私は、最近、エネルギー問題を調べることが楽しくてしょうがない。なぜかというと無数の技術が研究されているからだ。エネルギー源が変化すれば、経済構造も変わる。 未来は当然、誰にも分からない。どんな客観性を装った未来予測も、どこかしら「こうなってほしい」という希望を含んでいるものだ。従って、私がこれから述べることもそういう私の主観が含まれていることは理解してほしい。ただし、数字はなるべく信頼出来るものを集めたつもりだ。 この記事では、1)太陽光発電の可能性 2)化石燃料の未来 3)再生エネルギー貯蔵手段としての合成石油（炭化水素）という構成で、ありえるかもしれない一つの未来、を描き出していくつもりだ。 まず今回は太陽光発電の可能性について述べる。 太陽エネルギーの存在量 Wikipedia によると、地球に照射されている太陽光の全体が180PW(ペタワット）、そのうち人類が利用可能とおもわれる量

リンク MSN産経ニュース 強姦未遂容疑で同志社大生逮捕 京都 女性を自宅に連れ込み乱暴しようとしたとして、上京署は３日、強姦未遂の疑いで、京都市上京区元福大明神町の同志社大２年、平隆久容疑者（２１）を逮捕した。「夜歩いていたら女性を見つけ、性行為をしたいと思った」と容疑を認めている。 62 users 315

コサック隊は毛皮を追って東進。そのわずか50年後にはベーリング海峡に到達。アラスカ進出後、さらに南下して、サンフランシスコ近郊にまで達しました。 ロシア皇帝アレクサンドル2世は1867年、当時帝政ロシアの植民地であったアラスカを720万ドルで米国に売却。アラスカはロシアにとり赤字の植民地であり、帝政ロシアはクリミヤ戦争の賠償金支払いのため、米議会を買収してまでアラスカ販売工作をしたのです。 当時米国では、なぜ無価値のアラスカをこのような大金を払って買い取ったのか問題となり、ときのハワード国務長官は「氷山買いの銭失い」と揶揄されています（その後アラスカに金鉱が発見され、宝の山となりました）。 なお、この時の協定により、ベーリング海の西経169度を米国とロシアの境界線（1867年の「米露協定線」）と画定しました。 つまり、ロシア最東端ラトマノフ島（大ダイオミード島）と米領クルーゼンシュテルン島

著者プロフィール：伊吹太歩 世界のカルチャーから政治、エンタメまで幅広く取材し、夕刊紙を中心に週刊誌や月刊誌などで活躍するライター。 尖閣諸島の国有化にからんで、日中関係についてさまざまな議論が起こった。海外の有力メディアでも、例えば米ニューヨークタイムズの元東京支局長だったニコラス・クリストフが、尖閣諸島の所有権は「中国の主張を支持する」として、台湾・国立政治大学の研究員である邵漢儀の記事を紹介している。この研究員は2012年5月にも米ウォールストリートジャーナルに同様の主張を「投稿」していた。 残念なのは、日本の学者による反論があまり海外で紹介されないこと。クリストフにしても、ニューヨークタイムズが掲載した記事の序文で、日本の学者に根拠ある反論をしてほしいと呼びかけている。日本の学者もウォールストリートジャーナルに投稿するなり、クリストフに反論を示すなりするべきだろう。 「中国人はカネ

「日本を叩く時は中国の後ろをついて行く」という韓国の戦略が揺らぐ。「尖閣」で日本が韓国の予想を裏切って善戦しているうえ、共闘しているはずの中国から韓国自身が脅され始めたからである。 中韓も専門家は「法律論では自国が不利」 韓国の金星煥・外交通商相は9月28日、国連総会の一般討論演説で日本に対し「従軍慰安婦への補償」を求めた。さらに「独島（竹島）問題の国際司法裁判所での協議拒否」を強調した。ただ、いずれも日本を名指しせず、間接的な表現をとった。 金星煥・外交通商相は「歴史の暗い面に向き合い、過去の過ちを正せ」とも説教。「歴史」を持ち出したのは「慰安婦」でも「独島」でも「日本＝戦犯国」を強調すれば世界の理解が得られるとの判断だ。 ことに「尖閣」で激しく日本と対立する中国の歓心を買え、「独島」での対日圧力を増せると韓国は期待したのだろう。中国も「尖閣」は「日本＝戦犯国」が奪ったもの、という理屈を

日本の雇用と労働法 （日経文庫） 作者: 濱口桂一郎出版社/メーカー: 日本経済新聞出版社発売日: 2011/09/16メディア: 新書購入: 9人 クリック: 112回この商品を含むブログ (9件) を見る 思ったより時間がかかってしまったのですが（最初は１日で読み終えるつもりでした）、「日本の雇用と労働法」を読み終えました。印象的だったのはやはり、「現代日本のメンバーシップ的雇用が戦時体制を経て強固なものとなった」という繰り返される記述です。大塚英志は知識人にとっての戦争とは「わくわく」するものであったのだ、と「初心者のための「文学」」で書きましたが、戦時体制下にあって、企業雇用のメンバーシップの強化というのは一般庶民の労働者たちにとっての「わくわくする現実」であったのかもしれない、と思うわけです。 なんらかの目的を持った組織のメンバーになる、というのはある意味「非日常」的な行為です。

安倍自民総裁:「改憲が次期衆院選の争点」− 毎日ｊｐ(毎日新聞)と朝日新聞デジタル：安倍総裁、憲法改正を争点化の考え　次期衆院選 - 政治 まあ、きっと安倍氏大好きな人たちは、マスコミの報道ぶりがゆがんでいるんで、ほかに経済とかいろいろ主張する中で改憲がone of themとして出てきたのに朝日と毎日はもう…！と主張しだすのでしょうが、それにしても…と思います。安倍氏が総理を辞めるに至った経緯をもうご本人は忘れてしまったのでしょうか。 健康問題が辞任に至った主たる原因であって、いまは特効薬ができたから大丈夫とかという（参照）ようなふざけた言明もしているようですが、まさにその健康問題は後付けの理屈に限りなく近いもので、本当に安倍氏の総理としての命脈を絶ったのは、2007年の参議院議員選挙だったはずです。この選挙で、自民党は民主党の三分の二以下の議席数しか確保できず（参照）、参議院における第