iPhone 6s / 6s Plusは、格安SIMをはじめとしたさまざまな通信会社のプランを選べる「SIMフリー」モデルも販売されている。このSIMフリーiPhoneは何が良いのか、どんなメリットがあるのかを解説する。 2015年9月、iPhone 6s / 6s Plusが発売された。6s / 6s Plusには大手携帯電話会社が販売するセルラーモデルと、Apple Online Storeおよびアップルストア(実店舗)が販売するSIMフリーモデルがある。 セルラーモデルで利用できるSIMは、ドコモ、KDDI(au)、ソフトバンクと最初に契約した携帯電話会社のものに限定されるが、SIMフリーモデルの場合は大手携帯電話会社に加え、MVNO(仮想移動体通信事業者)の格安SIMも使えるという違いがある。SIMフリーモデルは、いわゆる「2年縛り」などもないため、会社や料金プランを乗り換えやすい
かなり明確な撮影意図がない限り、一眼レフカメラユーザーで三脚を常に持ち歩く人は少数派だと思う。ところが、ちょっとした小物や花をクローズアップして撮りたいときや、夕景や夜景を撮りたいと思ったときに、「三脚を持ってきておけばよかった……」と後悔することが多いのも事実だ。 三脚を持ち歩かない理由のほとんどが、“重くてかさばるから”だということは想像に難くない。確かに、小さな三脚で一眼レフカメラでも使える頑丈なものは少ない。よく目にするミニ三脚は、カメラを買ったときにオマケでもらえるきゃしゃなタイプで、通称“アンテナ三脚”と呼ばれるものだろう。これは、ラジオなどの伸縮式アンテナのような細い脚をカチカチと伸ばして使うタイプで、コンパクトカメラのセルフタイマー用にはなんとか使えても、全体の作りが弱く強度が足りないために、一眼レフカメラのブレを抑えられなかったりする。さらに、一眼レフカメラ自体の重みで脚
3月上旬からアップルが展開している「ワールドギャラリー iPhone 6で撮影」(海外では「Shot on iPhone 6」)が注目を集めている。世界各地のフォトグラファーがiPhone 6で撮影してインスタグラムなどで公開した美しい写真をアップルが選出し、特設サイト上で紹介するものだ。選ばれた写真は、新聞の見開き広告でも数回にわたって写真が大きく掲載され、SNSなどで大きな話題となった。日本人フォトグラファーが撮影した写真も少なからず選ばれており、日本のiPhoneユーザーの技術の高さが世界に知れ渡ることとなった。今回、日本人フォトグラファー3名と台湾出身の女性フォトグラファー1名の計4人に取材する機会に恵まれたが、すべての人がデジカメではなくiPhoneをメーンで使い続けているという。iPhoneでの撮影にこだわる理由や、美しい写真を撮影するためのポイントなどを聞いた。 3月上旬から
マクドナルドの客離れが止まらない。日経ビジネスは3月23日号の企業研究「日本マクドナルドHD 店舗オーナーの『絶望』と『光明』」で、フランチャイジーの窮状と変革への期待をレポートした。 なぜ、マクドナルドから客は離れたのか。本誌が実施したアンケートから、マクドナルドが苦戦している理由が見えてくる。 マクドナルドの苦戦が続いている。2月下旬の週末、横浜市内にあるマクドナルドの大型店を訪れたところ、昼時にもかかわらず、客はまばらで店員の方が多いほど。週末の郊外型の店舗では、こうした光景が珍しくなくなった。 なぜマクドナルドから、客が離れたのか。大きな影響を与えているのが、言うまでもなく「チキン問題」だ。2014年7月、チキンの加工を委託している中国の工場が、使用期限切れの鶏肉を使用していたことが発覚した。 日本マクドナルドホールディングス(HD)の同月の既存店売上高は、前年同月に比べて17%減
