【オープンアクセスにしました。PDFでダウンロードできます】江上敏哲『本棚の中のニッポン 海外の日本図書館と日本研究』（笠間書院） | 笠間書院
HOME新刊案内【オープンアクセスにしました。PDFでダウンロードできます】江上敏哲『本棚の中のニッポン 海外の日本図書館と日本研究』（笠間書院） 江上敏哲『本棚の中のニッポン 海外の日本図書館と日本研究』 ISBN978-4-305-70588-4 C0000 A5判・並製・カバー装・296頁 定価:本体1900円（税別） ○本書をオープンアクセスにいたしました。以下よりPDFをダウンロードできます。 https://kasamashoin.jp/shoten/ISBN978-4-305-70588-4.pdf 日本人の知らない「海外の日本図書館」。そこはどういうところで、今、何が必要とされているのか。 海外で日本について学ぶ学生、研究者、そのサポートをする海外の日本図書館について紹介し、その課題やニーズに日本側からどう応え、資料・情報を提供・発信していけばいいのかを考える本です。 本書
書誌情報の「脱アマゾン依存」を！
去る8月25日、図書館蔵書検索サービス「カーリル」のブログに掲載された「サービスに関する重要なお知らせ」を読んで、驚いた人は多いと思う。この日のブログにこのような一節があったからだ。 カーリルでは、Amazon.com, Inc.が保有する豊富な書誌情報（本のデータベース）をAmazonアソシエイト契約に基づき活用することにより、利便性の高い検索サービスを実現してきました。現在、Amazon.comよりカーリルとのAmazonアソシエイト契約が終了する可能性を示唆されているため対応を進めています。 Amazonアソシエイト契約の終了は現時点で決定事項ではございませんが、カーリルではこの機会に、Amazonのデータを主体としたサービスの提供を終了し、オープンな情報源に切り替える方針を決定しました。現在、新しい情報検索基盤の構築を進めておりますが、状況によっては一時的にサービスを中断する可能性
図書館検索カーリルから見える図書館の実態［前編］――全国6,800館を一元化 - Insight for D
記事内容の要約 既存の図書館システムのユーザーは1館ごとでは少ないが、全国が対象なら大きな利用規模になると気づく 公共要素の強い事業に長期的な視点で取り組むために短期的な収益モデルは考えない 自社で開発したソフトウエアなどはオープンソースとして公開し、公共性を高めている 図書館検索サイト「カーリル」（*1）は、全国6,800以上の図書館・図書室にある本の所蔵情報と貸し出し状況を、誰でも簡単に検索できるサービスだ。岐阜県中津川市にある従業員5人の株式会社カーリルは、その卓抜した思想とエンジニアリングによって、いまや図書館とユーザーをつなぐ欠かせない存在になりつつある。前編では、「すべての図書館をつなぐ」ことをめざすカーリル誕生の経緯としくみ、その狙いについて探っていく。株式会社カーリル代表取締役・エンジニアの吉本龍司氏に話を聞いた。 サービスの対象は “全国”であることが絶対条件 吉本氏が図
国立大学法人の図書館システム（2016） - よしなしごと
2022年9月5日 追記 状況調査中ですが、本記事で公開していたスプレッドシートに、関係ないアンケート結果が添付されておりました。 なぜそのような状況が起きたのかは不明ですが、一旦当該スプレッドシートの公開を停止しております。 システムリプレイスを控えているので、国立大学法人の図書館システムの状況を調査しました。 図書館システムベンダー（2016年1月現在と2010年4月）・WebサイトのCMSの利用状況・電子ジャーナルのリスト（≒リンクリゾルバ）・ディスカバリーサービスの導入状況などをまとめています。 誰でも閲覧・編集できるように設定です。 図書館システムは蔵書OPACを元に確認、CMSについてはChromeエクステンションのWappalyzerをもとに判定しています。というわけで、当然間違いなどあるかと思いますので、何かあればコメントをお願いします。 chrome.google.com
国立国会図書館、書誌IDリストのオープンデータセットを公開
国立国会図書館（NDL）が、2015年11月17日、NDLが提供する書誌情報をより効果的に利用されるよう、各書誌情報を結びつけるキーとなる各種のIDをリスト化し、提供しました。 このリストは、次のIDを対象にしています。 ・国立国会図書館の書誌ID（NDLBibID） ・全国書誌番号（JPNO） ・国際標準図書番号（ISBN） ・国立国会図書館で付与した永続的識別子（NDLJP） このIDリストは、営利・非営利の目的を問わず、利用手続なしで自由に利用することができます。 また、このリストでは、例えば、[ISBN]から対応する[NDLBibID]を、[JPNO]から対応する[NDLJP]を調べることができます。それにより、「国立国会図書館サーチ」のAPIやオープンデータセットの「国立国会図書館デジタルコレクション書誌情報」を、効果的・効率的に活用することができます。また、[ISBN]をキーと
NDCオープンデータ化への要望について (署名集めのお願い)
