだが、もう少し深い含意がある。 それは、所得格差の是正で

立憲民主党が通常国会での提出を目指す「原発ゼロ基本法案」の骨子案が２日、わかった。原発再稼働は非常時以外に認めず、電力会社の廃炉支援や原発立地地域の雇用創出に国が責任を持つことが柱。原発再稼働を進める安倍政権との対立軸を示し、通常国会での争点にしたい考えだ。 昨秋の衆院選で野党第１党になった立憲が公約で「原発ゼロ」法策定を掲げ、自民党との立場の違いが鮮明になった。これまで民進党が態度を明確にしなかったため進まなかった原発ゼロに向けた国会論議が、ようやく本格化する。 骨子案では２０３０年までに１０年と比べ、１年間の電力需要量を３割削減する省エネ目標と電力供給量に占める再生可能エネルギーの割合を４割以上にする目標を明記。原発新増設や使用済み核燃料の再処理、核燃料サイクルを全面的に禁止し、再稼働は石油が全く入ってこないような異常事態以外は認めないとした。 こうした基本方針を推進するため、首相を本

日本貿易振興機構（JETRO）がまとめた「ジェトロ世界貿易投資報告」（2017年版）によると、2016年の日本のEC（電子商取引）市場における企業別のシェアは「アマゾン」のアマゾン・ドット・コムが20.2％でトップに立った。2位の「楽天市場」の楽天は僅差の20.1％。3位は「YAHOO！ショッピング」のソフトバンク8.9％。上位3社の合計で市場の約5割を占めた。 アマゾンは先進諸国で、ことごとくトップだ。米国では33.0％、英国26.5％、ドイツ40.8％、フランス10.7％となっている。ちなみに中国ではアリババ集団が43.5％で断トツだ。日本では長らく楽天を追う展開だったが、ついに抜き去りトップに躍り出た。楽天は果たして逆転できるのか。 楽天の中核であるECの大苦戦を映し出しているのが株価だ。ECを手掛ける主要企業の12月7日の終値と1月4日の始値を比較すると、楽天は2.8％安。ヤフーは