若さは特権だ。あらゆるものを貪欲（どんよく）に吸収する。千葉の中３大石桃子さんは詠む。〈本読めば時間がどんどんすぎていく不思議な力が私を連れさる〉。青春の表現はみずみずしい。秋田の高２佐藤瑞穂さんは〈通学路寝ぐせが揺れるそよ風にノンフィクションの「今日」が始まる〉▼「現代学生百人一首」が、今年も東… この記事は有料会員記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 この記事は有料会員記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 この記事は有料会員記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 この記事は有料会員記事です。

ＳＭＡＰは「Ｓｐｏｒｔｓ　Ｍｕｓｉｃ　Ａｓｓｅｍｂｌｅ　Ｐｅｏｐｌｅ」（「スポーツと音楽を融合する人々」の意味）の略称だ。２０年以上、芸能界で抜きんでた存在であり続けてきた。 今でもグループでバラエティー番組「ＳＭＡＰ×ＳＭＡＰ」、中居正広さんが「中居正広の金曜日のスマたちへ」、草彅剛さんが１４日に放送開始のドラマ「スペシャリスト」に出演するなどテレビで活躍中だ。ＣＭではグループでテーマパークの「ユー・エス・ジェイ」などに出演。香取慎吾さんは製薬会社など数本をこなす。ＳＭＡＰは、２０２０年の東京パラリンピック大会での「日本財団パラリンピックサポートセンター」のサポーターになった。 だが、今後について「４人が独立する方向は変わらない」との見方も有力視されている。解散の場合、影響を受けるのは必至だ。 「驚いた」。複数の民放関係者… この記事は有料会員記事です。有料会員になると続きをお読みいただ

「カナダグース」や「ザ・ノース・フェイス」など、北米発祥のメーカーが席巻する冬物アウター市場。その中で気を吐く、日本製のダウンジャケットをご存じだろうか。 スポーツメーカーのデサントが作る「水沢ダウン」が今、ファッション業界で注目を集めている。価格はいちばん安いモデルで8万円強、最も高いモデルだと12万円台と、スポーツ系のアウターとしては高価な部類だ。 にもかかわらず、販売店舗は増える一方。セレクトショップでの取扱量は2014年比で3倍になった。 直営店でも反響は大きい。原宿駅前の「デサント ショップ 東京」での10～12月期の売り上げは、2013年から2014年が2倍弱、2014年から2015年が1.5倍と年々拡大。「売上金額の半分を水沢ダウンが占める」（小俣寛人店長）という。 五輪選手団のために開発 人気の理由は、開発経緯と深い関係がある。もともとは2010年のバンクーバー五輪の日本選

米軍普天間飛行場（沖縄県宜野湾市）の同県名護市辺野古への移設計画で、防衛省が直近の２年間に発注した移設事業９３６億円分のうち、少なくとも８割にあたる７３０億円分を、同省・自衛隊の「天下り」先業者やそれらの業者が加わる共同企業体（ＪＶ）が受注していた。朝日新聞の調べでわかった。 移設事業で生じる利益を、国の天下り先業者が得る構図だ。 朝日新聞は、辺野古周辺の埋め立てを仲井真弘多（ひろかず）・前知事が承認した２０１３年１２月以降について、沖縄防衛局が発注した移設事業の受注業者を調査。防衛省が公表している再就職先の資料を分析し、受注業者側にも直接取材した。 その結果、１４年１月から１５… この記事は有料会員記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 この記事は有料会員記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 この記事は有料会員記事です。有料会員になると続きをお読みいただけま

テレビ朝日系の「朝まで生テレビ！」。「激論！安倍政治～国民の選択と覚悟～」と題した１日放送の番組では、大田区の自民党区議が「建築板金業」と身分を隠し、安倍政権をヨイショするサクラ疑惑が発覚。「今年初のＢＰＯ入り番組」とネットで炎上中だが、同じように炎上しているのが、元総務相の竹…

大気汚染が「世界最悪」の都市は？　世界保健機関（ＷＨＯ）によると、答えは、北京ではなくインドの首都ニューデリーだ。当局や裁判所が今月、マイカーの通行規制などを相次いで打ち出した。環境の専門家は歓迎するが、「性急すぎる」と批判も上がる。 「故郷の村に住んでいた頃は、何ともなかった。ここは空気が悪すぎる」 旅行会社に勤めるラムニワス・シャルマさん（２８）は西部ラジャスタン州出身。３年前からニューデリーで暮らす。昨年からせきが止まらなくなり、呼吸器科クリニックに通う。 クリニックのアミターブ・セングプタ医師（５９）によると、患者の数は５年で約３倍になった。多くはぜんそくと慢性閉塞（へいそく）肺疾患。「その原因は、大気汚染」と言い、処方箋（せん）には「できればニューデリーから引っ越すこと」と書き添える。 ＷＨＯが昨年発表した世界約１６００都市の調査では、大気汚染と健康被害の原因となる微小粒子状物質