「もう頭打ちでは」と言われ続けて数年。昨年は「コンプガチャ」問題もあり、そろそろソーシャルゲーム業界の空模様も怪しくなってきたのかとささやかれていたが、ディー・エヌ・エー(DeNA)は相変わらずの成長路線を維持している。先行きを不安視するどころか、同社取締役でChief Game Strategy Officerの小林賢治氏は、“失敗”や“苦戦”が伝えられる海外展開でも手応えをつかみ、「卑屈になるな! 日本のソーシャルゲームのビジネスモデルは世界でも通用する」と力強く語る。その自信の源はどこにあるのか。何が底堅い同社の業績を支えているのか。変化の1年を乗り切ったDeNAの戦略について聞いた。 (聞き手/酒井康治=日経ビジネス、秦 和俊、写真/吉田明弘) 背景にある底堅いニーズと人気タイトルの大胆な変化 ――2012年度はいろいろな意味で、ゲーム業界においてソーシャルゲームの存在意義が問われ
“食品とも競合するような駅ナカ立地”で女性の下着を売る 「AMPHI」(アンフィ)は、国内の下着市場で3割超のトップシェアを誇るワコールが展開するSPA(製造小売)型ブランドショップ。全国68店舗(2013年3月現在)中、東京メトロ表参道駅構内の商業施設に2005年オープンした「エチカ表参道店」は、丸ビル(東京都千代田区)B1Fの丸の内店と並び、東京地区のアンフィを代表する旗艦店の1つとなっている。 20~30代半ばのOL層をターゲットに下着を販売するアンフィの売上高は、2012年は前年比118%の71億6600万円。もともとキャリア~シニア層向けの高価格ランジェリーを主力とするワコールだが、「リーズナブルな商品展開に積極的に取り組んだ結果、ここ数年の業績は好調。エチカ表参道店は売上高も大きく、安定して推移しています」。小売事業本部 アンフィ営業部 販売企画課の西村智徳課長はこう評価する。
2011年から海外展開とスマートフォン対応に本腰を入れ始めたディー・エヌ・エー(DeNA)。国内で大手ゲーム会社の人気タイトルのソーシャルゲーム化で収益を上げつつ、海外での拠点作りを急ピッチで進める。既に欧米、中国、韓国で「Mobage」のサービスを立ち上げた。社長就任から間もなく1年を迎えようとしている守安功氏が今年こだわるのが、海外での成功だ。そこには業績拡大はもちろんのこと、モバイル・ソーシャルゲームという“高収益ネットビジネス”を世界に根付かせ、日本の底力を見せつけたいという熱い思いもある。 (聞き手/渡辺 一正=nikkeiBPnet、酒井 康治=日経ビジネス、写真/稲垣 純也) ――昨年6月にディー・エヌ・エー(以下、DeNA)の社長になられたわけですが、企業の代表としてこの1年、どのようにとらえられていますか。 守安功氏(以下、守安氏):ここ数年はソーシャルゲームが話題になっ
この数カ月の間、グリーやDeNAなどが提供するソーシャル・ゲームへの批判をよく聞いた。「無料とうたいながらアイテム課金で稼ぐのはおかしい」、「未成年に膨大な金額を使わせるのは問題」など、それはそれで大事な指摘ではあるが、そうした批判ばかりがメディア上で踊ることに違和感を感じる。ソーシャル・ゲームの日本にとっての重要性も忘れてはいけないのではないだろうか。 米国の新聞記事によると… 先月、ある米国の主要紙に面白い記事があった。そこでは以下のように書かれている。 ・ノースカロライナのある夫婦が去年8月に99セントのiPhone用ゲームを発表したところ、最初はある程度売れたが、すぐに売れ行きが落ちていった。 ・9月からは同じゲームを無料にして、「Free App a Day」などのサイトでプロモーションしたところ、一気に有名になり、4000万ダウンロードを記録し、1300万人が1日に1度はゲーム
NHN Japan スマートフォンゲーム制作室 室長の馬場一明氏。「自分はいつも焼肉屋に行くと食べ過ぎてしまう。自分の食べる量も分からないのに、他人の作業量が分かるわけがないので、作業量の見積もりは不要」とのユーモアあふれる例えに会場は笑いにつつまれるシーンも 12月14日、スマホ関連総合カンファレンス「スマートフォン&タブレット2011 冬」(ベルサール八重洲)の「ゲーム開発」セッションでは、NHN Japan スマートフォンゲーム制作室 室長の馬場一明氏が登壇した。『ダーツ』や『フォトジグソー』など、直感的に遊べるアプリ「TEIBAN GAME」をいかにクオリティーを維持しながら、短期間で多数開発し、ヒットに結び付けたか。その舞台裏と独自の組織論を披露した。 これまでPCオンラインゲームを手がけてきた馬場氏が、スマホゲームアプリの開発を命じられたのは、東日本大震災直後の今年3月。出され
