Twitter利用者、日本でも急増--男性が75％を占める
ネットレイティングスは5月27日、インターネット利用動向調査「NetView」の2009年4月データを発表した。米国発のマイクロブログサービス「Twitter」の利用者が日本でも順調に増加していることがわかった。 Twitterは、ユーザーが140字以内の短いテキストを投稿し、ほかのユーザーとコミュニケーションをとるサービス。米国や英国では著名人をはじめ、企業、団体も活用している。 2009年1月以降のTwitter利用者数の推移を米国、英国と比較すると、日本は利用者数の規模ではおよばないものの、伸び率では順調な上昇傾向を見せている。 また3国の利用状況を比較すると、1人あたりの平均訪問頻度は英国がやや高いものの大きな違いは見られなかった。1人あたりの平均利用時間は米国の17分33秒、英国の27分19秒に比べて、日本は4分57秒と短い。利用者の男女構成比では、米国、英国ともに女性の占める割
製造業とサービス業の7～9月期IT予算は前年比7～8％減，サービス業は約1割が「予算ゼロ」
日経マーケット・アクセスが企業の情報システム担当者を対象に行った2008年9月の調査で，2008年7月～9月四半期のIT予算の前年同期比を，製造，流通，サービスの業種別（下の「■調査概要」参照）に集計したところ，製造業は前年同期比平均6.5％減，流通業は同7.1％増，サービス業は同8.2％減だった。 前回2008年6月調査（2008年4月～6月四半期）では製造業が平均5.5％増，流通業は同4.4％増，サービス業は同4.8％減だったので，製造業が12ポイントの大幅なダウン，サービス業も約3ポイント・ダウン，流通業だけが約3ポイントのアップである。 今回が9回目となる「四半期予算の前年同期比増減率」調査の中で，2008年3月調査（2008年第1四半期）で，製造業が初めて前年同期比の平均増減率でマイナス（－2.7％），流通業が逆に初めてプラス（＋0.2％）となった。前回で製造業は一旦プラスに戻っ
総論：企業ネットの最新状況を徹底分析
企業ネットワークの実態を明らかにして，企業ネットの担当者に参考となる情報を提供したい――このために日経NETWORKは，Web調査「企業ネットワークの構成に関するアンケート」を毎年実施している。第1回は昨年（2007年）の3月に行った。企業ネットの担当者を対象に，LAN/WANの構成や採用している通信サービス/機器などを尋ねた。最終的には679件の回答が集まり，ITpro解説記事の「アンケート結果から徹底分析●最新企業ネットワーク」として報告することができた。 今年（2008年）も4月に同様の調査を実施した（調査の詳細は下掲の「アンケート調査の概要」参照）。最終的な回答数は689件と，昨年をわずかながら上回った。回答していただいた企業の担当者の方にはこの場を借りて御礼申し上げたい。 小規模・中規模ネットの回答が多く集まる 日経NETWORKの調査の特徴は，どちらかといえば規模の小さいネット
国内電子ペーパー市場、“加速度”的に拡大--矢野経済研究所
矢野経済研究所は5月21日、電子ペーパーディスプレイに関する調査結果を発表した。 発表によると、2007年の国内電子ペーパー市場規模は、数量ベースで前年対比105％の1億2100万枚、2008年度は前年対比113％の1億3700万枚、2010年度は前年対比252％の3億4600万枚、2012年度は前年対比141％の4億8700万枚と予測している。 また、金額ベースでは2007年度が前年対比119％の29億9700万円、2008年度が前年対比163％の48億7400万円、2010年度が前年対比745％の363億800万円、2012年度が前年対比195％の708億8200万円としている。 電子ペーパー市場はCO2排出量削減や省資源への取り組みから書籍やコピー用紙の代替として紙媒体の一部を担う可能性が高く、数量および金額ともに2010年度までは加速度的に拡大する可能性が高い。2010年度以降は増
「検索エンジンのニーズと利用」に関する調査--半数のユーザーは検索の数日後に購入決める