テレビ朝日系のニュース番組「報道ステーション」の古舘伊知郎キャスター（６１）が、来年３月の契約終了に合わせて降板する。２４日、同局で会見を開き、「（番組開始から）１２年を一つの区切りとしてやめさせていただきたい。身体の続く限り現役で、しゃべり手としてやっていきたい」と語った。 番組では今年３月、コメンテーターで元経済産業省官僚の古賀茂明さんが生放送中に官邸などを批判し、問題になった。降板との関係について古舘さんは「全くありません」と否定した。 ニュースキャスターの役割を問われると、「基本的に反権力、反暴力であり、言論、表現の自由を守る側面もある。あまりにも偏ってはいけないとはいえ、まったき純粋な中立公正などありえない」と語り、「ニュースキャスターが意見を言ってはいけないということはないと思っている。偏っていると言われれば、偏っているんです、私」とした。 また、バラエティーと報道番組の言葉遣

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日本のエコカーの代名詞ともいえるトヨタ自動車の「プリウス」が６年半ぶりに一新され、近く発売される。１９９７年に世界初の量販ハイブリッド車（ＨＶ）として登場してから４代目にあたる。築き上げたエコのイメージはそのままに、クルマとしての基本性能を追求したという。報道関係者向けの試乗会で、乗り心地を確かめてみた。 ◇ 「よいのは燃費だけ。内装の質感が価格に合わない。カックンブレーキ。今までのプリウスは、そう言われることが多かった」 自虐的なコメントを連発するの… この記事は有料会員記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 この記事は有料会員記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 この記事は有料会員記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 この記事は有料会員記事です。

第２次世界大戦中、台湾人は日本人として「祖国」のために戦った――。台湾の李登輝元総統（９２）が日本の雑誌に寄稿した内容に、当時中国で日本と戦い、その後台湾に移った与党・国民党が猛反発している。同党の総統候補、洪秀柱（ホンシウチュー）氏から「私が負けたら、台湾は日本に売られる」との発言まで飛び出した。 台湾は日清戦争の結果、１８９５年から１９４５年まで日本に統治された。旧制台北高校から京都帝国大学に進み、日本軍に従軍した李氏は、月刊誌Ｖｏｉｃｅ（９月号）に寄稿。「７０年前まで日本と台湾は『同じ国』だった……台湾が日本と戦った（抗日）という事実もない」「当時われわれ兄弟は、紛れもなく『日本人』として、祖国のために戦った」などとした。 寄稿内容を台湾紙が取り上げると、抗日戦争勝利の記念行事開催に力を入れる馬英九（マーインチウ）総統は２０日夜、「台湾を裏切り、人民を辱める発言」と激しく批判。李氏に

安倍晋三首相は戦後70年談話の作成にあたり、「謝罪外交」からの脱却を狙う持論と、歴代内閣の認識を踏襲する現実論で揺れた。当初は先の大戦への「おわび」を記した1995年の村山談話の「上書き」を狙ったが、安全保障関連法案の審議に伴い内閣支持率が低下。公明党の要請も受けて「おわび」を加筆し、持論へのこだわりを抑えざるを得なくなった。「好きなようにやりたい」本格的に文言を練り始めたのは4月だった。談

セブン&アイ・ホールディングスはNECと組み、2015年度末までにイトーヨーカ堂とそごう・西武の45店舗に電気自動車（EV）の充電器、約3400台を設置する。その後も順次、設置を増やし、16年度中にも国内最多の設置業者となる見通しだ。1カ所に100～200台と大量設置することで環境意識の高い顧客を呼び込む狙い。EVの普及を見込み、先行投資に踏み切る。今年11月から全国のイトーヨーカドーやショッ

「いつか必ず黙らせる」「挑戦も努力もしないような人がこんないいかげんな記事を見て喜ぶのです」――。先日、当社の子会社が展開しているスマートフォン向けトークアプリ「755」上で、私はこうつぶやきました。755があたかも失敗しているかのような記事に対してです。発端は、7月23日の決算説明会。755の今後の成長戦略を問われ、こう回答しました。「芸能人・著名人にひもづくファンをベースにしたアプリだと、

「四半期資本主義」の横行は、米国の家庭にとっても経済全体にとっても有害だ――。民主党の有力大統領候補、ヒラリー・クリントン氏が熱弁を振るった。ことは株式のキャピタルゲイン（譲渡益）課税に絡むだけに、見逃せない問題提起である。7月24日にクリントン氏が講演したのは、ニューヨーク大学のビジネススクールであるスターン校だ。英語ではQuarterly capitalism。つまり四半期ごとの決算数字ば

日本経済新聞の電子版。日経や日経ＢＰの提供する経済、企業、国際、政治、マーケット、情報・通信、社会など各分野のニュース。ビジネス、マネー、IT、スポーツ、住宅、キャリアなどの専門情報も満載。

東芝が決算の営業利益を水増ししていた問題で、第三者委員会は「いくつかの案件では、経営トップらが見かけ上の利益かさ上げを目的にしていた」と組織ぐるみの不正を指摘した。２００３年には他社に先駆けて「委員会設置会社」になるなど、外部の目を採り入れた経営の監視に前向きな企業と見られていた東芝は、なぜ転落したのか。 第三者委が２０日にとりまとめた報告書は、利益水増しなどが「経営判断として行われたというべきだ」と指摘し、東芝の企業としての責任を厳しく指摘した。問題に関わった部長級以上の職員については「懲戒手続きを含む人事上の措置が望ましい」とした。 「チャレンジ」。報告書によると、東芝では高いレベルの収益目標をそう名付け、経営トップらが現場に達成を強く迫っていた。目標設定は「ある期間の利益を最大化する『当期利益至上主義』だった」。担当者らはその圧力に抵抗しきれず、会計の数字をいじることで利益を水増しし