リクルートは、自分の特技や経験を教えたい人と、学びたい人を結びつけるWebサイト「おしえるまなべる」を開設し、11月27日よりサービスを始めると発表した。「逆上がりを子供に教えてほしい」「来週までにOfficeソフトのスキルを教えてほしい」といった目的に合わせ、レッスンをしてくれる相手を探せる。自分が教える側として登録することも可能。 レッスンを受けたい人は、サイト上で希望する特技をキーワード検索したり、ジャンルを選択したりすることで、教えてくれる相手を見つけられる。相手のプロフィールを確認して希望に合えば、匿名で質問して、面談の約束を行える。またレッスン終了後に感想を投稿すると、その内容が教えた人の情報としてサイトに掲載される。 特技などを教えたい人は、サイト上でプロフィールを入力し、本人確認書類をリクルートに郵送することで登録を行う。リクルートでは、「生活お役立ち」といったジャンルをは
カシオ計算機のコンパクトデジカメ「EXILIM EX-TR100」。国内での売れ行きは低調だったが、中国などのアジア圏では社会現象になるほどのブームを巻き起こした カシオ計算機が2011年に発売したコンパクトデジカメ「EXILIM EX-TR100」が、台湾や中国などのアジア圏でブームを巻き起こしている。もともと日本での売れ行きは低調で、どちらかといえば不人気モデルに区分けされる。だが、アジア圏ではSNSをきっかけに若年層に火がつき、これまでデジカメに興味がなかった若い女性が先を争うように購買に走るほどになったという。ブレイクの要因は、EX-TR100ならではの自分撮り機能にあった。 メーカー自身が「想像もしなかった」と語るEX-TR100がブレイクするまでの経緯や、今回のブレイクを今後日本市場にどのように生かしていくのかを、同社の担当者に取材した。 現地の人気モデルがSNSで自分撮りを披
2011年から2012年にかけて、ネットワークに関する障害が相次いでいるNTTドコモ。去る2012年1月25日にも東京都心部で、FOMAの音声やパケット通信サービスが利用しづらい事象が発生した。今回の事故の要因、そして、相次ぐネットワーク障害の解消には何が求められているのかについて考えてみよう。 1月25日、何が起きたのか? まずは、1月25日に発生した障害の内容とその原因について、振り返ってみよう。 NTTドコモによれば、今回の障害は、1月25日未明に、スマートフォンの急増に対応するため、データ通信のやり取りに用いる「パケット交換機」という機材を、処理能力の高い新しいものに入れ替えたことによって発生したものだとのことである。 新型のパケット交換機に交換した後の同日午前8時26分ごろからトラフィックが徐々に増加してきたことで新型パケット交換機の動作が不安定となった。さらに9時ごろになると一
Twitterで写真を共有できるアプリとして、日本でも高い人気を誇るiPhoneアプリ「Instagram(インスタグラム)」。20代の青年2人が開発したこの無料アプリは、公開から約半年で300万人以上ものユーザーを集め、あっという間にiPhoneの写真アプリを代表する存在になってしまった。Instagramはなぜこれほどまでに成功したのか。今後はどう発展していくのか。米国サンフランシスコの本社で、CEOのケヴィン・シストロム氏に話を聞いた。 Instagram (Burbn, Inc.) CEO ケヴィン・シストロム氏 Kevin Systrom スタンフォード大学卒。Google勤務を経てInstagramを立ち上げた。創業時のメンバーは2人、現在でもわずか4人。Twitterの創業者2人がかつて立ち上げた「Odeo」という会社でインターンとして働いた経験がある。サンフランシスコにある