Webマーケティングガイドでは、インターネット調査会社のメディアインタラクティブと共同調査のもと、定点観測として、「検索サービスの利用実態」に関する調査を実施した。 前回の「検索エンジンのニーズと利用」に関する調査では、Yahoo!のユーザーとGoogleのユーザーに明らかな違いがあることが分かった。 今回の調査では、スポンサーサイト閲覧の有無やスポンサーサイト（Googleにおいてはスポンサーリンク）と自然検索結果上位で表示された際のユーザーの印象、検索エンジンを利用してどの位の期間で商品購入に至るかを調査した。 今回の調査対象者は16歳〜59歳までの男女500人。性年代別で50人ずつの均等割付けを行った。 ≪調査結果サマリー≫ 60％以上がスポンサーサイトを見ている。 スポンサー（サイト）と自然検索結果の2つが表示された場合、57.8％は自然検索結果、25.8％はスポンサー（サイト）を
ビジネスパーソンの就業意識調査 vol.2 2008年2月27日｜ニュースリリース | NTTデータ経営研究所
株式会社NTTデータ経営研究所(本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：佐々木 崇)は、NTTレゾナント株式会社の提供するインターネット・アンケートサービス「gooリサーチ」の協力を得て、本格的な少子高齢化社会、格差社会を迎える日本の企業で働く就業者に対し、会社組織内で以前と比べてどのような変化が起きているかを中心に尋ねた「ビジネスパーソンの就業意識調査」（第2回）を実施しました。 【主な調査結果】 以前よりも、「1人当たりの仕事量が増えた」とする割合は、約6割 （58.7%） 特に「30代」「40代」において高くなっており、団塊世代が定年退職を迎え、生産年齢人口が急激に減少したことの皺(しわ)寄せが、彼らに及んでいることが推察される。 以前よりも、「仕事で充実感を得る機会が減った」とする割合は、4割強 （41.8%） 「1人当たりの仕事量」が増えている一方で、それに見合った見返り（賃金・処遇
4割の女性が企業で「働きやすいと思わない」--在宅勤務のIT環境整備求める声も
今回のテーマは「女性活用の実態に関するアンケート」。 女性が社会で活躍するうえでの負荷を軽減するために、産休・育児支援などの諸制度を整える企業が増えている。しかし、実際に女性が活躍することは「あたりまえ」となっているのだろうか。そこで、実際に制度を活用する立場である社員に女性活用に対しての意識と傾向について調査した。 今回の調査は2008年1月25日〜1月28日で行い、全国の20歳以上のビジネスパーソン1,082人（20〜29歳 25.5％、30〜39歳 25.0％、40〜49歳 25.0％、50歳以上 24.5％、男性67.5％、女性32.5％）から回答を得た。 まず、これまでに産休・育児制度などを活用したことがあるか聞いたところ95.8％が「活用したことはない」と答えており、性別・年齢において大きな違いはみられなかった。また、勤め先は女性が働きやすい環境かどうか聞いたところ、男女共に4
社内コミュニケーション望む声、4割以上に--インスタントメッセンジャーなどに期待
今回のテーマは「社内コミュニケーションの作り方に関するアンケート」。 ちょっとした雑談（コミュニケーション）による情報交換やアイデアが仕事に役立ったという人は多いはず。一方で、昨今、企業内でのコミュニケーションが希薄化しているといわれている。そこで今回は、社員はそのようなちょっとしたコミュニケーションについてどう思っているのか調査した。 今回の調査は11月22日〜11月24日で行い、全国の20歳以上のビジネスパーソン1,092人（20〜29歳 25.1％、30〜39歳 25.1％、40〜49歳 24.6％、50歳以上 25.2％）から回答を得た。 まず、社内でのちょっとした雑談などのコミュニケーションが仕事に役立ったことがあるか尋ねたところ、65.7％の人が役に立ったと答えている。また、そのようなちょっとしたコミュニケーションは座席で行なわれていることが多く、その次にランチ、お酒の席、喫煙
ビジネス情報収集にはケータイ検索を利用しない - WEBマーケティング研究会 | ネット | マイコミジャーナル
