HRzine Day(エイチアールジン・デイ)は、人が活き会社が成長する人事のWebマガジン「HRzine」が主催するイベントです。毎回、人事の重要課題を1つテーマに設定し、識者やエキスパードが持つ知見・経験を、参加者のみなさんと共有しています。
いまの学生の中で「AI人材やエンジニアになりたい」と考える人は少数派――マイナビの調査で、そんな結果が出た。ビッグデータ分析やアルゴリズムの作成など、AIに関連した業務を行える人材の需要が高まっているが、企業側のニーズと学生の志望度には大きな乖離(かいり)があるようだ。 データサイエンティストの志望者は3.3% 同社が2020年に卒業予定の大学生・大学院生に意見を聞いた結果、75.4%がデータサイエンティスト、各種エンジニア、コンサルタントなど「AI・IT職」を志望しないと答えた。専攻との関連性が強い理系でも、男子の67.1%、女子の81%が同様の回答をした。 特に志望度が低かった職種は、セールスエンジニア(1.1%)、カスタマーエンジニア(1.7%)、システムコンサルタント(2.8%)、データサイエンティスト(3.3%)、システムの保守・運用担当(4.2%)、ネットワークエンジニア(4.
今回はデジタルトランスフォーメーションについて、くわしく分析をします。前回提示した視点は、デジタルトランスフォーメーションを正しく、効果的に理解するための一つの手段である、ということを念頭に置いてもらうと嬉しいです。 欧米市場においては、グーグルやフェイスブックといった代表的なインターネット企業にも、新技術を積極的に採用しているエンタープライズ企業にも共通しますが、「企業が持つ共通のゴール」が根底にあって、それを達成する方法としてこういった技術を採用している、というストーリーを多く見かけます。 米国企業において、新技術を採用した成功事例の紹介記事、そしてなぜ採用する判断に至ったのかを説明しましょう。 ITに対する姿勢の違い(Old World IT 対 New World IT) 先進的欧米企業とレガシーな日本企業では、ITに対する姿勢が根本的に違います。もちろん、欧米にも旧態依然としたレ
HBRの村井さんの記事にも似たことが書いてあったけれど、インターネットの第一段階としての進化は終わったように思う。 人と人とがリンクし、探したいことを探す…といった基本用途において、発展の余地はない。 問題なのは、10年後の世界だ。 今後、IoT時代が到来することで、次のような変化が起こると予想する。 (1)製品のサービス化 製品+ソフトウェアをセットに考える動き Webサービスのプラットフォームと連動してユーザに付加価値を提供する等 (2)センサー技術 ウェアラブル端末などの端末を用いて、ユーザのコンテキストをあぶりだす ユーザのコンテキストに応じて質の高いUXを提供できるように (3)インタフェースの共通化・遠隔化 スマホを通じて、各家電製品のUIを一元化できる また、家にいなくとも遠隔で制御可能に (4)データ還元・開発コストの削減 ユーザの利用データを還元することで開発時に役立てる
コミュニケーションの場としてのIVS 佐藤光紀氏(以下、佐藤):続いてちょっとお聞きしたいのが、このIVSっていうイベント、もともと我々は前身のNILSという名前の時からずっと関わり続けて10何回来てるわけですけども。このIVSっていうイベントがこのインターネットの業界、産業に与えている影響とか、役割みたいなことについて感想めいたものがありましたら、一言ずつお願いします。 宇佐美進典氏(以下、宇佐美):僕ですね、皆勤賞なんですよ。NILS時代から。第1回から。 小澤隆生氏(以下、小澤):そりゃすごい。 宇佐美:多分、もうあと僕含めて小林さんくらいじゃないかと思うんですけど。 佐藤:ほとんどいないでしょう。皆勤賞って。ほとんどいないですよね。 宇佐美:もういないと思いますね。多分何かしら休んでみたいな。 小澤:本当数人だね。 宇佐美:そういう意味で、NILSのどういう人が参加してくるかであっ
バイアスとは、シンプルに言うと育った環境や文化、経験などさまざまな要素からなるフィルターのことで、意志決定の際に避けては通れません。無意識でバイアスがかかることもあり、正確な判断を下すことを困難にしてしまいます。Googleは業務においてバイアスをかけないことが重要だという企業理念を持っており、社員がバイアスについて理解できるように講義を開いています。その中でGoogleの人事部を対象に行われた講義のムービーが公開されていて、Googleの無意識バイアスに対する対策を伺い知ることが可能です。 Unconscious Bias @ Work | Google Ventures | Office for Institutional Equity https://oie.duke.edu/knowledge-base/toolkit/unconscious-bias-work-google-ve
