トップページ > 広報活動 > プレスリリース > がん診療連携拠点病院等 院内がん登録生存率集計結果閲覧システム初公開 2007・08年10年生存率(初)、2012・2012-13年5年生存率、2014・2015年3年生存率集計公表 がん診療連携拠点病院等 院内がん登録生存率集計結果閲覧システム初公開 2007・08年10年生存率(初)、2012・2012-13年5年生存率、2014・2015年3年生存率集計公表 2021年4月27日 国立研究開発法人国立がん研究センター 国立研究開発法人国立がん研究センター(理事長:中釜斉、東京都中央区)は、専門的ながん医療を行う全国のがん診療連携拠点病院等から収集した院内がん登録情報を用いて、2007年と2008年診断例の10年生存率、2012年診断例(単年)と2012から2013年診断例(2カ年)の5年生存率、2014年と2015年診断例の3年生存
がん医療の中核として厚生労働省が指定する全国約400の拠点病院などの間で、診断から5年後の生存率に最大2倍の格差があることが日本経済新聞の調査で分かった。新薬を早期に投与できる体制などの違いが影響した可能性がある。病院ごとの成績比較を通じて、医療の質を底上げする取り組みが必要だ。生存率の基礎データは2013年に成立したがん登録法に基づいて国立がん研究センターが集計している。日経新聞は7月中旬
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