仲介手数料1カ月分、敷金2カ月分、礼金1カ月分、更新料1カ月分……。家賃10万円の賃貸マンションに3年住んだとして、敷金が戻らなければ、50万円の出費だ。だが、当然と諦めてはいけない。実はこれらはすべて減額、もしくは取り返せる可能性があるのだ。 「特に敷金の全額返還は、もはや当たり前」――。日本住宅性能検査協会の大谷昭二氏はこう言い切る。近年、借り主の味方となってきたのは、国土交通省が借り主と貸し主の支払い義務範囲をまとめた「原状回復をめぐるトラブルとガイドライン」。法律ではないが、最高裁判所で行われた敷金を巡る裁判で、勝訴の判決理由になっている。最高裁での判決は全国の裁判所の判決を左右するため、ガイドラインに準じない=法例違反と言うことが可能。こういった恩恵を受けて、敷金の多くが戻るようになったわけだ。 国交省の「原状回復をめぐるトラブルとガイドライン」は、賃貸に関する金銭トラブルに関わ
スマートフォンの人気と共に、大きな注目を集めるようになった“アプリ”。その人気が盛り上がる一方で、いくつかの問題も見られるようになった。AppStoreやAndroidマーケットに代表される、アプリを配信するアプリマーケットの環境改善は進んでいるのだろうか。 アプリマーケットのダウンロード数は100億を超える スマートフォンの広まりで、近年注目を集めるようになった要素の1つに“アプリ”がある。 従来の携帯電話では、セキュリティの関係上、アプリを開発したり、配信したりする上で、さまざまな制約が課せられており、自由にアプリケーションを提供することは困難であった。だがスマートフォンの場合、そうした制約が少なく、より自由に開発や配信が可能であることから、技術者が非常に高い関心を寄せるようになり、多くのアプリが提供されるようになっている。 さらにスマートフォン自体の市場が広がり、多くのユーザーが手に
「日経トレンディ2011年12月号(2011年11月4日発売)」では「2012年ヒット予測ランキング」と題し、2012年にブレイクする可能性が高いトレンドや注目商品を総ざらいしている。ここでは特集で掲載している「2012年 ニッポンを元気にする20人」に登場した、ホンダ エアクラフトカンパニーの藤野道格社長のロングインタビューを紹介する。 ホンダが発売を目指してきた小型ビジネスジェット機「ホンダジェット」が、2012年から量産化され、翌年から引き渡しが始まる。同社が小型ジェット機の研究を始めたのは、1986年。当時から事業に携わってきた米ホンダ エアクラフトカンパニーの藤野道格社長に、今後の計画を聞いた。 ――そもそも、ホンダが小型ジェット機市場に参入したのはなぜか。 藤野社長:ホンダは、モビリティーをトータルで提供するという企業哲学を持っている。当社のモビリティーの歴史は2輪車から始まり
スマートフォンの機種によっては、画面上部の通知領域に「3G」と表示されていることがある(画像クリックで拡大) スマートフォンの画面上で電波の強さを示すアンテナマークの隣に「3G」と書かれていることがある。 「3G」(すりーじー、さんじー)とは第3世代移動通信システムのことで、ITU(国際電気通信連合)によって定められた「IMT-2000」規格に準拠した通信システムがこれに当たる。簡単に言えば、現在主流の第3世代携帯電話の通信方式のことだ。3Gとは「3rd Generation」(第3世代)を略したもの。日本では、NTTドコモやソフトバンクモバイルが採用しているW-CDMA、KDDI(au)が採用しているCDMA2000がこれに当たる。例えばNTTドコモならこれを「FOMA」と呼んでいる。 3Gの前の第2世代移動通信システム(2G)もあり、NTTドコモだと「mova」と呼ばれていたPDC方式
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