グーグルが検索以外にもさまざまなビジネスを展開していることは、よく知られているとおりだ。しかし投資家が知りたいのは、それらのプロジェクトがいつごろから順調に利益をあげそうなのかということだ。 グーグルが1月29日に発表した2014年第4四半期(10~12月期)の決算によると、売上高の伸びは前年同期比で15%増にとどまった。2014年の総売り上げが600億ドル超の企業としては見事な数字だが、アップルやフェイスブックなど、IT業界のほかの稼ぎ頭には及ばない。 長期的な展望が見えない 今回の決算は、ある不安を煽っている。自動運転車や自動車保険の比較見積りサイトなど、グーグルはさまざまな分野に進出しているが、今も起業当初の事業──インターネット検索に伴う広告収入──に大きく依存していることだ。 グーグルの検索ビジネスは、今も多くの企業がうらやむ存在だろう。検索エンジンやYouTubeなど、グーグル
IT業界でベンチャービジネスの支援をしている執筆者が日々の活動ログと感じたことを、徒然なるままに書き綴っていきます。 23歳で大学を卒業し、某社に入社しました。良いオファーがあったので、転職しようとしたら課長から「お前、3年はこの会社で働け、石の上にも3年 というだろうが」と説得され、4年いました。この言葉が心に響いたのですが、結果として違う理解で私は人生を歩いてきてしまったようです。 その後、3年くらいたつとヘッドハンターが来て「兄さん、いいのあるよ」と英語で言われ、ふふふこれでまた年収も役職もアップだ!と、釣られてほぼ3年おきに転職してました。 ちなみに、転職時に●百万円の契約金が積まれたりしたことも何回かありますし、基本的にはベース金額の増額で転職してきたので、実力で転職してきた と勘違いしていたんですよね、私。若くて目立ってたからゆえの高額オファーだったんです。サラリーマン時代は当
この記事には複数の問題があります。改善やノートページでの議論にご協力ください。 出典がまったく示されていないか不十分です。内容に関する文献や情報源が必要です。(2017年4月) 独自研究が含まれているおそれがあります。(2017年4月) 出典検索?: "モーダルウィンドウ" – ニュース · 書籍 · スカラー · CiNii · J-STAGE · NDL · dlib.jp · ジャパンサーチ · TWL モーダルウィンドウ(英: modal window)は、コンピュータアプリケーションソフトウェアのユーザインタフェース設計において、何らかのウィンドウの子ウィンドウとして生成されるサブ要素のうち、ユーザーがそれに対して適切に応答しない限り、制御を親ウィンドウに戻さないもの。モーダルウィンドウはGUIシステムで、ユーザーに注意を促したり、選択肢を提示したり、緊急の状態を知らせたりする目
疲れやすい、呼吸の浅さを改善。ストレッチポールは毎日使いたいほど気持ちがいい!【今日のライフハックツール】 ワールド・ワイド・ウェブ(World Wide Web)が誕生して25年が経ったのを祝して、アメリカのピュー研究所(Pew Research Center)は2000人以上の専門家を集め、10年後にウェブと人々のライフスタイルがどのような変化を遂げているかを予測しました。 ウェブの誕生 25年前、英国の計算機科学者 ティム・バーナーズ=リー氏は、後にワールド・ワイド・ウェブと世に知られることになる情報管理システムの論文を発表しました。その後、同氏は1990年のクリスマスに、ウェブを実現するためのコードを発表しました。 その後は誰もが知っている通りです。ウェブの25周年を印象付けるため、ピュー研究所はウェブの社会的影響をより良く理解し、未来を予測しながら将来に備えるための一連の研究プロ
企業が商品開発・生産・販売活動を行ううえで、顧客や購買者の要望・要求・ニーズを理解して、ユーザーが求めているものを求めている数量だけ提供していこうという経営姿勢のこと。“売れるものだけを作って提供する方法”といえる。 製造業では長い間、「よい製品を作れば売れる」時代が続いた。1970年代半ばごろまでは日本経済は成長を続けており、その市場の欲求(需要)に合わせて、納期どおりに適正な品質の商品を適正な価格で提供することで成り立っていたのである。 しかし1970~80年代以降、市場の成熟化と大量生産技術の高度化により、さまざまな業界で供給過剰が見られるようになってきた。こうした「供給過剰型経済」においては、購買サイドが市場の主導権を握ることになる。 そこで購買者の視点、ニーズを重視することが提唱され、そうした発想を表す「マーケットイン」という言葉が登場した。一方、従来の供給者主導の発想・行動を「
徳島県の片田舎に神山町という町がある。人口6000人あまりの小さな町で、吉野川の支流、鮎喰川の上流部に位置している。少子高齢化も進んでおり、高齢化率は46%に上る。過疎化に苦しむ、日本の中山間地の典型のような場所だ。 ところが、神山はIT(情報技術)ベンチャーの“移転”に沸いている。 名刺管理サービスのSansan(東京都千代田区、寺田親弘社長)が2010年10月にサテライトオフィス「神山ラボ」を開設したのを皮切りに、9社のベンチャー企業が古民家を借りた(サテライトオフィスとは、遠隔勤務を前提としたローカルオフィスのこと)。借りるまでにはいかないものの、ヤフーやグーグルなど大手IT企業の社員が短期滞在で訪れることもしばしばだ。空き家として放置されていた古民家がオフィスに姿を変えている。 その動きはオフィスだけではない。 移住者の増加に伴って、店舗や施設のオープンも相次いでいる。ここ数年を見
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