[郵送先](申し訳ありませんが郵送代はご負担ください) 〒305-8550 茨城県つくば市 春日1-2 筑波大学図書館情報メディア系 逸村裕研究室内 NDCオープン化署名取りまとめ窓口 宛 [スキャンデータの送付先] ndclod@gmail.com (エヌ・ディー・シー・エル・オー・ディー@...) 呼びかけ文の内容 本年，日本図書館協会から日本十進分類法(以下，NDC)10版が公開されました。日本十進分類法の20年ぶりの改訂ということで各地で注目されています。NDC10版をまとめた日本図書館協会は公益社団法人として公共の利益のためにつくすことが求められる団体であります。そこで作成されたデータは，それを社会に対してオープンにすることが公共の利益・社会の発展に直接的に寄与するものである場合には特に，公共データに準ずる存在であることが期待されているともいえるでしょう。 公共データの公開につい
米国国立公文書館、電子記録のための新しいメタデータガイドラインを公開
2015年9月15日、米国国立公文書館（NARA）が、永久的な電子記録をNARAに移管するための、最低限のメタデータ要件に関する連邦政府機関のための新しい指針“NARA Bulletin 2015-04: Metadata Guidance for the Transfer of Permanent Electronic Records”を公開しました。 NARAに電子記録を移管する際に最低限記述しないといけないメタデータとのことです。 Appendix Aは、政府機関に最低限のメタデータ要素を示した事例で、Appendix Bは、プラットフォームに依存しない推奨されるファイルとフォルダの命名規則を政府機関に示しているとのことです。 Minimum Metadata Bulletin Issued（NARA，2015/9/15） http://records-express.blogs.a
知的書評合戦ビブリオバトル公式サイト - ビブリオバトル普及委員会 新代表就任のご挨拶
第5回ビブリオバトル普及委員会通常総会にて，新代表 岡野裕行（皇学館大学）を選出しました。 新体制となりましたビブリオバトル普及委員会を引き続きよろしくお願い致します。 ビブリオバトル普及委員会 組織体制 http://www.bibliobattle.jp/aboutus 新代表 所信表明 はじめまして。 2015年度よりビブリオバトル普及委員会の代表を務めることになります、皇學館大学の岡野裕行と申します。 ビブリオバトルの開発者でもあり、ビブリオバトル普及委員会の前代表として長年活躍されてきました立命館大学の谷口忠大先生に代わり、このような大役を仰せつかることになりました。 2010年にビブリオバトル普及委員会が設立されて以来、ビブリオバトルがさまざまな場所へと普及して参りました。 2013年以降に、ビブリオバトルを取り上げた4冊の本を出版できたこと、また、全国各地での活動報告が増え続
トップページ｜はつかいち市民図書館
お知らせ 2024-1-4全館共通 図書館システムのメンテナンスに伴うホームページの一時停止について 図書館システムのメンテナンス作業のため、下記の時間帯でホームページの資料検索・貸出期間の延長・資料の予約等のご利用をしていただくことができません。大変ご迷惑をおかけしますが、よろしくお願いいたします。 【一時停止する日時】令和6年1月25日（木）午前10時～午後10時 ※作業の進捗状況により、終了時刻は前後することがあります。 ※図書館へお電話を頂いても、システムが稼働していませんので、貸出延長等の手続きはできません。ご了承ください。 2024-1-4大野 大野図書館臨時休館のお知らせ フジタスクエアまるくる大野の全館メンテナンスに伴い、大野図書館は以下の日程を臨時休館いたします。利用者の皆様には大変ご迷惑をおかけしますが、ご理解を賜りますようお願い申し上げます。 【大野図書館臨時休館日】
CA1740 – 動向レビュー：著者の名寄せと研究者識別子ORCID / 蔵川 圭
著者の名寄せと研究者識別子ORCID 1. はじめに 学術研究成果の多くは論文として出版され公表される。論文は、すでに存在する論文を引用しながら、それが表す知識の体系を位置づける。そのような知識の体系を構成することに、誰が貢献したか、どのような組織が貢献したかがわかるように、内容とともに著者の名前や所属組織名が明記される。助成機関に対して謝辞を加えることも多い。ある研究者がどのくらい知識の体系化に貢献したかを測ってみたいとき、その研究者の論文を並べてみればよい。それがいわゆる業績リストである。著者本人の申告だけでなく、より客観性を帯びた形でリスト化されればより正確な評価が可能となるであろう。今では、論文や業績リストがWeb上に公開されるようになり、瞬時にそのような情報を得ることが可能となった。出版者の論文検索システム、機関リポジトリ、出版者や機関の研究者ディレクトリなどから直接、または大
「デジタル古書」の未来がクリスマス前の23日に決まる
