『医療詐欺』が明かす驚くべき日本の医療の実態 コネがなければカネがあっても病院をたらい回しされる | JBpress (ジェイビープレス)
指を少し動かしてみる。次の瞬間、とんでもない痛みが足の先から脳天に向かって貫いた。寝ている間に足の骨を折ってしまったのか・・・。いや、そうだ、胸に手を当てなくても原因は察しがついた。 痛風発作だ。金曜日に痛飲して水分を十分に取らず、土曜日は暑い中の激しいテニスで体力を消耗させている。ついに来てしまったのか・・・。 風が吹いても痛いことから痛風と呼ばれるようだが、風がなくても心臓が鼓動を打つたび、左足が悲鳴を上げる。 日曜日なので病院は閉まっている。本心は救急車に来てもらいたかったが、こんなことで救急車を呼んでしまっては、命に係わる病気や事故の人がいたら申し訳ない。とにかく月曜日の朝まで約30時間、歯を食いしばって痛みに耐えた。 月曜日の朝、ネットで痛風を専門にしている開業医を調べ、オープンと同時に駆け込んだ。幸いすいていてすぐに診てもらうことができた。 「先生、どうも痛風発作を起こしたらし
米国で慰安婦問題を騒ぎ立てる韓国系団体､ 背後に中国系の反日組織も
米国での慰安婦問題をめぐる動きは、日本にとってなお大きな課題である。日本の政府や軍隊がなんの罪もない若い女性を20万人も無理やりに連行して、「性的奴隷」として酷使し、虐待し、しかも戦後もなんの責任も取っていない、と非難されるのだ。2020年オリンピックの東京開催が決まり、全世界に日本の前向きなイメージが広がる中で、過去の「非人道的な国家的犯罪行為」をなお糾弾されるのである。 一体、誰が、なんのために現代の日本をそんなふうに誹謗するのか。この点は日本にとって解明しておくべき疑問点である。 米国での慰安婦問題を象徴するような慰安婦像がカリフォルニア州南部のグレンデール市に設置されてから1カ月半が過ぎた。すぐ近くのブエナパーク市でも同様の動きがあったが、地元在住の日本人たちの明確な反対もあって阻止されたようだ。だが、今度はカリフォルニア州北部のミルピタス市でも、また慰安婦像を設置しようとする動き
なぜいまさら韓国に謝らねばならないのか 安倍元首相が民主党をめった斬り、愚か者の官房長官め！～安倍晋三氏 | JBpress (ジェイビープレス)
マット安川 憲法改正や北朝鮮問題など、日本の外交・国防問題ひいてはこの国の将来を語るときの安倍晋三さんはとにかく熱かったです。 今までの政治活動ならびに総理経験と実績に裏づけされた確たる発言の一つ一つに、議員としての責任感と日本人としての誇りを持つ政治家なのだと、思わず感じ入りました。 民主党は「消費税」で負けたのではない 安倍 晋三（あべ・しんぞう）氏（右） 元内閣総理大臣、衆議院議員。自由民主党幹事長、内閣官房長官（第3次小泉改造内閣）を経て2006年に第90代内閣総理大臣に就任、翌2007年辞任。（撮影・前田せいめい） 安倍 参院選で民主党が敗北したのは消費税増税を打ち出したからだと言われますが、それは間違いです。 最初に消費税10％という具体的な数字を示したのは、われわれ自民党でした。高齢化が進む中、年金、医療、介護といった社会保障費は1兆円近くまで膨れ上がっています。しかし大事な
子供を叱る若い母親に言いたい、「お母さん、それは無理です」 | JBpress (ジェイビープレス)
私は家庭内では、主夫として家事全般を引き受けている。さらに、結婚に際して妻の姓に変わっているわけで、日本人男性の中では珍しい生き方をしているのだと思う。 もっとも、当人としてはさほど珍しいことをしているつもりはなくて、生活が珍しいものになってしまっては大変である。 上の子供が生まれてからもうすぐ15年になる。それだけの年月、来る日も来る日も洗濯や買い物や料理をしてきたおかげで、いずれの腕前も妻の追随を許さない高処に到達しているのだけれど、それを素直に喜べないのはなぜなのか？ また、私自身は普通だと思っていても、主夫という存在が少数派であることにかわりはない。 すっかり顔馴染みになったスーパーの店員さんたちからは、「本当にエラいですよね」と折に触れて感心されて、そんなエピソードを旧知の女性編集者に話すと、「あたしたちだと、やって当たり前ですからね」と皮肉を返される中で、私は日々の暮らしを送っ
笑うサムスン泣く国民、韓国経済に落とし穴 儲け過ぎの財閥企業に大統領が苦言呈す | JBpress (ジェイビープレス)
李明博大統領の側近で現職閣僚級ポストである放送通信委員長を務める崔時仲氏が「今年第2四半期のサムスン電子の利益額が5兆ウォンで過去最高に達したという報道を見て、心が痛んだ」と語ったのだ。 最高益を上げたサムスン電子を、韓国の閣僚が賞賛するというのなら分かる。だが、「心が痛む」とは一体どういうことか。就任以来、「親大企業・財閥」政策を掲げてきた李明博政権が大きく方針転換、「大企業・財閥叩き」がついに始まったのである。 崔時仲氏は「心が痛んだ」と言った後、こうつけ加えた。「（サムスン電子最高益という）報道を見て、共感する人よりもむしろ相対的に貧しいことを感じる人が多いのではないか」 簡単に言えば「儲け過ぎ」批判である。崔時仲氏は、サムスン電子以外にも「時価総額の上位100社が過去5年間で雇用を1.5％しか増やしていない」と不満を表明、意図的な大企業批判の講演だったことは明らかだ。 李明博大統領
「日本の食料自給率40％」は大嘘！どうする農水省 | JBpress (ジェイビープレス)
筆者の浅川芳裕氏は農業専門雑誌、月刊「農業経営者」の副編集長。豊富な取材事例と膨大なデータを基にして、論理的かつ明快に、農水省がいかに国民を欺（あざむ）き、洗脳してきたかを明らかにしている。 まず、日本の食料自給率は決して低くない。農水省は「40％」という自給率を取り上げて、先進国の中で最低水準だと喧伝している。だが、これはカロリーベースの数字であって、生産高ベースで見れば66％と他の国に見劣りしない。 浅川氏によれば、実は40％というカロリーベースの数字自体も、できるだけ低く見せようとする農水省によって操作されたものだという。そもそもカロリーベースという指標を国策に使っているのは世界で日本だけらしい。 浅川氏は同様に、世界的な食糧危機は現実的にはやって来ないこと、日本の農業は世界有数の高い実力を持ち、食料の増産に成功していることなども論じており、こちらも説得力に満ちている。なにしろ日本の
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