アイプラネットの運営するWEBマーケティング研究会は24日、ネットユーザーの情報収集源や商品の購買動向を調査した「インターネットを使った情報収集に関するアンケート」の結果を発表した。結果によると情報収集の際、「Yahoo!」や「Google」を利用するユーザーが大多数を占めた。また、クチコミサイトがユーザーの消費行動を後押しする要因になるという。 アンケートは7月3日〜8月16日の期間中、WEBマーケティング研究会会員および全国のインターネット利用者を対象にWeb上で実施された。有効回答数は326件(男性:59.8%、女性:40.2%)。 調査結果によると、PCでプライベート目的の日常的な情報収集をするというユーザーが大多数を占めた。1日の利用時間が30分以下のユーザーを含めると全体の97.9%、ビジネス目的では55.2%のユーザーが情報収集にインターネットを利用している。 また、ビジネス
「エンタープライズ2.0」導入に期待--イントラネット利用、約4割が2時間以上
今回のテーマは「イントラネットとエンタープライズ2.0に関する調査」。 グループウェアやポータルのイメージが強い今までのイントラネットとは違い、企業と社員の双方向コミュにケーションを実現したり、社員が持っている暗黙知を集合知にすることなどが期待される「エンタープライズ2.0」に対し社員はどのように利用したいと思っているのか。現在のイントラネットの利用状況などとあわせて調査した。 今回の調査は10月5日〜10月8日で行い、社会人1,049人の男女（20歳代25.1％、30歳代24.8％、40歳代25.2％、50歳代25.0％）から回答を得た。 まず、現在勤めている会社にイントラネットがあるか尋ねたところ、61.6％の人があると回答した。これを社員数別に見てみると、100人以上社員がいる企業は5割以上、300人以上だと約4分の3以上の企業がイントラネットを導入しており、中規模以上の企業でのイン
IT生産性に関するグローバル調査（日本の調査結果と提言）＜１＞～概要～
システムインテグレーション＆テクノロジー本部 テクノロジー・コンサルティング統括 エグゼクティブ・パートナー 沼畑 幸二 ■経営とITが同期していない日本 日本の企業は、近年の業績好調を受けIT投資も回復基調にある。しかしIT投資の企業価値への効果を十分に感じている経営者はまだ少ないようだ。 ここに驚くべき調査結果がある。アクセンチュアが日米の主要企業の管理職に対して行った調査では、「企業全体でITに基づく生産性が向上している」と回答した割合が、米国が75.5%に対して、日本は52％という結果となった。また、「IT投資と経営目標の整合性がとれている」と感じている回答者の割合は、米国が83％に達しているのに対し、日本は38％、加えて「CIO（Chief Information Officer）と経営層との連携がとれている」と認識している回答者は、米国が79.5％に対して日本は43％という結
ケータイだけでインターネットを利用するユーザーの実態調査（上）--「今後PCも利用したい」が55％
Webマーケティングガイドでは、モバイルインターネット調査会社のネットエイジアリサーチと共同調査のもと、普段PCのインターネットを利用しないユーザーの実態調査を行った。 なぜ、インターネットの利用をPCではなく携帯電話のみを利用するのか、また今後はPCのインターネットを利用すると思うかを調査したところ、携帯電話でインターネットを行う理由として、「PCを持っていないから」というユーザーが多く、また「今後はPCのインターネットも利用したい」と思うユーザーの回答が多い結果となった。 総務省が発表した平成18年通信利用動向調査によると、PCからのみのインターネットユーザーは1627万人、携帯電話・PHS及び携帯情報端末からのみのインターネットユーザーは688万人となった。平成17年の通信利用動向調査ではPCからのみの利用者が1585万人、携帯電話・PHS及び携帯情報端末からのみの利用者は1921万
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女性ブロガーの2割が「ソーシャルメディアで苦い経験」～Ameba調査 
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