現地時間12月23日に判決予定。判決の行方によっては、デジタルコンテンツに関する所有権のとらえ方が変わるかもしれない。 デジタル古書店の概念が、2014年12月23日に決められようとしている。この日、オランダの裁判所が出版社団体とオランダの電子書籍中古オークションベンチャーのTom Kabinetのいずれが正しいのか、決断を下すのだ。デジタル古書の未来は、この判決にかかっている。 アムステルダム地方裁判所は7月、オランダの出版社団体に提訴されたTom Kabinetの営業継続を認める判決を下した。出版社団体側は、Tom Kabinetは著作権を侵害していると確信しており、その言い分にも一理ある。同団体の調査によると、Tom Kabinetで販売されている電子書籍の9割はP2Pサイトなどからダウンロードされた海賊版という。 Tom Kabinetの論拠は、欧州連合（EU）司法裁判所が2012
電子書籍と電子ジャーナル [978-4-585-20501-2] - 1,980円 : 株式会社勉誠社 : BENSEI.JP
読書の新たな可能性を切り拓く「電子書籍」、いまや研究者の必需品となった「電子ジャーナル」。 図書館の枠組みに大きく影響を与える新メディア、その基礎的な技術からメリット・デメリット、図書館における利活用のあり方まで丁寧に解説する。 第1部 電子書籍 第1章 電子書籍とはなにか 北克一（相愛大学） 第2章 メディアとしての電子書籍 海野敏（東洋大学） 第3章 電子書籍の技術 岸田和明（慶應義塾大学） 第4章 公共図書館における電子書籍サービスの動向 三輪眞木子（放送大学）・磯部ゆき江（日本図書館協会） 第5章 大学図書館における電子書籍サービスの動向 小山憲司（日本大学） 第2部 電子ジャーナル 第6章 学術コミュニケーションと電子ジャーナル 栗山正光（首都大学東京） 第7章 大学図書館と電子ジャーナル 加藤信哉（筑波大学図書館） 第8章 電子ジャーナルの利用 佐藤義則（東北学院大学）
国際十進分類法（UDC）日本語要約版が更新
国際十進分類法（UDC）の要約版であるUDC Summaryの日本語訳の情報が更新されています。 『情報の科学と技術』第63巻1号の戸塚隆哉氏の記事「〜UDCの最近の動き〜UDC日本語要約版の公開」によると、日本語要約版は、2012年に“Soope Note”等の分類表の説明なしで、2,000項目について公開されたとのことです。SENTOKYOブログによると、2014年には、2,600項目について公開されたとのことです。翻訳は情報科学技術協会内の専門部会「分類/シソーラス/Indexing部会」（山崎久道中央大学教授を中心とした15人のメンバー）が担当したとのことです。 UDCコンソーシアム（UDCC）のページでは、UDC Summaryは現在51の言語に翻訳され、公開されており、日本語版は、適用範囲注記（Soope Note）等が付された形で公開されています。 2014年12月4日、5日
ドイツの電子情報長期保存プロジェクトnestorが保存計画のためのガイドライン（2.0版）の英語版を公開
2014年11月6日、ドイツの電子情報長期保存プロジェクトであるnestorが、2012年に発表した保存計画のためのガイドライン（2.0版）の英語版を公開したと発表しています。 nestor(Twitter) The nestor-guideline on preservation planning is finally translated into English(2014/11/6) https://twitter.com/nestorNetzwerk/status/530286539281272832 Guideline for Preservation Planning. Procedural Model and Implementation (2014)（nestor）（英語版） http://files.d-nb.de/nestor/materialien/nestor_ma
OverDriveの電子図書館サービス導入第1号が示した「7つの教訓」
電子図書館は利用者に何をもたらし、導入する図書館はどんなことを考えるべきか。メディアドゥ取締役事業統括本部長の溝口敦氏とOverDriveアジア統括責任者のピーター・ハース氏が語った。 「メディアドゥが考えているのは、本質的にいうとITを活用して本をどうエンドユーザーに届けるか」――メディアドゥ取締役事業統括本部長の溝口敦氏は、この2週間ほど人前で語る機会が増えている。 10月29日にはJEPA主催によるセミナーで、また、11月8日までパシフィコ横浜で開催されている図書館界最大の展示会「図書館総合展」のフォーラムに登壇した溝口氏。来場者の興味は、電子図書館サービスだ。 メディアドゥは5月に、電子図書館プラットフォームの世界最大手、米OverDriveとの戦略的業務提携を発表。OverDriveは、米国で1万8000館、45カ国58言語で3万館以上に導入されている電子図書館サービスを展開して
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【第18回図書館総合展】「OverDrive Japan」導入から1年、潮来市立電子図書館の課題と展望 
海外の十進分類法（DDC・UDC）のオープンデータ化状況について
【第22回東京国際ブックフェア】書店、出版社が図書館向け電子書籍貸出サービスへ望むこと 
郷土資料をWebで公開「香川県立図書館デジタルライブラリー」がオープン
日本電子図書館サービス関係者が語る、図書館、出版社、著作者、利用者の全てが喜ぶ仕組みづくり ── 図書館総合展2013フォーラムリポート
