海外の技術系掲示板に英語で質問する際の文例・定型文 | PHP Archive
Stack Overflow に日本語版ができたとはいえ、やはり英語圏のフォーラムに助けを求めなければならないことは多いと思います。 義務教育で習った英語で内容を読み解くことはできても、英作文となるとなかなか思ったことを表現できず、質問をためらってしまうことがあります。 そこで、実際の海外の掲示板のやりとりの中で一般的なフレーズを集め、どのように書けば自然な英文で質問できるのか考えてみることにしました。 質問の流れは次のような構成を取ることが一般的です。 1. 何をしようとしているのか 2. 何が起こったのか 3. 何を試してみたのか 4. 何を知りたいのか 5. 結びの言葉（省略可） つまり、「こういうプログラムを作っていて、次のようなコードを書きましたが、このようなエラーが起きます。こうしてみても同じでした。何が原因なのでしょうか？宜しくお願い致します。」という順番で文を組み立てていけ
マイクロソフトで働き始めて半年経ちましたんで雑感まとめ。 - シアトル生活はじめました
感じたことと言えば・・・ 広くて大きくて、多様性がある とくにいままで働いてきた会社はほとんどが小さかった（従業員200人以下）のでマイクロソフトのデカさにはつくづく驚かされた。 例えば・・・ カフェテリア 35個もある。それぞれのカフェテリアは小さくても4つぐらい、大きいのだと10ぐらいのお店が入っていて、いろんな国の食べ物が食べられる。インド、タイ、ベトナム、イタリア、日本、中国、そしてもちろんハンバーガーを代表とするアメリカン。ほとんどが地元のお店の出店。シアトル、べレビュー、レッドモンド周辺のお店がローテーションでいろんなカフェに入るので、お試しが出来るという点でうれしい。 メインキャンパスがあるRedmondとその周辺の町にあるオフィス全部を合わせた従業員はだいたい4万人ぐらい。そのうちの多くがカフェで食べるというわけだからこの規模になるわけですね。 さらに、最近はアメリカでも「
IT技術者の2014年年収予想を世界主要国と比較してみた - プロマネブログ
給与調査｜外資系・日系グローバル企業への転職ならロバート・ウォルターズ 調べ物していたら面白い資料を見つけました。 この資料は、各国の給与予測調査を行った結果ということで、日本を含めた数カ国の2014年予想年収、2013年の実勢年収を調査したものということです。 この資料にIT技術者の給与についても書いてありました。 ちょっと興味があったので、日本と主要国のPM、SE、PGの給与比較をしてみます。 主要国給与比較結果 ※フランスなど国によってはSEという職種がない場合がありますので、その場合はシステムアーキテクトやビジネスアーキテクトなどで代用してます ※プログラマは言語によって給料に差がある場合があります。比較しやすかったJavaプログラマを使ってます。 ※各国ピンきりの幅が広かったのですが、分布がわからないためピンきりの中間を取ってます。上海は最大値が非常に高かったため、ちょっとイレギ
「特定労働者派遣」制度が廃止へ
ITベンダーが常時雇用する人材を客先に派遣する「特定労働者派遣」制度が、2015年にも廃止される。厚生労働省は2014年1月下旬に召集される通常国会で、特定労働者派遣の廃止を含む「労働者派遣法」の改正案を提出する最終調整に入った。労働者保護の観点から改正案は今国会で可決される公算が高く、早ければ2015年にも改正労働者派遣法が施行される見通しだ。 厚生労働省が示す派遣法改正案の肝は、特定労働者派遣と一般労働者派遣の区別を無くし、許認可制の新制度に移行することだ。新制度の条件は国会などで詰めていくが、現在の一般労働者派遣と同レベル以上の条件が課せられそうだ（図）。例えば、人材を派遣するには労働局に申請し、許可を得る必要がある。派遣元企業の事業資金や事業面積に制限があるほか、3～5年に一度の更新手続きも必要になる。 厚生労働省の富田望職業安定局派遣・有期労働対策部需給調整事業課長は、「現在の一
派遣事業、届け出制を廃止 参入厳格化へ「許可」に移行 （SankeiBiz） - Yahoo!ニュース
厚生労働省は５日、届け出制で開業できる「特定派遣事業」を廃止し、すべての派遣会社を許可制の「一般派遣事業」に移行させる方針を固めた。特定派遣事業の条件はＩＴ（情報技術）企業や製造業などでの「常時雇用」が前提だったが、２００８年のリーマン・ショック以降、１年ごとの雇用契約を結ぶなど、有名無実化していた。厚労省は、許可制にすることで派遣労働者の待遇改善に結び付けたい考えだ。 特定派遣事業は、臨時や日雇いなど短期の一般派遣と異なり、１年以上の雇用実績や雇用契約を結んだ労働者を派遣する。技術者の派遣を主とする派遣会社が半数近くを占める。厚労省は「雇用形態が比較的安定している」として、業者から申請があれば即日受理する届け出制としてきた。 しかし、常時雇用に法律の定義はない。このため、特定派遣事業者の中には「不況で技術者の需要が減った」などとして１年ごとの有期雇用を繰り返したり、派遣先の仕事が終了
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